新型コロナウイルス：感染者急増 医療崩壊を防ぐために／感染者急増 医療崩壊を防ぐために／メゾンカイザーのモーニング

東京で五泊して、２回の朝ごはんはメゾンカイザーのモーニング。
たまたまホテルの斜め前におしゃれなカフェがあったので、
のぞいてみたら、有名なメゾンカイザーが出しているお店でした。

ネットで調べてみたら、銀座でコーヒーのおいしいカフェの中にも入っていました。

モーニングセットは、コーヒーとクロワッサンで３９０円。

違う日には、クロワッサンのサンドも食べました。

メゾンカイザーを出るとすぐ目の前が、

わたしたちが宿泊したホテルモントレ銀座。

ちょっと広めのデラックスツインに５連泊しました。

東向きの角部屋なので、お天気がよい日は日の出がみられます。



ホテルでの食事は、だいたい玄米と納豆や無添加のお惣菜。



「セントル ザ ベーカリー」のたまごサンドとオムレツサンドもおいしかったです。


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後半は、
岐阜に戻っても気になる東京の新型コロナウイルスのこと。
また東京の病院に行くことがあるので、
感染爆発という状況にならないようにと、祈っています。

社説：東京「重大局面」に　感染爆発の阻止に全力を　 毎日新聞　2020年3月27日　 　新型コロナウイルスの感染拡大が新たな局面に入った。東京都内の感染者が急激に増加しているためだ。 　東京都の小池百合子知事は今週末の外出自粛を住民に要請し、首都圏の各知事も同調した。感染爆発の阻止に全力を挙げるべきである。 　都内の感染者数は２日続けて１日当たり４０人を超えた。感染経路の不明な患者が多いのが東京の特徴だ。見えない感染クラスターが発生している恐れがある。一方、海外からの帰国者の感染確認例も増えており、感染拡大リスクが高まっている。 　そもそも、都の対応はこれまで出遅れていた。 　一極集中が著しい東京での感染爆発が経済や社会に与える影響は計り知れない。にもかかわらず、他の都市部のようにトップが強いメッセージを発する場面は乏しかった。姿勢が変わったのは、東京五輪延期の流れが強まった時期とも重なる。 　直前の３連休には、都内の花見の名所に多くの客が訪れていた。本来であれば、もっと早く注意喚起すべきだった。 　情報公開にも消極的だった。ホームページでは、感染した具体的な状況や居住地を明らかにしていない。個人情報の保護は大切だが、それでは都民がどう対応していいか分からないうえ、逆に不安を広げる。 　小池知事は「感染爆発の重大局面」との認識を示した。あらゆる手立てを講じなければならない。 　まず感染経路の特定を急ぎ、「クラスター潰し」に注力すべきだ。患者が大幅に増えれば、軽症者には自宅療養を求める措置も必要となる。 　特別措置法に基づく政府対策本部がきのう設置され、状況によって首相が緊急事態宣言を出すことが可能になった。小池知事は「ロックダウン（都市封鎖）」にすら言及している。今後は首都圏各県との綿密な調整が欠かせない。 　都は新学期から学校を再開する方針で、都立学校では時差通学を実施する予定だ。市区町村立の小中学校を含め、感染拡大の状況に応じ、再開そのものも再検討すべきだろう。 　今も都内では夜の繁華街に若者らが目立つ。一方で、外出自粛要請を受けて食料品などの買い占めが始まっている。住民は要請に協力し、冷静に対応してほしい。

社説：感染者急増　医療崩壊を防ぐために 2020年3月27日 　新型コロナウイルスの感染の広がりを受けて、東京都の小池百合子知事が週末の外出自粛などを要請した。近隣の各県も歩調をあわせることになった。 　移動の自由は大切な人権の一つだが、ここは一人ひとりが要請の趣旨を理解し、流行の規模を少しでも抑える行動をとるようにしたい。一部で食料品などの買い占め行為が見られる。社会不安を引き起こし、人混みは感染リスクを高める。冷静さが求められる大事な局面だ。 　政府はきのう、改正新型インフルエンザ等対策特措法に基づく対策本部を設置した。状況を適切に分析・予測し、市民に十分な情報を発信しながら、政策を進めていかねばならない。 　中でも力を入れるべきは、医療態勢の整備・充実だ。 　感染症の指定医療機関のベッドが満杯に近づいている地域もある。患者に必要十分な医療を提供するには、一般病院や診療所の協力が欠かせない。 　ところが二の足を踏むところが少なくないと聞く。院内感染が起きた場合に受けるダメージや、風評被害への懸念が大きな理由だという。患者の受け入れが経営上もメリットとなり、万が一、何らかの損害が出ても、確実に補償するような仕組みを検討すべきではないか。 　感染防護に必要なマスクやガウン、手袋などを、優先的に配備するのは当然だ。重症者の治療に使う人工呼吸器などについても、操作要員の確保を含めてしっかり手当てしてほしい。 　患者の重症度に応じて入院先を振り分けるシステムの構築も必須だ。入院可能な病床数を把握して、連絡・調整にあたる大阪府の「入院フォローアップセンター」のような試みを全国に広げたい。患者の搬送や受け入れについて、県境を越えた協力も視野に入れるべきだ。 　厚生労働省は、感染者が増えた場合、軽症者は自宅で安静にして療養する方針を打ち出している。保健所と病院のどちらが責任をもって経過観察をするのか。食事などの生活支援をどうするか。重症化したとき、どこに、どう収容するか。課題を洗い出し、あらかじめ対応策を決めておくことが必要だ。 　家族に重症化リスクの高いお年寄りがいるなどの理由で、自宅療養が難しい人もいる。軽症者が滞在できる施設の確保が求められる。展開によっては仮設病棟の建設も浮上するだろう。 　いずれも、国、自治体、関係団体の密接な連携があって初めてできることだ。 　経路の不明な感染者が増え、爆発的な患者増加が起きてもおかしくない状況に、いま日本はある。その認識と危機感を共有して、難局に立ち向かいたい。

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