冬のあいだに咲く花が少ないので、
日本ミツバチが蜜を集められるように菜の花を植えています。
黄色い菜の花は、昨年のこぼれ種から、
自然に咲いた早生の菜の花。
黒マルチに植えた今年の菜花は、秋に
「なばなの里」で買ってきて植えた苗です。
頂花のつぼみが上がってきたのですが、
最初の花は咲く前に摘み取っておくと、栄養分が株全体にわたって、
花がたくさん咲きます。
摘み取った菜花は、春の味を満喫するために、
パスタにすることにしました。
材料は、たっぷりの菜の花とお揚げと、
ハムとベーコン、エメンタールチーズのスライス。
ベーコンとハムを炒めて、菜花の葉の部分をさっと炒めます。
昆布出汁とかつおだしを５００cc位入れて、
蓋をして弱火で一分ほど煮ます。
蓋を取ったフライパンに、
水で戻したすいすいパスタを直接入れます。
１分ほどゆでると透明になるので、お揚げを入れます。
さいごにチーズと黒こしょうを入れてかき混ぜると、
残っていたスープが乳化して、トロッとすれば出来上がり。
仕上げの香りづけに、おしょうゆをスプレーします。
汁が多めなので、深めの青磁の容器に盛り付けて、
菜の花すいすいパスタの出来上がり。
おいしそう。いただきます！
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ところで、
昨日の中日新聞に白井康彦さんの署名記事が載っていたので
紹介させていただきます。
フェイスブックを見ていたら、今日の一面の
「岐阜県内社協と愛知のＮＰＯ 食料支援で全国初提携」の記事も
白井さんが書かれたとのこと。
白井さんの記事は、じっさいに役に立つ記事が多いので、
切り抜いて、最初から最後までしっかり読むことにしています。
あわせて紹介しますね。
「デフレ時実施」見送りへ 年金のマクロ経済スライド
2015年3月19日 中日新聞
年金財政の悪化を食い止めるため、公的年金額の伸びを毎年度少しずつ抑える「マクロ経済スライド」が、二〇一五年度に初めて実施される。一方、デフレ時もマクロ経済スライドを実施できるようにする制度改正は見送られる情勢になった。背後にあるのは受給者の反発を恐れた政権与党の慎重姿勢。受給者の心理を考えてみた。
愛知県内のファイナンシャルプランナー（ＦＰ）有志らが毎月、名古屋市内で開く勉強会。公的年金で意見が一致するのは「マクロ経済スライドの仕組みが分かっている国民は、ほとんどいない」という点だ。
一五年度の年金額は前年度比で０・９％増える。これは物価や賃金によるスライド率２・３％から、過去の物価下落時に実施せず、今回実施する物価スライドの分０・５％と、マクロ経済スライドによる０・９％をマイナスした数値だ。
まずはこのスライドの仕組みを確認する。年金額を据え置くと、物価の上昇時は年金額が実質的に目減りし、下落時は実質的に増える。こうした変化をなくすため、物価や賃金の変化に合わせて毎年度実施するのが物価スライドだ。
マクロ経済スライドはこれとは別物。物価スライドによる改定率に抑制率を上乗せして年金額を減らす。今後も年金財政を維持していくのが目的だ。抑制率は少子高齢化の進み具合などを反映させて決める。年金の実質金額が減るので、受給者には厳しい制度だ。
ただ、現行ルールでは完全に実施されるのは物価上昇率が大きいときだけ。物価や賃金が下落したときは行わず、物価や賃金の上昇率が小さいときは、年金額が減らないように、一部だけマクロ経済スライドを実施する＝図。
厚生労働省はマクロ経済スライドを完全に実施できるよう制度改正する構えだったが、政権与党が難色を示したため方針を転換。二月下旬に新しい見直し案を与党に示した。
物価の下落時や物価上昇率が小さいときのルールは現行通りとし、実施できなかった抑制分は、物価が上昇したときにまとめて実施する内容だ。
物価が上がるときと下がるときのルールが、こんなに違うのはなぜか。勉強会に参加するＦＰの青木栄子さんは率直に解説する。
「受給者の誰もがはっきり分かるのは年金額が増えたか減ったかだけ。マクロ経済スライドを実施しても年金額が増えれば、あまり痛くは感じない。でも物価下落時に行うと、物価スライドとの二重減額になり、受給者の打撃は大きい。物価が少し上がっているときに完全実施すると、年金が減額になるのでやはり痛い。政治家は受給者に嫌われたくないのでしょう」
三重大人文学部の深井英喜准教授（経済学）は「多くの人は物価の変動を織り込んだ実質額のことは考えず、名目額にとらわれる」と解説する。実質と名目の感覚のずれは経済学の世界で「貨幣錯覚」と呼ばれる有名な現象という。
四月の統一地方選や来年の参院選を控えた政治家の思惑が働いたようだが、批判は根強い。
東海地方の元自民党県議（８３）は「年金額が少ない国民年金受給者への配慮は別途必要だが、年金制度維持のためにやるべき見直しは実行せねば。高齢者票を意識しすぎてはだめ」と直言している。
（白井康彦） |
岐阜県内社協と愛知のＮＰＯ 食料支援で全国初提携
2015年3月20日 中日新聞
岐阜県社会福祉協議会（社協）や同県内の市社協は四月から、生活困窮者に緊急食料支援の必要があると判断した場合は、フードバンク団体「ＮＰＯ法人セカンドハーベスト名古屋」（名古屋市北区）から送られる食料を提供する。近く岐阜県社協と同法人が協定を結ぶ。都道府県内の社協がまとまってフードバンク団体と提携するのは、全国で初めて。
四月に生活困窮者自立支援法が施行されると、全国の多くの社協が自治体から委託されて困窮者の相談に応じたり、就労を手助けしたりする。緊急食料支援は同法が定める支援メニューにはないが、当面の食料を買う資金も事欠く生活困窮者は少なくない。相談などの際、緊急食料支援が必要と判断することもあるため、岐阜県社協が独自に調達ルートを模索し、フードバンクにたどりついた。
社協などに送る個人支援セットは米五キロと調味料、缶詰などの詰め合わせとなる予定。岐阜県社協の片岡秀男事務局長は「今後は困窮者支援が事業の柱の一つになる」と予測する。
フードバンクは賞味期限が近いなどの理由で、食料関係の企業が売れないと判断した食品を無料で譲り受けて、生活困窮者の支援団体などに無料提供する仕組み。米国が発祥で、近年は日本でも広がっている。
セカンドハーベスト名古屋は法人設立が二〇〇九年で、東海地方最大のフードバンク団体。昨年はホームレス支援団体や福祉団体などに約五百十トンの食料を提供した。愛知県内の社協などへの提供も始めている。セカンドハーベスト名古屋の本岡俊郎理事長は「今後も自治体や社協などとの連携拡大を働き掛けていく」と話している。
＜生活困窮者自立支援法＞ 生活保護の一歩手前の「第二のセーフティーネット」づくりを目指す法律。生活困窮者を対象に、自治体が相談を受け、その内容に応じて住宅確保給付金の支給、就労の支援、生活困窮者の子どもの学習支援などをしていく。こうした業務は自治体が外部団体に委託してもいい。 |
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寺町みどり @midorinet002
中日新聞医療サイト「つなごう医療」 @chunichi_medi
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