2013年2月27日のブログ記事一覧-みどりの一期一会

ＰＭ２．５で注意喚起の指針環境省／高濃度時、外出や換気自粛を呼び掛けへ／日本にも発生源

2013-02-27 22:05:28 | 健康／くらし／薪ストーブetc

このところ体調がイマイチで外仕事を休んでいます。
今朝は二人とも寝過ごしてしまったので、朝のウォーキングもなし。
ともちゃんは3月議会の開会日なので市役所出勤。
わたしは図書館と本屋さんのはしごをしました。
数時間、本を探していたのですが、歩数は1000歩強。
歩く距離は思いのほか少なかったようです。

外仕事をちゅうちょしている理由のひとつは「大気汚染」の心配。
呼吸器系が弱いので、寝室にも空気清浄機があり
部屋のなかで薪ストーブを焚いていても、ずっとエアコンのナイノーをつけています。

外に出ると何となく目や口の粘膜が痛いような気がします。

そんななか、きょう環境省が「注意喚起の指針」をだしました。
きょうのブログは、「ＰＭ２．５特集」です。

ＰＭ２．５で注意喚起の指針環境省
2月27日　NHK

中国で深刻な大気汚染が続き、日本への影響も懸念されている問題で、環境省の専門家による検討会は、１日の汚染物質の平均濃度が健康を維持するのに望ましいとされる国の基準値の２倍を超えると予測された場合、外出を控えるよう呼びかけるなどとした指針を決めました。

中国では、車の排気ガスなどに含まれるＰＭ２．５という、極めて小さな粒子の濃度が高くなり、深刻な大気汚染が続いていて、日本への影響も懸念されています。
環境省は、これまで健康を維持するのに望ましいとされる基準値として、大気中のＰＭ２．５の濃度が１日の平均で１立方メートル当たり３５マイクログラム以下という数値を設けていましたが、基準値を超えた場合、どのような注意が必要なのか示していなかったため、専門家による検討会を設置し、議論を続けていました。
２７日に開かれた検討会では、１日の平均濃度が、これまでの基準値の２倍に当たる１立方メートル当たり７０マイクログラムを超えると予測された場合は、健康に影響を及ぼす可能性が高くなるとして、都道府県などが外出や屋外での長時間の激しい運動、それに部屋の換気を控えるよう注意を呼びかけるとした指針を決めました。
新たな指針の数値について、環境省は、国内外での研究結果などを参考に設定したとしていますが、子どもやお年寄り、それにぜんそくなどの疾患がある人については、この数値を下回っても健康への影響がでる可能性があり、注意が必要だとしています。
また、検討会は、早朝の１時間の平均濃度が１立方メートル当たり８５マイクログラムを超えると、統計的に１日の平均濃度が２７日に決まった指針の数値を超える可能性が高くなるとして、注意を呼びかける際の目安にしてほしいとしています。
ＰＭ２．５については、来月以降、黄砂とともに国内に飛んでくる量が増える可能性もあり、環境省は、２７日にまとめた暫定的な指針を、早ければ今週中にも全国の自治体に周知することにしています。

身近な対策は
２７日の検討会で決まった指針では、ＰＭ２．５による健康への影響を防ぐための身近な対策として、マスクや空気清浄機についても紹介しています。
このうち、マスクについては、高性能の防じんマスクであれば、ＰＭ２．５の吸入を減らす効果があるとしています。使用する場合には、顔に密着するように着けなければ十分な効果が期待できないということですが、着用すると少し息苦しいため、長時間の使用には向かないということです。
また、空気清浄機については、一部の製品は、ＰＭ２．５を除去するうえで有効性が確認されているとしていますが、効果はフィルターの有無や性能など機種によって異なるとしていて、使用する場合はメーカーに効果を確認する必要があるとしています。
新たな行動指針作りに関わった委員の１人で、呼吸器やアレルギーに詳しい国立病院機構福岡病院の小田嶋博副院長は「７０マイクログラムを超えなければ、一般の人にとっては健康への影響を心配する必要のない濃度だと思う。呼吸器が弱い人やぜんそくがある場合には、高い濃度になるとせき込んだりすることがあるかもしれないので、薬を飲んだりうがいをしたりの対策を取ったほうがいいだろう」と話しています。

ＰＭ２．５と黄砂
来月から５月にかけては黄砂が日本に多く流れてくる時期となりますが、専門家はこの時期にＰＭ２．５の数値が上がる傾向が見られると指摘しています。
国立環境研究所が、平成２２年４月から今月上旬までのおよそ３年間で、全国の大気中のＰＭ２．５の１日の平均濃度を調べたところ、各地の観測地点のうち１か所以上で１立方メートル当たり７０マイクログラムを超えたのは、合わせて２３日あったということです。
観測されたのは九州地方や中国地方など西日本が中心で、ＰＭ２．５が大陸から日本まで流れてきた影響のほか、国内の都市部で発生したＰＭ２．５が原因とみられるケースもあったということです。
このうち、おととしの５月２日には、九州地方の８か所の観測地点の平均で１日の濃度が１立方メートル当たり８２マイクログラムを記録し、この日は黄砂も大量に観測されていました。
国立環境研究所は、来月から５月にかけては黄砂が日本に多く流れてくる時期となり、黄砂が流れてくる気流の影響で、汚染物質が黄砂とともに一時的に多く飛来したり、黄砂の中の非常に細かい粒子もＰＭ２．５として観測されたりするため、数値が上がりやすくなると分析しています。
黄砂とＰＭ２．５の関係に詳しい、国立環境研究所の清水厚主任研究員は、今シーズン、どの程度黄砂が流れてくるのか予測するのは難しいとしたうえで、「黄砂に伴って、１日の平均濃度が１立方メートル当たり７０マイクログラムを上回る値が観測される可能性がある。観測される数値に注意し、特に呼吸器系の持病のある人などは、濃度が高い日には外出を控えるなどの対応をしてほしい」と話しています。

　 【中国大気汚染】飛来量増予想のＰＭ２・５、環境省が注意喚起の暫定指針
2013.2.25 産経新聞

　大気汚染の原因とされる微小粒子状物質「ＰＭ２・５」が中国から飛来している問題で、環境省は住民へ注意喚起するための暫定指針を２７日の専門家会合でまとめる。３月末から５月にかけて、黄砂とともに飛来量が増えると予想されるＰＭ２・５。各自治体は暫定指針に沿って対策を講じていくことになる。
　暫定指針は、注意喚起する基準となる大気中の濃度を定め、超えた場合は住民へ外出や換気、屋外の活動を控えるよう呼びかける。心臓や肺に持病のある人やお年寄り、子供などには特に配慮して注意喚起する。
　これまでの会合には福岡市環境局長も出席。黄砂に悩まされてきた経験をＰＭ２・５の対応に生かした注意喚起法を報告した。同市は平成２３年からＰＭ２・５の観測データをホームページで公表。今月１５日からは毎朝５～６時のデータに基づき、その日の平均値が国の環境基準を超えると予測された場合に「行動の目安」を呼びかけている。
　ぜんそくなどの呼吸器系疾患やアレルギー疾患がある人には、外出時のマスク着用と帰宅後の洗眼、うがいを奨励しているほか、普段の生活についても（１）洗濯物はできるだけ外に干さない（２）空気の入れ替えを控える（３）車の運転時は窓を閉める（４）洗車は後日に－の４点を注意喚起している。環境省の暫定指針にも、こうした内容が参考にされる。
注意喚起には詳細な観測データが欠かせないが、国の環境基準が定められたのは２１年９月。測定局は来月末までに全国で１３００カ所を目標に掲げるが、現在は約５５０カ所にとどまっている。環境省などは今年度補正予算案に計上された「地域の元気臨時交付金」（約１兆４千億円）を使って整備するよう、各自治体へ要請している。
　石原伸晃環境相は「ＰＭ２・５は３月末以降、黄砂とともに飛来する量が増えると予想される。健康被害が出ないよう万全を期したい」としている。
◇
　ＰＭ２・５　大気中に漂う微粒子のうち直径２・５マイクロメートル以下と特に小さいもの（１マイクロは１００万分の１）。通常のマスクも通してしまうほど小さいため、肺の奥まで入りやすく、大量に吸い込むとぜんそく、肺がんなどの健康被害を引き起こす懸念が指摘される。日本の環境基準は、大気中の濃度を１年平均で１立方メートル当たり１５マイクログラム以下、かつ１日平均で同３５マイクログラム以下が望ましいとしている。

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　 ＰＭ２．５高濃度時、外出や換気自粛を呼び掛けへ　
2013年2月19日　中日新聞

黄砂飛散、健康への影響分析急ぐ　環境省対策案
　環境省は１８日、中国からの飛来が問題になっている微小粒子状物質「ＰＭ２．５」による健康への悪影響を防ぐため、大気中濃度が高い日に、外出や屋内の換気を控えるよう市民に注意を呼び掛けることを盛り込んだ暫定的な指針の骨子案をまとめた。都道府県や政令指定都市など約１３０自治体と初の連絡会も都内で開き、ＰＭ２．５の濃度を測定する地点を増やすよう自治体側に求めた。中国で汚染悪化が進む恐れがあり、春に黄砂の飛散が予想されることから、健康への影響も含めた分析を急ぐ。
　環境省は２月中に暫定指針を策定する方針。骨子案は同日の専門家会合で示された。それによると、注意喚起する基準となる大気中濃度を定め、超えた場合、住民に外出や換気、屋外の活動を控えるよう呼び掛ける。
　会合では、基準となる濃度は絞り込まれなかった。１時間ごとの観測値を活用して判断する方向で検討する。
　心臓や肺に持病のある人やお年寄り、子どもら、大気汚染に弱いと考えられる人には特に配慮して注意を呼び掛ける。マスク着用の有効性や空気清浄器の効果の程度も精査する。
　モニタリング強化では、環境省は、測定地点を約１３００に増やす目標を掲げている。だが自治体の財源不足などから３月末までの設置数は目標の半数以下の約６００にとどまる見通しだ。
　自治体との連絡会で、環境省が「一層の整備促進をお願いしたい」と要請。これに対し複数の自治体から整備費用への財政支援を求める声が上がった。

対応のポイント
▼住民に注意喚起する際の基準を定めた暫定指針を策定する。
▼大気中濃度が基準を超えて高い日に、外出や屋内の換気を控えるよう注意喚起する。
▼指針は、心臓や肺に持病のある人、お年寄り、子どもに配慮。
▼ＰＭ２．５の濃度測定地点を、約６００から１３００を目標に増やす。
▼健康への影響を分析する。
▼環境省のホームページなどを活用して情報発信する。

ＰＭ２．５、中国だけが原因じゃない　日本にも発生源
2013年2月23日　北陸中日新聞

中国で深刻化する大気汚染の微小粒子状物質「ＰＭ２．５」が、日本にも飛来し、騒ぎになっている。実は、東京都内など都市部のＰＭ２．５は、以前から環境基準を超えていた。国内の車や工場の排出ガスが主要な原因だ。日本は公害を克服したとされるが、国のＰＭ２．５対策は置き去りにされたままになっている。　（荒井六貴）

車や工場の排出ガス主因　都市部、以前から基準超す
　「例年より出荷量は増えている。商品が品薄になっている店もあるようです」。医療用マスクなどを製造販売する興和（名古屋市）の広報担当者は話した。「ＰＭ２．５、インフルエンザウイルス、スギ花粉と３つが重なって、需要が増えた」。ウイルスやＰＭ２．５をカットする機能があるマスクが売れ筋だという。
　中国から飛来するＰＭ２．５の健康への悪影響を防ぐためとして、環境省は、大気中の濃度が高い日には、外出や屋内の換気を控えるよう注意を呼び掛けるなど暫定的な指針案を示している。全国の都道府県や政令市には測定局を現在の約６００カ所から１３００カ所に増やすよう求めている。「まずは自治体で整備を」としているが、財源不足などから、自治体は早急な対応は難しいのが実情だ。
　国立環境研究所の２１日の発表では、１月３１日に全国１５５測定局のうち４８カ所（３１％）で基準を超えていた。西日本を中心に濃度が高く、「大陸からの越境汚染が影響したと考えられる」としている。
　しかし、西日本で基準値を超えた測定局数や日数は、昨年同時期と同程度で、実際にどのくらいの影響があったのかは、はっきりしていない。さらに、東京や名古屋などで濃度が高いのは、都市で発生したＰＭ２．５の影響が大きいという。担当者も「長期にデータを集める必要がある」とする。
　実は、東京や名古屋など都市部では、以前からＰＭ２．５が環境基準を超えていた。
　ＰＭ２．５の環境基準は１立方メートル当たりで年平均値が１５マイクログラム以下かつ、１日平均で３５マイクログラム以下。２０１１年度、東京都内の測定局２８カ所のうち、基準を満たしたのは２カ所だけ。板橋区の中山道沿いで年平均１９．１マイクログラム、足立区綾瀬で１日平均４６．７マイクログラムを記録。２３区内の測定局は全滅だった。都内の小学生のぜんそく罹患（りかん）率は６％台で、１０年前より悪化している。
　都が、都内のＰＭ２．５の発生源を推計したところ、関東の１都６県で通行する車によるものが１１％程度。それに、工場などを加えた人為的な発生源は３割を超える。都内では、幹線道路沿いの測定局の数値が、住宅街を上回っており、車の排ガスの影響が認められる。

怒るぜんそく患者　「国内の現状無視」
　「東京都内のＰＭ２．５が環境基準をオーバーしているのは、中国のせいだと思っているのか」。東京大気汚染訴訟弁護団の西村隆雄弁護士が、環境省の担当者に詰め寄った。１９日、都内で開かれた、ぜんそく患者や支援の弁護士ら約３０人と、国と都の役人約５０人が意見をぶつけ合う場。
　西村弁護士が「ＰＭ２．５がこれだけ騒がれているのに、行政には削減策の目標もない。いつになったらつくるのか」とただすと、環境省の担当者は「分からない。発生源を解明してから、対策をどう打つか決める」と答えるのがやっとだった。
　日本でも戦後の高度経済成長期に、工場や車から排出される大気汚染公害が深刻化した。三重県四日市市や川崎市などでは、空が排煙で真っ黒になり、ぜんそくなどで苦しむ人が急増。患者らが企業などを相手に訴訟を起こした。
　その後、工場などの窒素酸化物（ＮＯｘ）や硫黄酸化物対策は進み、環境基準が強化されたこともあり、日本の大気汚染は改善されたとされる。

削減策遅れる環境省
　だが、日本でＰＭ２．５が注目されるようになったのは最近になってからだ。環境基本法に基づく、環境基準が設定されたのは２００９年。基準が厳しい米国の例を参考にした。本格的な監視態勢を整備し始めたのは、１０年からだ。
　東京大気汚染訴訟の原告は、車の排ガスに含まれるＰＭ２．５などによって、ぜんそくや慢性気管支炎などを患ったとして、国や都、メーカー７社などに損害賠償を求め、１９９６年に提訴した。０７年、東京高裁で、医療費助成制度の創設や大気汚染対策の強化、メーカーが１２億円の解決金を支払うことなどで和解が成立した。
　ところが、環境省はＰＭ２．５対策を遅々として進めようとしない。「ＰＭ２．５の由来が分からない」というのが、その理由だ。
　５０歳の時にぜんそくを発症した「東京公害患者と家族の会」事務局長の増田重美さん（６８）は「今でも、薬なしには生活できない。ＰＭ２．５が削減されなければ、症状はますます悪化する」と切実だ。「国は、中国ばかりに原因があると見せかけている。国内のＰＭ２．５を無視するのはおかしい」

道路管理　国交省に測定局増設求めず
　環境省は、自治体には測定局を増やすよう要求しているのに、道路を管理する国土交通省には求めていない。国交省はすでに、ＮＯｘなどを調べる測定局を持っており、自治体がＰＭ２．５のために新設するよりも、費用が安くすむ。環境省大気環境課は「大気汚染防止法で、測定は都道府県が実施することになっている。国交省に求める権限がない」と釈明する。
　ぜんそく患者らは、これまで、国交省にもＰＭ２．５の測定局を設置するよう求めてきたが、国交省道路交通管理課は「車がどれぐらいの発生源となっているか分からない。現段階では対応を決められない」と極めて消極的だ。
　西村弁護士は「国交省は、沿道でＰＭ２．５を測定すると、数値が高くなるのが分かってしまうから、嫌なのだろう」とみる。増田さんは「大気汚染訴訟の和解を決めたのは、前の安倍政権の時だった。約束した和解条項にもある環境対策をしっかりやってもらいたい」と要望する。
　兵庫医科大の島正之主任教授（公衆衛生学）は「日本のＰＭ２．５は全体的に数値が高く、継続的に対策を強化していくことは必要だ」と強調する。「中国の大気汚染で、日本が被害者のようにみられているが、日本にも発生源がある。中国ばかりに目がいくのは正しくない。国内のＰＭ２．５対策も考えるべきだ」

　大気汚染物質PM2.5は、どんどん家の中にも入ってきている！
SUUMO ジャーナル-2013/02/21 　

花粉症の季節も、もうすぐ本番。今年は花粉だけでなく中国から飛んでくる大気汚染物質PM2.5が、さらに深刻な健康被害を与えるのではないかと心配されている。このPM2.5、家の中には、いったいどれくらい入ってくるものなのか。入ってしまったPM2.5を取り除く方法はあるのか。入らないようにするにはどうしたらいいのか。前橋工科大学で建築環境工学を研究している三田村輝章准教授にお話を聞いた。

■直径が小さい物質ほど肺の奥へ届くので健康被害が心配
PM2.5は粒子の直径が2.5マイクロメートル以下の微小粒子で、成分はいろいろあるが人の健康に被害をもたらすのは石炭や石油など化石燃料の燃焼から生まれたものだといわれている。ぜん息の原因となるハウスダストの直径がおおよそ10マイクロメートル、花粉症の原因のひとつであるスギ花粉は直径20マイクロメートル以上あるから、それとくらべると、いかにPM2.5が小さいかが分かる。粒子の直径が小さいほど肺の奥までとどくので健康への影響も大きいと考えられている。

■自分の住んでいる地域の汚染状況は「そらまめ君」でチェック
あなたの住んでいるエリアの大気がPM2.5でどれくらい汚染されているかは、「そらまめ君」でチェックしよう。
独立行政法人国立環境研究所が運用するこの「そらまめ君」では、24時間自動運転している各地の大気汚染常時監視測定局のデータを速報値として見ることが可能だ。図は2月12日午後２時の九州地方のPM2.5濃度。赤い点は濃度の高い観測点を示す。
このところPM2.5が話題を呼んで、そらまめ君にはアクセスしにくくなっている。

■窓を閉め切っていてもPM2.5は室内にどんどん入ってきている
では空気中を漂っているPM2.5は、どのくらい家の中に入ってくるものなのか。三田村准教授に聞いてみた。
「PM2.5は花粉などの粒子とくらべて非常に小さく軽いため、空気中を長時間漂っています。ですから屋外の空気が室内に侵入すれば，そのまま汚染物質も入ってくるものと考えられます。昨年出版した『ぜん息とアトピーが治る家』（幻冬舎ルネッサンス新書・共著）に微粒子濃度の計測結果を掲載していますが，気密性に配慮していない一般的な住宅では，直径2マイクロメートル程度の粒子の濃度は，室内と屋外でそれほど大きく変わらないという結果がでています」
一般の住宅は、たとえサッシやドアを閉めきっても、自然に外気が流入する。PM2.5ほど微少な粒子になるとこうした外気の流入（自然換気）によって、そのまま室内に入ってくるのだ。大気汚染のひどいときは屋外に出ないほうがよいと思われているが、PM2.5の場合、長時間汚染が続けば室内にいても屋外にいてもさほど変わらないわけで、これはちょっとコワい。

■電子フィルター＋全館空調システム＋高気密住宅の組み合わせが理想
室内に入ってきてしまったPM2.5には、どう対処すればいいのか。
「理想的なのは、気密性の高い住宅で全館空調システムと組み合わせた電子フィルターを動かし、室内に入ったPM2.5粒子を除去してやることですね。電子フィルターは、半導体の製造工場などでもつかわれているもので、空気中の微小な粒子をイオン化し、電極に吸着させる仕組みです。これをつかえば１マイクロメーター以下の微粒子さえ90％以上除去することができます」（三田村氏）
とはいえ、このシステムを既存の家にすぐに設置するのは難しい。では一般家庭ではどうすればいいのか？
「いますぐ実行に移せる対策としては、空気清浄機の利用が最も望ましいのではないでしょうかポイントは、選択肢はあまり多くないが前出の電子フィルターに似た仕組みの「電子式」「電気集塵式」といった表示のある空気清浄機を選ぶことです。多くの空気清浄機は不織布でできたフィルターで粒子を濾し取る仕組みです。このタイプのフィルターでは高性能なものでもPM2.5は50％ぐらいしか除去できません。また、フィルターが目詰まりを起こして風量が低下しやすいのが難点です」（三田村氏）

まとめると、
なるべく窓は開放しない。洗濯物は外に干さない。空気清浄機のフィルターの掃除は早めに行う。また空気清浄機のフィルターの掃除や、掃除機のゴミ捨ての際は、マスクや防塵めがねをして屋外で行い、作業をしたら水でよく手を洗うことも大切とのこと。
中国の大気汚染は深刻で、しかも簡単に解消するとは思えない。PM2.5問題は、もう「対岸の火事」ではない。常に身近にあるものと考え、健康被害を少しでも少なくすることが大事だ。