2013年2月4日のブログ記事一覧-みどりの一期一会

今年の花粉予想。例年の３倍飛散。／中国からの大気汚染物質「PM2．5」日本にも影響

2013-02-04 21:19:44 | 健康／くらし／薪ストーブetc

きょうは立春。
いちにちじゅうあたたかい雨が降りつづいていました。

昨日までの数日、外に出ると目に何か入ったような痛みがあったので、
どうしたのかなぁと思っていたのですが、
「PM2．5」という中国からの大気汚染物質の影響かもしれません。

今年は花粉も例年の3倍くらい飛ぶようです。
セシウムが入っている心配がある花粉にくわえて「PM2．5」とは、
呼吸器が弱い人にとってはトリプルパンチです。

空気を吸わないわけにはいかないので、5月まではマスクがてばなせませんね。

ウェザーニュースの「花粉Ch.」と環境省・大気汚染物質広域監視システム「そらまめ君」をチェックして、
外で仕事をするかどうかを判断するとか、自衛するしかないようです。
「ふつうの人」には「ただちに影響はない」、とのことですが、敏感な方はご注意を!

　 東京・埼玉・栃木・群馬が花粉シーズンに突入、花粉観測ロボで飛散確認
2013.2.4 internet.watch　

　株式会社ウェザーニューズは4日、東京都、埼玉県、栃木県、群馬県が花粉シーズに突入したと発表した。4都県で3日、一定量の花粉の飛散が確認され、今後飛散が徐々に増える見通しだという。
　ウェザーニューズでは、花粉の観測量に応じて目の色が変化する花粉観測機「ポールンロボ」を全国1000カ所に設置し、花粉の観測を行っている。2月1日ごろに東京都内の4割以上の観測点において、さらに3日は同じく約8割の観測地点において、花粉に敏感な人が症状の出始める花粉飛散量（10個）を越えるレベルに達したという。
　ウェザーニューズによると、昨年よりも寒気が緩むタイミングが早かったため、昨年に比べて1週間ほど早い花粉シーズン突入になった。飛散のピークは関東地方で3月上旬と予想している。西日本においても、寒さのピークが過ぎる2月中旬には花粉シーズンに突入するエリアが増えてくる可能性が高くなってきたという。また、今年の飛散量は昨シーズンより多くなる所が多く、東北地方を中心として、大量飛散となった2011年シーズンと同程度となる可能性もあるとしている。
　ウェザーニューズでは、スマートフォンアプリ「ウェザーニュースタッチ」、携帯サイト、インターネットサイト「ウェザーニュース」内の「花粉Ch.」において1月末より花粉情報の配信を開始。1時間ごとのピンポイント花粉飛散予報やリアルタイム飛散状況の確認も可能だとしている。

　　　 ウェザーニュース「花粉Ch.」

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　中国大気汚染、日本の空は大丈夫？　識者から懸念の声も
2013.2.2 朝日新聞

　中国の大気汚染の影響が海を越え、日本にも及んでいる。環境省は「直ちに健康に影響はない」というが、識者からは懸念の声も上がる。自衛策に乗り出す動きも出始めた。
　先月からの深刻な大気汚染で、北京市では２９日に一時、汚染物質が日本の基準の１０倍以上の１立方メートル当たり５００マイクログラム（マイクロは１００万分の１）を記録。青空が消えた中国各地の模様が報道されると、環境省の大気汚染物質広域監視システム「そらまめ君」や、大気汚染微粒子や黄砂の飛来予測サイト「ＳＰＲＩＮＴＡＲＳ」にはアクセスが集中した。
　幼稚園児の娘がいる福岡市内の４０代女性も、「そらまめ君」や「ＳＰＲＩＮＴＡＲＳ」をほぼ毎日チェックする。東京電力福島第一原発の事故後、関東から娘と避難してきたが、「福岡も空気が良くない。私が過敏なだけかもしれないけど、目がゴロゴロする」。大気汚染が心配される日は洗濯物は外に干さないし、娘にはマスクをさせる。「もっとひどくなるようなら、福岡を離れることも考えないといけない」と不安を募らせる。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
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そらまめ君(環境省・大気汚染物質広域監視システム)

　北京１日滞在＝たばこ２１本、大気汚染が深刻化　

　中国政府が、大都市で深刻化する大気汚染への対応を迫られている。国民の環境意識は高まっており、対策の遅れは社会の不安定化につながりかねない。
　◆業務用マスク
　スモッグが重く低く立ちこめる北京市内。何かが焦げたような臭いが街中に漂う。外をしばらく歩くと、目や鼻、のどに違和感を覚え、室内にいても頭にずんと重みを感じる。
　北京に１日滞在すれば「たばこを２１本吸ったのと同じ計算」（中国誌「新民週刊」）と言われ、「Ｎ９５」の表示がある業務用マスクが品薄状態だ。１枚約７元（約１００円）と通常のマスクより割高だが、健康被害をもたらす微粒子状物質（ＰＭ２・５）の吸引を確実に防ぐのに必要とされる。安価な偽物も出回っている。
　１月下旬、国営中央テレビのアナウンサーが中国版ツイッター「微博」に、屋外で交通整理にあたる警官が「マスク着用を禁じられている」と書き込むと同情論が広まり、公安省は一転、「状況に応じたマスクの着用」を許可した。

　◆米国のデータ先行
　北京市政府は応急措置として１月３０、３１日、中心部の朝陽区内ですべての工事を停止。抜き打ち検査で有害物質の排出基準を超えていた工場や車両に罰金を科した。政府機関の公用車も３割が使用を禁じられた。
　しかし、中国はこれまで、対策の基本であるデータ観測や公開に消極的姿勢が目立っていたのも事実だ。
　米国大使館は２００８年の北京五輪前から、北京などでＰＭ２・５の独自測定を行い、公表している。北京市も昨年初めから試験的に測定・公表を始めたが、北京市の判定で「良」なのに米側は「不健康」とする日もあり、評価はしばしば大きく食い違う。市民の間では「市当局がデータを改ざんしている」との批判が噴出。外務省は６月、内政干渉だとして米大使館に公表中止を求めたが米側は応じず、１０月には北京市も、観測ポイントを大幅に増やして正式なデータの測定・公表を始めた。
（2013年2月2日14時46分読売新聞）

　 焦点：深刻化する中国の大気汚染、背景に複雑な政治力学
13年 02月 4日ロイター

［北京　３日　ロイター］　中国の首都、北京を覆う深刻な大気汚染。悪化する大気汚染の背景には、環境基準の強化に抵抗する国営企業２社、中国石油天然ガス集団（ＣＮＰＣ）と中国石油（シノペック）の存在が浮かび上がっている。
同国の環境保護省と２社の間ではお役所的なやりとりが行われるだけで、大気汚染の主因とされる自動車用ディーゼル燃料の環境基準強化は遅々として進んでいない。もちろん大気汚染の原因は他にも多く考えられるが、この２社がなかなか腰を上げない上、環境基準に無関心であることが、権限のさほど強くない環境保護省が直面する試練を浮き彫りにしているとアナリストらは指摘する。
大気汚染に対する国民の怒りは高まる一方、経済成長を最優先してきた中国では、国営企業が省庁より力を持ってきた経緯もあり、習近平氏率いる新政権が強大な既得権益に毅然とした態度で臨めるかには疑問も残る。
「共産党の新指導部は、ＣＮＰＣやシノペックをの力を弱める必要がある」。国家行政学院の汪玉凱教授は、２社の力が強大になり過ぎたと指摘している。
環境基準強化の遅れは、費用の問題に起因する。つまり、クリーンな燃料への移行費用は誰が負担するかということだ。スコットランドのダンディー大学でエネルギー経済学を専門とするXiaoyi Mu氏によると、クリーンなディーゼル燃料を供給するためには、石油企業は硫黄分の除去費用として数十億ドルを投じる必要がある。
ＣＮＰＣの子会社であるペトロチャイナ(0857.HK: 株価, 企業情報, レポート)はロイターに宛てた声明の中で、２０１２年に同社が生産した自動車用ディーゼル燃料は全て中国の環境基準を満たしており、「燃料品質の改善にも取り組んでいる」と回答。
シノペックからはコメントを得られていないが、新華社が先週報じたところによると、同社の傅成玉会長は石油会社が大気汚染の責任の一端を担っていることを認める一方で、燃料が基準を満たしていないのではなく、基準そのものが不十分なのだと述べた。

＜複雑な力関係＞続く...　・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
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