2013年2月5日のブログ記事一覧-みどりの一期一会

公立学校「屋根貸し」増加　自治体の太陽光発電／花粉症情報2

2013-02-05 21:14:32 | ほん/新聞/ニュース

昨日の中日新聞生活面に友人の白井康彦さんの、
学校の校舎の屋根に太陽光発電パネルを取り付ける
自治体の太陽光発電が増えているという記事が載っていました。

＜エネルギー再考＞のシリーズは昨年から白井さんが何度もとりあげてみえたので、
興味ぶかく読みました。

　 ＜エネルギー再考＞公立学校「屋根貸し」増加　自治体の太陽光発電
2013年2月4日　中日新聞

学校の校舎の屋根に太陽光発電パネルを取り付ける事例が急増している。公立学校の建物の所有者である自治体が、パネルを設置する事業者に屋根を貸し出す方式が確立し、自治体が多額の予算を使わずに済むようになったからだ。太陽光発電の現場が身近にあることを環境教育で生かそうという機運もある。　（白井康彦）

　「市の予算で小学校に太陽光発電設備を設置していく計画でしたが、民間資本を活用する方式に切り替えました」。愛知県刈谷市教委教育総務課の塚本吉郎施設係長は、こう強調する。
　同市は市の予算を使って、二〇一〇年度に市内六つの全中学校に太陽光発電パネルを設置。一三年度からは、五年がかりで十五小学校すべてに太陽光発電を導入する予定だったが、屋根貸し方式に切り替えた。建物所有者が屋根を貸し出し、借りた事業者がパネルを設置・管理して発電した電気のすべてを電力会社に売る仕組みだ。
　刈谷市は貸出先の事業者を公募。十四校は一月に優先交渉する事業者を選んだ。パネル設置などの工事は来年三月までに完了させる。残りの一校には応募がなく、対応策を今後検討する。
　十四校合計で、貸し出す面積は約六千七百平方メートル。年間約百十万円の賃貸収入が得られる見込みだ。十五校すべてに従来方式で太陽光を導入すると、約五億円の予算が必要だったので、節約効果は非常に大きい。
　昨年七月、再生可能エネルギーで発電された電気の全量固定価格買い取り制度がスタート。電力会社が買い取る価格が高めに設定されたため、パネルを設置する事業者は屋根を借りても採算が合いやすくなり、屋根貸し方式が普及し始めた。
　借りる側から見ると、建物を所有するのが民間企業の場合には、倒産などで建物が壊されるリスクがつきまとう。自治体の建物ならそうした心配はいらない。自治体が所有する建物の中で、パネル設置に適しているのは、屋根が平らで面積が広い学校だ。
　こうした事情で、昨年から神奈川県、岐阜県、新潟県、栃木県足利市、愛知県碧南市など全国二十以上の自治体が公立学校を中心に、屋根貸し方式で太陽光発電を導入する手続きを始めた。足利市は着手時期が早く、既にパネルが設置された学校もある。
　学校の太陽光発電は、環境問題に熱心な自治体が自前の予算で徐々に導入するのが普通だった。しかし、屋根貸し方式で、多くの校舎屋根に一斉にパネルを取り付けるパターンが目立ち始めた。
　この流れをリードしたのは、黒岩祐治知事が太陽光発電の普及に熱心な神奈川県。屋根貸し方式の課題を細かく検討して対応策を作り、それを情報発信してきた。同県太陽光発電推進課の山口健太郎課長は「全国百以上の自治体から問い合わせがあった」と反響の大きさを説明する。
　　　　　◇
　埼玉県川越市は、市立の小中学校すべてに太陽光発電パネルを設置済み。児童・生徒が発電量の表示板を見て発電の仕組みを学習したり、発電量や二酸化炭素削減量のグラフを作ったりしている。川越市は環境にやさしい取り組みをする学校を「エコチャレンジスクール」と認定しており、この取り組みの中で太陽光発電設備を生かす学校が目立つという。
　神奈川県は、昨年秋に県立の二十学校の屋根の貸出先を公募した際、「教育環境に資する提案」も求めた。これに対し、「太陽光発電や省エネの知識を勉強できるテキスト、ビデオ、実地講習を提供する」と応じてきた事業者もあった。
　校舎の屋根のパネルは、環境問題の教材にもなる。教育関係者だけでなく、パネルを設置する事業者も一緒になって、環境教育への生かし方を考えていくのがよさそうだ。　

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ところで、
昨日のブログに花粉症のことを書いたのですが、
けさの中日新聞と毎日新聞に花粉症関連の記事が載りました。

中日新聞の記事は、東京新聞webにアップされていたので
きっと東京発の記事なのでしょう。
今年の花粉症は昨年の3倍と書いたのですが、
「七倍近い飛散が予測されている」とのことです。
うわぁたいへんだぁ。

ということで、第二段の情報を紹介します。

　花粉症シーズン間近　早めに服薬、受診を
2013年2月4日　東京新聞

　くしゃみ、鼻水で不快になる花粉症のシーズンが近づいている。今年は例年並みか、それ以上の花粉が飛散する見込み。場所によっては飛散量が少なかった昨年に比べ、七倍近い飛散が予測されている。症状を悪化させないための注意点や、注目されている舌下免疫療法について取材した。　（伊東治子）
2013年2月5日東京新聞

　「花粉の飛散が始まる時期、または症状が出たときに薬を飲み始め、重症化する前に抑えることが大事です」。アレルギー性鼻炎が専門の大西耳鼻咽喉科（東京都墨田区）の大西正樹院長は強調する。
　一日に六回以上、鼻をかむ場合は、専門医への受診が望ましい。重要なのは、症状が軽い日があってもシーズン中は薬の服用を中断しないこと。再び症状が悪化し薬を飲み始めても、効くまでに数日かかるようになる。
　治療には、主にステロイド剤の鼻スプレーの他、抗ヒスタミン剤や抗ロイコトリエン剤などの内服薬を使う。症状によって二種類の薬の併用が一般的。薬で症状が改善しなければ、急性鼻炎や細菌感染など他の疾患の可能性もある。速やかな受診が必要だ。
　普段の生活では、花粉が飛散する前からマスクを着用しておくこと。冬はもともと寒さと乾燥で鼻の粘膜がただれやすく、花粉症の症状を悪化させやすい。
　自律神経の乱れも症状を悪化させるので、疲労や睡眠不足に注意する。お酒も鼻の粘膜の血管を拡張して症状を悪化させるので、控えよう。外出後の帰宅時には服をはたき、花粉を室内に入れないように注意。布団を外に干さず、洗濯物は花粉を払ってから取り込むことを忘れずに。

◆注目される舌下免疫療法
　アレルゲンがスギ花粉なら、花粉症の完治もあり得る治療法として舌下免疫療法が注目されている。現在、鳥居薬品（東京都中央区）が治療薬の製造販売承認を厚生労働省に申請中で、早ければ年内にも保険適用される。
　同療法に詳しい日本医科大付属病院（東京都文京区）の耳鼻咽喉科・頭頸部（けいぶ）外科の大久保公裕部長は「喉のリンパ節に近い舌の下に、継続的にスギの花粉エキスを入れることで、体が『花粉が入ってきても大丈夫』と認識するようになります」と説明する。
　臨床研究では、最初の四週間は毎日二分間、舌の下にエキスをとどめた。徐々に回数を減らし、最終的に二週間に一回。二年間続けると、患者の八～九割の症状が改善し、三割が完治したという。
　現在、エキスを皮下注射する免疫療法には保険が適用されているが、注射の痛みや、頻繁に通院するなど患者の負担が大きく、普及していない。一方、舌下免疫療法は自宅ででき、通院も月一回程度で済む。ただし、人によっては口の中が腫れたり、呼吸困難になったりする副作用には、注意が必要だ。保険が適用された場合、患者の自己負担は年二、三万円程度になるという。
　大久保さんは「免疫療法は特に子どもの患者にとって、将来にわたってつらい症状に悩まされなくなり、効果的な治療法になる」と話している。

◆各地の飛散開始時期
　環境省によると、スギ花粉の飛散開始は、関東地方南部や東海地方が２月中旬、関東地方北部や北陸地方が同月下旬～３月上旬とみられる。ヒノキ花粉の飛散は１カ月ほど遅れて始まる。花粉飛散のピークは、関東地方南部や東海地方で３月上旬～中旬、関東地方北部で同月中旬、北陸地方は同月下旬～４月上旬になる見込みだ。
　スギとヒノキの飛散量は、名古屋市で昨年の６．６倍、東京都心でも５倍近いとみられる。昨年は症状が軽くても、例年、重い症状が出る人は注意が必要だ。　

　花粉症:乗り切ろう　少ない地域へ「避粉の旅」に注目　「気象調べ計画を」
毎日新聞　2013年02月05日

　今年も花粉症10+件シーズンがやってくる。各種の予想では、２月中旬には始まりそうだ。つらい時期を上手に乗り切るアイデアを紹介する。【山崎明子、榊真理子】

　環境省によると、昨年はスギやヒノキの花芽が育つ７〜８月の日照時間が長く気温が高かったため、全国的に昨年より花粉の飛散量は多い見込み。飛散開始は例年より遅いが、開花を早める初冬の冷え込みが厳しかったため、昨年よりは早まる可能性が高い。同省は飛散開始を２月中旬だとみているが、発症のタイミングには個人差がある。予防薬の服用など、対策は早めに行った方が得策だ。
　「対策は花粉を避けることが一番」と、気象業務支援センターの気象予報士、村山貢司（こうじ）さんは力説する。「特にピーク時の避難は効果的。気象情報を調べて計画を立てることが必要です」
　というわけで、最近注目を集めつつあるのが、花粉の少ない地域への旅行。避暑ならぬ「避粉（ひふん）」というわけだ。北海道や沖縄県、九州の離島の一部などのスギ林が少ない地域が「花粉から避難してリフレッシュを」と、官民挙げてこの時期の旅行を呼び掛けている。
　平戸港からフェリーで４０分、長崎県平戸市の的山（あづち）大島もその一つ。日本の国土の約１９％はスギ・ヒノキの人工林だが、この島のスギ林の面積は、島全体のわずか１％に過ぎない。住民のスギ花粉による花粉症10+件有病率は２・６５％（０９年度、長崎大学調査）。０８年に独協医科大の馬場広太郎名誉教授（故人）らが全国で調査した結果は２６・５％だというから、非常に低いと言えそうだ。
　同島のＮＰＯ法人「文化財匠塾平戸支部」は、２８日から３月３日までの日程で、花粉症10+件の専門医による相談会を組み込んだ「セラピーツアー」を実施する。
　同支部は０８年からこうしたツアーを行ってきた。１７世紀半ばに形成された町並みや棚田を巡り、魚釣りなどで早春の潮風を胸いっぱいに吸い込む。同支部の米村伍則（いつのり）さん（６７）は「『着いたらすぐにゴーグルが外せた』と言った人もいました」。花粉の少なさにひかれて、島への定住を決めた人もいるという。
　鹿児島県の奄美大島など奄美群島でも、１１〜１２年に県が観光ツアーを開催。北海道釧路市は今年から、民間宿泊施設や観光、交通事業者などと連携した冬の長期滞在ビジネスに取り組んでいる。
　「避粉の旅」の問い合わせ先は「文化財匠塾平戸支部」０９５０・５５・２４８７▽北海道釧路市役所市民協働推進課（０１５４・３１・４５０５）。

　◇対策グッズおしゃれに　顔にフィット眼鏡、鼻に入れるマスクも・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
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