英辞郎

　英文を翻訳するときに、たいへん役立っているのが英辞郎である。アルクが出している英語辞書。現在私はその第九版をパソコンにインストールして使用している。

　私は電子辞書も持っているが、それには英和はジーニアス英和大辞典、リーダーズ英和辞典が入っている。しかし英語もことばである。それぞれの単語の意味内容は常に変動している。電子辞書に入っている単語は、その変動を取り込めない。

　アルクの英辞郎は、その変動を取り込み、第九版で202万語である。

　英文を読んでいてわからない箇所があるとき、そこにカーソルを持って行って単語を反転させ、コピーをクリックすると、その訳語が出てくる。通常の英和辞典にでていない訳語がたくさん並んでいて、そのなかから一番適すると思われる訳を選ぶ。

　今回も、英辞郎には大分お世話になっている。これなしに翻訳はできない。

　調べたら、現在は第11版（第九版までは漢数字だったのに）が出ている。217万項目が入っているという。第九版から15万語が増えたということである。

　私はこの第九版で、三回新版を購入してきている。第11版は3080円。Windowsが対応できなくなると購入してきたが、もう買わなくてよいかな？

What the U.S. and Europe Can Learn From Asia’s Two-Month Virus Battle

　What the U.S. and Europe Can Learn From Asia’s Two-Month Virus Battle

※これを読むと、日本の経験はまったく役に立っていないようだ。世界の医学的な常識ともかけ離れているように思える。重要なところは赤字にしたので読んで欲しい。
　ブルームバーグの記事。以下翻訳（不明なところはカットした）。
　
　アメリカとヨーロッパはアジアの2ヶ月にわたるウィルスとの闘いから何を学ぶことが出来るか

　アメリカやヨーロッパの保健当局は、広がるコロナウイルスに対する回答を求めている。回答を見つけるために、保健当局はアジアの経験に目を向けることができる。アジアでは1月から致命的な病原体と闘い、ある程度成功しているからだ。
2か月余りで、中国の震源地・武漢から少なくとも108か国に伝染性の高い病気が伝わり、119000人以上が感染し、4200人以上が死亡した。 各国政府は、発生を抑えるべく、国境を封鎖し、経済活動の大部分を閉鎖している。
新型コロナウィルス以前、中国、香港、東南アジアの一部の国は2003年にSARS、最近ではMERSと豚コレラの発生を乗り越え、感染症の蔓延に対処する経験を与えた、とキングスカレッジロンドンの教授であり、世界保健機関の元健康政策部長渋谷健二は言った。 「彼らは知識と経験を蓄積してきたので、他の国はこれらの経験から学ぶ余地があります。」
新型コロナウイルスがアジアでうち負かされたというのは早すぎるー中国がその流行がピークに達したと主張していても。そして英国その他の国は封じ込めを重視しない根本的に異なるアプローチを取っている。 しかし、アジア諸国の経験は、現在脅威に直面している人々にとって有益である。

コロンビア大学の疫学の教授であるジェシカ・ジャストマンは、「あなたの国で健康システムや政治システムがどのように組織化されていても、伝染病対策の鍵は同じままです、それは、検査、追跡、隔離、そして情報提供です。」と語る

中国を除くアジアで最も感染数が多い韓国は、世界で最速のペースで1日1万人以上を検査している。 韓国の研究者は、2015年のMERSの発生後に設定された迅速な規制当局の承認システムの助けを借りて、1月末（韓国の感染数が10未満）にウイルス検査キットの開発を開始した。効率的な検査により、韓国は感染した人々を早期に隔離して治療できるようになったことから、ウイルス拡散の速度を遅くし、死亡率が1％未満に低下した。

他方、日本は十分な数の人を検査していないという批判を集めた。これにより、多くの未検査の感染者が隔離されずにウイルスを広める可能性が高くなる。 いくつかの州では、知られているよりもずっと長い間、病原体が広まっていることが明らかになったので、米国もこのような苦境に直面しているという懸念が高まっている。
WHOの中国代表ガウデン・ガレアは、月曜日のインタビューで、ウイルスの拡散状況を調査するために、さらに多くの検査が必要とされる、と言った。

中国は、湖北省とその首都武漢市を1月下旬封鎖し、発生を抑えることを目的とした前例のない動きで6000万人を事実上隔離したことで世界を驚かせた。研究によると、この対策はコロナウイルスの海外への拡散を遅らせた。 ノースイースタン大学の研究者が率いるチームが3月6日にScience誌に発表した論文によれば、武漢の封鎖により、ウイルスの海外伝播はほぼ80％減少した可能性が高い。

今週初め、イタリアは中国よりも一歩進んで、全国的な封鎖を試みた最初の国になったが、死者数が1週間でほぼ10倍になったため、厳しい注目を浴びている。 ニューヨークは、集団感染が発生したニューロシェル周辺の封鎖を命じた。 金曜日、フィリピンは首都マニラを封鎖し、1200万人の都市との往復を制限した。
この政策は万能薬ではなく、その社会的コストの点で批判されている。 湖北省では、地元の医療システムが崩壊し、基本的なケアが提供できなくなり、住民に広範な痛みをもたらした。

ニュージャージー州サウスオレンジにあるセトンホール大学のグローバルヘルススタディのディレクターであるYanzhong Huang氏は、次のように述べている。
「社会的距離戦略」、大規模なイベントの中止と人々が集まる場所の閉鎖は流行を封じ込める最も効果的な手段の1つとして、公衆衛生の専門家にしばしば言及され、1918年のインフルエンザパンデミックまでさかのぼる実証済みの結果が得られている。
中国以外では、香港は1月下旬に学校を閉鎖することにより、過激な対策を早期に講じた。 その命令は依然として有効で、日本も数週間後に追随した。 地域の政府および企業は、映画祭の貿易会議を中止し、一部のスポーツイベントは中止または観客なしで開催された。

先制的な低コストの「社会的距離戦略」や厳しい予防策を奨励するという対策は、感染率の抑制に役立つ可能性があると、先週オーストラリアの研究者が発表した。そのような取り組みは、より権威主義的な政府を持つアジア諸国や社会的調和が強調される文化において、より簡単にできる。
「社会的距離戦略」はアメリカではできそうもなく、個人とコミュニティに大きな負担を課すことになる、とスタンフォード大学の感染症専門医、エラン・ベンダビッドは言う。

発展しているアジアの国々に拡がっている新型コロナウィルスは、政府とアプリ開発者の両方が対策の一環としてのテクノロジーを活用できるようになった。 わかりやすいタイムリーな情報は、人々の恐怖や不安を和らげるのにも役立つ。
台湾では、一元化された対応チームが国民健康保険、出入国管理、税関のデータベースを統合し、人々の旅行歴と臨床症状を追跡するデータを生成した。 また、携帯電話を使用して、リスクの高い地域から来た人々を追跡し、その後隔離した。
シンガポールでは、同様の追跡手段に加えて、広範囲にわたる連絡先の追跡、および義務的な検査に違反した人や旅行履歴について嘘をついた人に対し懲罰的措置がある。
韓国の開発者は、政府のデータとニュースレポートを使用して、ユーザーが近隣にコロナウイルスの感染例があるかどうかを確認できるWebサイトとアプリを作成した。 香港保健省は、住民が症例とその発見場所を追跡できるマップダッシュボードを作成した。
ただし、これには政府の記録と医療データのデジタル化、スマートフォンの広範な利用が必要である、とキングスカレッジの渋谷は言った。 データのプライバシーは、アジアの一部と比較して、ヨーロッパと米国ではより敏感な問題になる可能性がある。（新型コロナウィルスの）大発生を契機にした中国市民に対する厳しい監視は、倫理的な懸念を引き起こしている。

感染している可能性のある患者は、費用を恐れて治療を求めたり仕事を失うことを警戒するかもしれない。専門家によると、最良のアプローチは、政府または保険会社が検査費用を負担することだ。 そのような措置はよい結果を示している。タイでは、リスクの高い患者に対して無料の検査と治療を提供し、人々が名乗りでることを奨励した。 国の保健省によると、3月11日現在、調査中の4800人を超える、患者の約95％が自発的に病院に来た。

日本では、政府は、労働者が有休休暇をとる代わりに病休をとることを企業が許可するように求めなければならなかった。 米国も有給病気休暇に関する同様の問題に取り組んでいる。

全国紙に未来はあるか

　ずっと『朝日新聞』を読んできた。しかし小泉首相による郵政選挙時に、朝日社説が、小泉純一郎をヒトラーのように崇めるような内容を載せていたので、即刻購読中止。

　そして『中日新聞』東海本社版にした。しかし、東海本社版は、ローカル記事ばかり。第一面も第一社会面も、そして県版、地域版はもちろん、地域のネタが無数に載っている。こんな記事を書くために記者は忙しくさせられているのだ。私は地域ネタをほとんど読み飛ばすから、要するに『中日新聞』東海本社版は購読する価値がないと判断し、『東京新聞』にした。しかし、これは当日の夕方しか配達されない。それでも『東京新聞』、これも『中日新聞』東京本社が出しているだが、読みではある。しかし新聞販売店から、これから翌日配達になりますがいいですかと言ってきた。仕方がないのでOKした。他紙は読む気がしない。

　とはいえ、ネットでカネを払って最初は『朝日』、しかし首相と仲よく食事会にのうのうと参加する記事を読んでやめた。そしてネットで『毎日』を読むようにした。しかし秋山記者の官邸寄りの記事が堂々と掲載されているのをみて、これもやめた。

　今はネットでも『朝日』、『毎日』は読むことはない。ネットでは、時事通信、共同通信を読んでいる。

　全国紙はもういらない。

　『朝日』の、原発報道を熱心にやってきた青木美希さんが記事を書かない部署に転勤だそうだ。そして原発ばかり書くなという圧力もあったそうだ。

　『朝日』から優秀な記者がやめているよね。

　『朝日』も『毎日』も安倍政権にワンワンと尾を振っている。そういう新聞はもう存在価値はない。『朝日』は不動産業に、『毎日』はメディアからグッドバイして、竹橋のビル管理会社になればよい。

　

羽田空港は世界でもっとも危険な空港になる

　なぜ角度が急になったのか、その背景に横田ラプコンがある。領空ということばがあるが、日本の空は日本のものではない。米軍機は日本の空を自由に飛行できる。

　民間航空機も危険な状態のなか、横田ラプコンや米軍機を避けて飛行しなければならない。日本政府が最優先するのは米軍であり、民間航空機（そこには乗客や乗員がいる）やその危険な飛行をする民間航空機の下に生活する庶民なのではない。


杉江弘氏が警鐘 羽田は新ルートで世界一着陸困難な空港に

この考えは重要だと思う

ピークカット戦略（集団免疫戦略）地獄への道は善意で舗装されている

オリンピック？

　新型コロナウィルスの蔓延を考えると、オリンピックは中止にすべきだ。安倍政権はオリンピックをやりたかたっなら、早いうちに中国人の入国を制限し、検査態勢を早急に確立し、疑わしい人は検査して隔離する、そして国内の流行を防ぐということをすべきであった。しかし安倍政権は中国人観光客をはじめとした訪日客の客がおとすカネを期待し続けて対応をさぼってきた。そのため、北海道な新型コロナウィルスの蔓延を招いてしまった。
　全国一律の休校もいったいどのような意味があるのか不明であった。私は安倍首相の要請に、全国の教育委員会がそれをうけいれたことに驚いた。地域ごとに判断すべきであった。
　検査についても、利権との兼ね合いから、検査システムを一元化し、検査を抑圧してきた。今もって十分な検査はできていないし、その態勢も未確立だ。

　ヨーロッパはじめ、世界全体に流行してしまった。こんな状態ではオリンピックは難しいと判断すべきだ。オリンピック招致も、利権との関係から強引におこなったものだ。

　聖火リレーを実施した場合、著名人が走る際に多くの人が集まって・・・というニュースを読んだが、なぜ人々は「著名人」を見たいのか、私には理解できない。ただ見るだけじゃないか、そこに意味はあるのか。「著名人」は何らかのセールスポイントがあって「著名人」なのであって、シンガーだったら歌を聴きにいけばよい、俳優ならその映画を見れば良い、文化的なことなら話を聴けばよい・・・ただ見るだけにどれほどの意味があるのか。