新型コロナ対策 地方の底力を信じたい／新型コロナの拡大防止 瀬戸際は今も続いている／楽しく、おいしく、玄米と野菜中心の食事

パートナーの体重の減少が止まって、この二週間ほど安定しているので、
がんにはよくないといわれる、動物性の食べ物をできるだけ減らして、
うちでとれた無農薬の玄米と野菜を中心に食事を作っています。

たんぱく質は植物性のもので、大豆製品などを欠かさないようにしています。


　　
むかし玄米菜食をしていたし、料理は好きなのでそれほど苦労してないけれど、
少量多品種で、単調にならないように工夫しています。

たまには、お昼に小籠包。

玄米粉のパスタ風の麺も、好評でした。
トッピングはチーズじゃなくて比叡ゆば。

二人で食べる食事は、楽しく、おいしく、ね。

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後半は、
新型コロナウイルス対応に関して、
中日新聞と毎日新聞の社説です。

社説：新型コロナ対策　地方の底力を信じたい　 2020年3月21日　中日新聞 　新型コロナウイルス感染症の対策について政府は専門家会議の見解を受け方針を見直し、地域の実情を踏まえた対応に転じた。柔軟な対策の実施へ、地方自治体や民間の力を生かしたい。 　感染が拡大している地域は引き続き対策が必要としつつ、感染が確認されていない地域は休校や文化施設の利用自粛を解除してもいい－。専門家会議が示した見解は、いわば地域ごとの対応を求めている。政府も見解に沿った方針に改めたが、当然だろう。そもそも感染状況は地域で違いがあるからだ。 　安倍晋三首相は専門家の意見を聞かずに独断で、イベント自粛や全国一斉の休校を要請した。そのやり方に自治体の首長からは疑問や反発の声が上がった。 　政府の対応で仕事がなくなり生活に困る人が出かねない。子どもたちにとっては学校生活がなくなっただけではなく、人生の節目の大切な行事である卒業式の実施にも大きな影響が出た。 　政府はまず、イベント自粛や一斉休校による感染拡大防止の効果がどれくらいあったのか、根拠を示し丁寧に説明すべきだ。 　一方でこの間、各地域では注目したい独自の動きがあった。 　感染者の増加を受け北海道の鈴木直道知事が二月二十八日に「緊急事態宣言」を出し外出の自粛を求めた。 　知事の危機感は道民に伝わったようだ。感染者は減少傾向となり、宣言は終了した。地方の取り組み次第では対策が効果を上げると分かったケースではないか。 　浜松市や富山市など政府の判断を待たずに学校を再開させる自治体も出始めた。 　大阪府は患者増加に備え、重症度に応じて医療機関や宿泊施設に振り分ける対応を決めた。埼玉県は感染の有無を調べる検査の優先順位を明確化する方針を表明した。いずれも医療現場の混乱を避けるための独自の判断だ。 　民間にも動きがある。一部のテーマパークでは換気のよい屋外施設に限定したり、入り口で来場者の体温を測るなどの対応を取りながら営業を再開している。 　地域の状況を冷静に見つつ、感染防止対策と日常生活の両立を実現する。そのために自治体や民間ができることは少なくない。こうした取り組みを尊重したい。 　政府は地方の努力を支える情報の提供や水際対策、経済支援、医療支援などに徹し、一律で一方的な規制には慎重であるべきだ。

社説：新型コロナの拡大防止　瀬戸際は今も続いている 毎日新聞　2020年3月20日　 　外出禁止や国境封鎖など、多くの国で新型コロナウイルス対応の強硬策が打ち出されている。 　日本はそこまでの状況にないと見ている人が多いかもしれないが、現状は決して楽観できない。 　１９日に政府の専門家会議がまとめた提言からは「このままでは、ある日突然、爆発的な患者急増が起きかねない」との懸念が伝わってくる。 　根拠は、都市部を中心に新たな感染者が漸増している地域があり、東京などで感染源のわからない感染者が増加していることだ。見えない感染が広がっている可能性があり、爆発的な感染拡大を伴う大規模流行につながりかねないという。 　これを防ぐために大事なのは誰もが「人が集まる換気の悪い場所を避ける」という感染防止の基本行動をこれまで以上に徹底することだ。 　このメッセージが届きにくい若者らにどう伝えるか、工夫がいる。結果的に影響を受ける業種には政府が支援策を打ち出す必要もある。 　感染クラスターの早期発見・早期対策の拡充も欠かせない。地方自治体間の連携強化や、クラスター対策のための迅速な情報共有も進めなくてはならない。３連休に大阪・兵庫間の不要不急の往来を控えることも感染拡大防止策の一環だろう。 　今後も感染者が増えることは確実で、それに備えた医療体制を確立することも急務だ。それには一般医療機関の協力も欠かせない。 　検査結果が陽性でも無症状や軽症の人は原則として自宅療養とすることは理にかなう。そうすれば限られた医療機関のベッドを入院が必要な人に優先的に使うことができる。 　感染疑いの人を積極的に検査することもできるようになり、国内の感染状況もよりはっきりするだろう。高齢者と同居しているなど自宅療養が難しい人のための対応も必須だ。 　専門家会議の提言は科学や医療の観点から感染爆発を防ぐために重要だ。一方で、すでに社会には「自粛疲れ」が見えている。 　新型コロナの特徴を考えると、世界的流行は今後、長期間続くだろう。終息までの間、社会的・経済的影響を抑えつつ、医療を支えるには、対応策も持続可能でなくてはならない。そのための知恵が、政府にも企業や市民にも、求められている。

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＜支えあう 介護保険２０年＞（３）担い手不足（１）給付外し（２）施設の壁／オーダーメイドの煎じ薬の漢方薬

東京の東銀座タカハシクリニックに、
パートナーの治療に同行しました。
マイクロ波で温熱療法をしたあと、
症状にあわせて漢方薬を二週間分調合してもらいました。

外出用にはツムラのエキス剤で、家で飲むときは、煎じ薬です。
どちらも保険適用なので、近くの調剤薬局に処方箋を出して受け取りました。

１０種類ほどの生薬が一袋に入っていて、
６００ｍｌの水で３～４０分ほど煎じて半量にします。

これを朝晩２回に分けて飲みます。

パートナーが飲むお茶は、オーガニックルイボスティに干ししょうがを入れて、
五分ほど煮出してから、最後にクエン酸を小さじに二杯ほど入れます。
で、秋に収穫したショウガが残っていたので、お茶用に干ショウガづくり。

薄くスライスしてから、夜はストーブの近くで乾かし、

昼間は、外で陽に当てれば、丸一日でできあがり。

ついでに、干ゴボウも作りました。


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後半は、
中日新新聞生活面の連載、＜支えあう　介護保険２０年＞。
一昨日、昨日、今日で三回目です。

＜支えあう　介護保険２０年＞　（３）担い手不足　 2020年3月20日　中日新聞 　「本当に心苦しいのですが、経営は限界でした」 　社会福祉法人「宮城厚生福祉会」（仙台市）法人事務局長の大内誠さん（３９）は言葉を絞り出した。同法人は昨年十月、同市宮城野区で十五年間運営してきた訪問介護事業所を閉じた。 　きっかけは土日の訪問介護を引き受けていた七十二歳の女性ヘルパーからの「もう体力的に無理」との申し出だった。当時、事業所は約四十人の利用者がおり、ヘルパー七、八人で対応。ヘルパーの平均年齢は六十歳を超え、入浴介助などの身体介護は体力的に厳しくなっていた。 　女性の退職で勤務が回らなくなり、閉鎖を決断。利用者は近隣の複数の事業所に懇願して引き継いでもらった。「受けてもいいけどヘルパーをよこして、と言われた」 　同じころ、隣接する宮城県多賀城市の社会福祉協議会が、一九九七年から運営する訪問介護事業所を年度内で閉じると利用者に通知。社協は地域福祉を担う公的性格の強い民間団体で、「まさか」と地元の福祉関係者に衝撃が走った。同社協事務局長の菅野昌彦さん（６２）は「ヘルパーが集まらず、年間赤字が約一千万円に達したため」と話す。 　東海地方のある市の社協も昨年四月、訪問入浴サービスを廃止。ヘルパー数人と看護師一人がチームで行っていたが、利用者が少なかったことに加え、必要な人数のヘルパーも集まらなかった。担当者は「人手がかかり、収支が合わなくなった」と話す。 　東京商工リサーチによると、二〇一九年の介護サービス事業者の倒産件数（負債額一千万円以上）は百十一件で、過去最多の一七年に並ぶ。このうち、訪問介護事業者が半数以上の五十八件を占めた。担当者によると、事業所間でヘルパーの奪い合いが起きており、募集をかけても集まらなかったり、給料を上げて赤字になったりして倒産に追い込まれるケースが多い。 　慢性的なヘルパー不足は、介護保険のサービスを根底から崩し始めている。在宅だけでなく、施設サービスも深刻だ。 　宮城厚生福祉会が一六年四月に多賀城市に新設した小規模特別養護老人ホーム「風の音サテライト史（ふみ）」は、介護職不足のため定員の二十九人に対応できず、開設以来、十九人の入所に制限。約十人の介護職が二つのユニットを回すのにぎりぎりの体制で、施設長も日常的に夜勤に入る。残り一ユニットは真新しいまま一度も使われていない。 　同会によると、職員を確保できない懸念は当初からあった。だが、同市内には特養が少なく、行政側の強い要請もあり開所。県内の高校や東北六県の介護福祉士養成校を訪問して奨学金制度や就職祝い金をアピールするなどして募ったが、効果は薄かったという。 　特養に入りたくても入れない待機者は同市と近隣一市三町で約百五十人。既に四、五年待っている人もいるといい、「入りたい人がいるのになぜ、閉めているのか」という声も。厚生労働省によると、全国の待機者は、昨年四月一日時点で約三十二万六千人に上る。 　一方、独立行政法人「福祉医療機構」（東京）が昨年、全国の特養に実施した介護人材に関する調査で、八百五十三施設（回答率２４％）の７３％が「不足」と回答。１３％が利用者の受け入れを制限していた。人材確保が難しい理由で最も多かったのが「近隣施設との競合」で六割に上った。 　介護問題に詳しい淑徳大の結城康博教授（社会福祉学）は「このまま人材不足が進めば、地域の介護が崩壊する」と危惧する。

　＜支えあう　介護保険２０年＞　（１）給付外し（2020年3月18日　中日新聞）

　＜支えあう　介護保険２０年＞　（２）施設の壁（2020年3月19日　中日新聞）

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新型コロナ検査 態勢拡充へ連携急げ／感染症と世界 「鎖国」は解にはならぬ／パンジーとビオラの花苗を植えました。

先週、板取川温泉に行ったとき、美山のふれあいバサールで
パンジーとビオラの花苗を買ってきました。
一株３０円と格安だったのでトレイごとお持ち帰り。

全部で１５株もあるので、まずパンジーを玄関横の花の間に植えました。
　　


白ヒヤシンスも咲いています。

残りのビオラは、しだれ梅の下の草を取って、

空いてるスペースに植えていきました。

しだれ梅の下は、ムラサキハナナ、ハナニラが花盛り。

植えた覚えのないムスカリもあちこちに咲いています。


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後半は、新型コロナウイルス感染症の話題。
今朝の中日新聞と朝日新聞の社説を紹介します。

社説：新型コロナ検査　態勢拡充へ連携急げ　 2020年3月19日　中日新聞 　新型コロナウイルス感染症の検査に公的医療保険が適用されて二週間がたつ。適用は検査態勢の強化に役立つが、まだ適用例は少ない。患者増に備え民間検査機関との連携をさらに進めてほしい。 　感染状況を正確に知るにはより多くのＰＣＲ検査ができる態勢が必要だ。その努力はすべきだが、整備には時間がかかる。 　だから、今ある検査機関を効率的に動かすしかない。だが、保険が適用された検査は三月六～十六日までで四百十三件、検査全体の約３％だ。一層の拡大を求める。 　感染が疑われる人は保険適用前は各地の相談センターに電話し、専門外来の紹介を受けて受診、専門外来からの要請で保健所などが検査するか否かを判断してきた。 　ところが専門外来が検査が必要と判断しても、保健所が断るケースが問題となっていた。民間検査機関も含めた検査能力より少ない件数しか実施されていなかった実態も判明した。 　そこで政府は、保険適用とすることで専門外来の医師が必要と判断したら保健所を通さず直接、民間検査機関に検査を依頼できるようにした。かかりつけ医も専門外来に依頼ができるようになった。医師の判断が尊重される点は前進だ。患者の安心にもつながる。 　医療保険から費用を給付されることで参入する民間検査機関が増えれば検査件数も増えるだろう。政府は三月末までに一日七千件の検査を可能にする方針だ。まだ必要な検査が実施できず検査態勢の運用に問題があるのなら、早急に改善してほしい。 　ただ、患者が相談センターに連絡し、専門外来の医師が検査の必要性を判断するルールは変わらない。患者の希望で自由に検査を受けられるわけではない。政府はこの点を繰り返し説明すべきだ。 　ＰＣＲ検査は精度に限界がある。感染していないのに一定の割合で陽性と出たり、その逆もあるといわれる。感染の可能性が低い人まで対象を広げると間違って判定される人が増え、かえって混乱を招きかねない。誤解を招かないよう政府は検査の実態も分かりやすく説明する責任がある。 　軽症でも感染への不安は同じだ。身近で相談できるかかりつけ医の役割は大きい。相談センターも丁寧に相談に乗ってほしい。 　医療の役割は重症化する人や亡くなる人を増やさないことだ。その観点から検査も感染疑いのある人を優先して対応すべきだろう。

社説：感染症と世界　「鎖国」は解にはならぬ 2020年3月19日　朝日新聞 　国境を越える感染症問題に、国々がばらばらに取り組んでも限界がある。世界的な「鎖国」の風潮を改め、結束する理性を取り戻さねばならない。 　欧州連合（ＥＵ）が域外からの渡航制限を決めた。先に欧州に門戸を閉ざした米国に続く措置だ。国際政治と経済の大動脈である欧米間の人の流れが止まる異例の事態となった。 　主要７カ国（Ｇ７）は緊急声明を出したばかりだった。「適切な国境管理を含む協調」をうたったが、実際には十分な事前の調整を欠いた渡航制限が広がっている。 　米国と中国は中傷合戦に陥っている。トランプ大統領らが「中国ウイルス」と呼んで非難し、一方の中国側は米軍の陰謀説まで主張している。 　冷静なリーダーシップをとれる国や指導者がいない今の国際社会の病を映しており、憂慮は深まるばかりだ。だが、ここは地球規模で人間の安全確保が求められる局面だ。少なくともＧ７で確認した「必要な公衆衛生上の措置の連携」を、言葉で終わらせてはならない。 　これまでも指摘されてきたのは、感染症と闘ううえでの国際的枠組みの貧弱さである。 　司令塔とされる世界保健機関（ＷＨＯ）は、予算規模が米国の疾病対策センター（ＣＤＣ）にも及ばない。小松志朗・山梨大准教授によると、加盟国は組織内での政治的な影響力を争い、感染症対策は後回しにされてきた、という。 　中国のような強権体制の国の現地情報を集め、有効な対策を広めるには、しばしば国家主権との摩擦が避けられない。国際政治に左右されずに、機動的に動けるような態勢強化や財政支援は待ったなしの課題だ。 　多国籍の数千人を運ぶクルーズ船の感染は、日本と国際社会にとって想定外の事態をもたらした。船籍、運航会社、乗客、寄港先のそれぞれの国の責任と対処はどうあるべきか、ルールづくりのために日本は詳細を各国と共有すべきだろう。 　渡航制限については、国内対策を整える時間を稼ぐうえで、やむをえない面はある。だが、ＷＨＯはその効果は限定的だとし、社会や経済の血流を止める弊害を考える必要性を訴えてきた。判断の際には専門家の助言を仰ぐ慎重さが欠かせない。 　どの国でも国民は動揺しているが、政治の役割は、情報の開示と説明を尽くし、医療対策と経済施策で国際的な連帯を示して不安を和らげることだ。 　とりわけ、米欧日と中国の責任は重い。十分な説明もない制限措置で国同士の分断を深めるようでは、世界の長期的な安定は損なわれるだろう。

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＜知って闘うアレルギー＞ 新型コロナ対策と両立を／ピンク雪柳が咲きました。

新しいノートパソコンが届きました。
昨日注文したばかりですが、Amazonのプライム会員になったので最速です。
ほかにも、本を注文したのですが、これらも一日で届きました。

荷物を受け取った時に外を見たら、
ピンク雪柳が咲いていました。

数日前までは、濃いピンクのつぼみが多くて、

花はちらほら、だったのですが、

ここ数回の雨で、一気に開花がすすみました。

花の内側は白いので、開花すると雪をかぶったように白くなります。
花が連なっ咲く枝は垂れさがる、なので、雪柳。






家庭用の遠赤外線の温熱治療器も届いたので、
パートナが寝る前に使い試し。
熱く感じるとあてる場所をかえるのですが、
オイルマッサージより気持ちがよいみたいです。

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後半は、中日新聞生活面の小中寿美さんの記事。
今年の春は、新型コロナ対策とかさなって、花粉症の人は大変です。

＜知って闘うアレルギー＞　新型コロナ対策と両立を　 2020年3月17日　中日新聞 　スギ花粉の飛散がピークを迎えている。国民病ともいわれる花粉症の患者にとって欠かせないマスクが品薄状態に陥るなど、新型コロナウイルスの感染拡大はアレルギー疾患を抱える人にも不安を与えている。症状を悪化させることなく、感染も予防するにはどうしたらいいか。藤田医科大総合アレルギーセンター（名古屋市中川区）の専門医らに聞いた。 　名古屋市内の女性（５１）は一月後半から、鼻水や目のかゆみなどスギ花粉症の症状が出始めた。すぐに不織布製のマスクを数十枚買ったが、今は手に入らない。同じマスクを一日使ってしのいでいるが、鼻水がのどに流れてせき込むことも多く、新型コロナへの警戒感が強い今は周囲の目が気になって仕方がない。 　日本気象協会によると、今年は例年より早く花粉の飛散が始まった。予測ではスギ花粉のピークは名古屋で三月中旬、東京で同月下旬にかけて。四月にはヒノキのピークを迎える。 ●布製マスクも有効 　センター長で、呼吸器・アレルギー内科教授の堀口高彦さん（６４）は「不織布製より目が粗いガーゼ製やハンカチなどの手作りも吸い込む花粉の量を減らす効果はある」と指摘。新型コロナ対策では換気が推奨されるため、室内でもマスクを着けるのが望ましいという。花粉が付きやすいけば立った生地の上着は避ける、帰宅時は早めに洗顔して花粉を落とすなどマスク以外の対策も徹底したい＝図。 　目のかゆみや鼻水の症状は顔を触る原因にも。手に付いたウイルスが、目や鼻の粘膜から体内に入ると感染のリスクが高まる。特に子どもはむやみに触ってしまうため、小児科教授の近藤康人さん（５７）は「受診して薬で症状を和らげてほしい」と助言。鼻を上向きに強くこすると付け根にできる横向きのしわや、目の下のくまやしわは、頻繁に鼻をすすったり、目をこすったりしていることを示す。見つけたら、花粉症の可能性を疑うといい。 ●正しく吸入薬使用 　新型コロナで特に注意が必要なアレルギー疾患は、国内に患者が八百万人以上いるとされるぜんそくだ。堀口さんによると、発作などの症状がなくても慢性的に気道が炎症を起こしているため、ウイルスに感染すると重症化しやすい。 　国内では、ぜんそくによって年間千五百人ほどが亡くなっている。重症患者でなくても、風邪やインフルエンザのウイルスによって症状が悪化して死に至る例もあるという。堀口さんは「状態が悪いと重症化の危険が高まる。炎症を抑える吸入ステロイド薬を続け、症状のない状態を維持することが大切」と強調する。 ◆手洗い後すぐ保湿 　新型コロナの感染予防には手洗いが大切だが、乾燥やかゆみ、赤みといった手荒れが気になる人も。こうした症状は「手湿疹」ともいわれ、頻繁な手洗いで皮脂が取れ、水分を保ちにくくなるのが原因だ。もともと水仕事をしている人やアトピー性皮膚炎の患者がかかりやすい。 　「手洗い後は急激に乾燥するので数分以内に保湿して」と総合アレルギー科教授で、皮膚科が専門の矢上晶子さん。水分が残っていると蒸発する際にさらに乾燥する。保湿は、水分を拭き取ってからするのが大事だ。手にただれやひび割れができるとウイルスや細菌が繁殖しやすい。手を洗う場所に保湿剤を置くのも一つの策だ。手指消毒用アルコールは保湿成分入りを選ぶといい。 　（小中寿美）

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特措法の改正 独断への懸念は消えぬ ／＜新型コロナ＞改正特措法が成立 きょう施行 「緊急宣言」可能に、国民の自由制限も／紫キャベツ、菜の花、畑の野菜たち

寺町畑からもらってきた紫キャベツを使って、
もやしといっしょに野菜炒め。

刻んでキャベツといっしょに、ザワークラウドを作りました。
　　
紫キャベツが赤く発色して、柴漬けみたいで美味です。

お昼ご飯は、キャベツと玄米麺で、久しぶりの焼きそば。

玄米ごはんの親子丼ぶりもおいしいですね。

菜の花はサバ缶とキノコと一緒に炒めて、メーンの料理に。

まだたくさんあるので、茹でてから、からしマヨネーズで和えました。

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社説：特措法の改正　独断への懸念は消えぬ　 2020年3月14日　中日新聞 　改正新型インフルエンザ等対策特別措置法（特措法）が成立した。新型コロナウイルスによる感染症の拡大に備え、あらゆる対策が必要なのは確かだが、政府の独断を許す懸念は残ったままだ。 　私権を制限する権限を政府や自治体に与える法律だ。一度立ち止まり慎重な議論をすべきだったが、改正案の国会審議はわずか三日で成立した。 　法案審議では、制度の不備を改善するための議論が十分になされず、新型コロナ感染症に対しても政府は緊急事態を宣言し権限の行使ができるようになった。 　国会が役割を果たしたとは言い難い。 　緊急事態が宣言されれば政府や自治体が外出の自粛要請や、劇場、学校などの使用制限の要請・指示ができる。集会や移動の自由が大きく制限されかねない。 　土地などを所有者の同意なしに強制使用できる権限もある。 　不透明なのは政府が宣言を出す際の手続きだ。国民の生命や健康に重大な被害を与える恐れがあり、全国的かつ急速なまん延で国民生活と経済に甚大な影響を及ぼす恐れがあると政府が判断する場合だが、改正法でもどういう場合に該当するのかあいまいだ。 　政府は宣言発令の際、専門家の会議に諮ると言うが、全国知事会が判断基準の明確化を求めているのもうなずける。 　野党は、事前の専門家への諮問や国会承認を要件に加えるよう求めたが、法案修正はされず、強制力のない付帯決議に国会への事前報告を盛り込むことで決着した。 　だが、政府が「緊急でやむを得ない」と主張すれば事前報告は骨抜きになる。これだけ私権を制限する権限を与える法律だ。政府判断が妥当なのか監視するために、国会の事前承認は不可欠だろう。 　二〇一二年の特措法成立時の付帯決議では、不服申し立てなど私権制限に関係する権利利益を救済する制度の整備を求めている。 　この課題の置き去りも無視できない。実際に安倍晋三首相がイベント自粛や一斉休校を専門家の意見を聞かず独断で決めたことで、国民生活に混乱が広がっているからだ。経済対策が後手に回るだけではなく、人権への配慮も足りないのではないか。 　世界保健機関（ＷＨＯ）が世界的流行を意味するパンデミックを表明した。感染症の封じ込めへ手を緩められないが、政府はまず情報公開を進め、説明責任をしっかり果たすべきだ。

＜新型コロナ＞改正特措法が成立 きょう施行　「緊急宣言」可能に、国民の自由制限も　 2020年3月14日　東京新聞 　新型コロナウイルスの急拡大に備える改正新型インフルエンザ等対策特別措置法が十三日、参院本会議で与党、立憲民主、国民民主両党、日本維新の会などの賛成多数で可決、成立した。十四日に施行される。新型コロナウイルス感染症にも、国民の自由や権利の制限につながる「緊急事態宣言」を首相が発令できるようになる。不明確な要件に基づく宣言で、集会や報道の自由が脅かされる懸念がある。　（清水俊介） 　十四日夕に安倍晋三首相が改正法成立を受け、官邸で記者会見を行う。政府は政令で、特措法の適用対象に新型コロナウイルスを加える期間を来年一月三十一日までと決めた。 　西村康稔経済再生担当相は改正法成立後、緊急事態宣言について「私権の制約を伴う措置もあり得るので必要最小限となるよう適切に運用していきたい」と記者団に語った。一方、宮下一郎内閣府副大臣は衆院法務委員会理事会で、宣言が発令された場合、政府が民間放送局に報道内容を指示できるとした自身の国会答弁を撤回し、陳謝した。 　参院本会議に先立つ参院内閣委員会では、衆院内閣委員会と同様、緊急事態宣言の発令時に国会への事前報告を求める付帯決議を採択した。 　決議は、政府が新型コロナウイルス感染の対応を公文書管理のガイドラインに基づく「歴史的緊急事態」に指定したことを踏まえ、宣言発令に至る会議録などを保全し、国民への説明責任を果たすことも求めた。 　参院内閣委では、参考人質疑も行われ、同志社大学の川本哲郎教授（刑事法）が、緊急事態宣言を発令する要件の「国民生活と経済に甚大な影響を及ぼす」事態について「説明が不十分だ」と述べ、要件の不明確さを指摘した。 　改正特措法は二〇一二年の民主党政権下で成立した特措法の適用対象に新型コロナウイルス感染症を加えた。立憲民主党などは従来の特措法で対応可能と主張した。緊急事態宣言が発令された場合、都道府県知事は外出の自粛や学校の休校、イベント自粛などの要請が可能となる。医薬品や食料などの売り渡しや、医療施設のための土地や建物の強制使用も可能になる。 （東京新聞）

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子どもたち、時には外で伸び伸び遊ぼう 新型コロナに３・１１の教訓／情報発信、学校間で格差 臨時休校、保護者に不安・不満

今日は朝から、パートナーの温熱（マイクロ波）治療のために、
東京の東銀座タカハシクリニックに出かけて、
先ほど帰ってきました。
診察を含めた治療時間は実質二時間でしたが、
東京の日帰りは、やはり往復に時間がかかると実感。
ということで、
下書きに入れておいた、中日新聞生活面の
子どもたちの一斉休校関連の記事をふたつ紹介して、終わりにします。

東京のことはまた報告しますね。　

子どもたち、時には外で伸び伸び遊ぼう　新型コロナに３・１１の教訓　 2020年3月13日　中日新聞 　新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、多くの子どもたちが自宅待機を求められている。１１日で発生から９年となった東日本大震災直後の被災地では、狭い仮設住宅などでの生活が長引く中、自由に遊べず荒れる子もいた。感染予防はもちろん大事だが、子どもたちの心と体の健康を保つためには、伸び伸び遊ぶ機会を大切にしたい。 　「エイ、ヤーッ」。青空の下、愛知県蟹江町の広場に小学生の明るい声が響く。丸めた新聞紙を刀にしたちゃんばらごっこの一場面だ。けんけんしながらお題をつなぐゲーム、じゃんけんゲーム、縄跳び…。「みんな元気すぎ」と息を切らしながら、遊びを支援するプレーワーカー、堀田奈都希（なつき）さん（２９）が加わる。 　名付けて「遊び場」。自由に外遊びをしようと今月六日、午前と午後の二時間ずつ開催した。感染予防のため大勢に声を掛けることはせず、堀田さんの知り合いの子どもたち六人が集まった。その一人、小学五年の高阪知寿さん（１０）は休校になってから、家の中でテレビを見たりゲームをしたりして過ごしてきたという。「思い切り遊べてすっきりした」と声を弾ませた。 　堀田さんは名古屋短大在学中の二〇一二年春から、学内のボランティア団体のメンバーとして宮城県石巻市へ。被災した子どもたちの支援に取り組んだ。卒業後の翌年四月には石巻のＮＰＯ法人に就職して移住。一八年三月までの五年間、現地の仮設住宅の集会場などでほぼ毎日、遊び場を開く活動などに携わった。 　仮設住宅を初めて訪れた時のことだ。四歳くらいの子に「おまえなんてよそ者だろ。消えろ」と怒鳴られた。「自分が知る子ども像とはあまりに違ってショックだった」と堀田さん。そんな子どもたちの遊びは、粘土を板にたたきつけたり新聞紙をチョップで破ったり。一見、暴力的だが、遊ぶうちに穏やかになり、甘えてくる子が多かった。「狭い空間で大人の顔色をうかがいながら過ごし、我慢をため込んでいたんだ」と気付いたという。 　「震災ごっこ」も目にした。段ボールで家を作っていたら、子どもが「震度６が来たぞ」と叫んで壊し始めた。積み上げた積み木を「津波が来たー。終わり」とたたき崩す子も。「不謹慎だ」と怒る保護者もいたが、堀田さんは「子どもたちは遊びを通して、今起きている状況や気持ちを表現し、整理する。それを止めると、より窮屈な思いをさせてしまう」と話す。 　新型コロナ騒動が子どもに与えるストレスは大きい。最近、他の地域で遊び場支援をする仲間から、こんな話を聞いた。閉じられた空間のイメージから思いついたのだろう。段ボールなどで囲って作った場所を、集団感染が発生したクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」と呼んで遊んでいた子がいたという。 　「不安やイライラが広がる今こそ、自由に遊べる時間と場所が必要」と堀田さん。「大人が心にゆとりを持って。もし『コロナごっこ』を見ても動じずに受けとめ見守ってほしい」と呼び掛ける。遊び場は、ＮＰＯ法人にこにこママネットワークと協力し、三月中にあと七回ほど開く予定だ。 ◆屋内でも体動かす工夫を 　屋内でできる遊びもたくさん。東京おもちゃ美術館などのサイト「遊びのレシピ集」では、紙コップや新聞紙など身近な物を使ったおもちゃ作りや遊びなど約３０種類を紹介している。 　教育評論家の親野智可等（ちから）さん（６１）＝静岡県藤枝市＝が勧めるのは、風船を使ったバレーボールやフラフープ、的を目がけて球を投げるストラックアウトなど親子で体を動かす遊びだ。「お互いにストレスを発散できる」。くすぐりっこや指相撲などは親子のスキンシップも図るのに効果的。「子どもの不安が和らぎ、その笑顔を見れば親も幸せな気分になれる」と話す。 　（平井一敏）

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情報発信、学校間で格差　臨時休校、保護者に不安・不満 2020年3月14日　中日新聞 　全国一斉の臨時休校から間もなく二週間。少しずつ慣れてはきたが、「学校からの情報が少ない」と保護者の間では不安や不満の声も漏れる。専門家は、こういう時だからこそ、学校側が積極的に発信し、寄り添う姿勢を示すことが重要と指摘する。 　「先生が来たって？」。息子が岐阜市内の小学校に通う会社員女性（３６）は帰宅後、同居する母親（６６）に聞いて驚いた。市は休校が始まって以降、市立の全六十八小中学校で家庭訪問の実施を決めた。子どもの健康状態や生活状況を知るのが目的だ。ただ、具体的な実施方法は各学校で異なる。 　学校からは事前に一斉メールで、家庭訪問を実施する旨の連絡はあった。しかし、日程には数日間の幅があり、訪問の正確な日時は分からずじまい。「一人で留守番をする子どもの中には、呼び鈴には出ないようにと言われている子もいるので困るのではないか」 　休校中にどんなことをするか、どういうふうに情報を発信するかは学校ごとに違う。家庭訪問の連絡一つ取っても明らかだ。岐阜市では、一斉メールで知らせた学校があれば、ホームページで、いつ、どこのエリアを回るかを公開した学校も。市教育委員会は「学校ごとに事情があり、統一するのは難しい」と話す。 　教育現場で参考にしてもらおうと、文部科学省は全国の学校や地域の取り組みをホームページで紹介している。家庭訪問に加え、教員による動画配信サイトを使った生徒向けの朝会、ホームページでの簡単な料理紹介、事前にテストを配布し、指定日に自宅で実施－など内容は多岐にわたる。 　保護者が不安になるのは、こうした「休校格差」とも言うべき学校ごとの差だ。名古屋市の市立小に娘が通う母親（４０）は、子どもの様子を尋ねる連絡が一度もないことを「見放されたよう」と訴える。「担任が電話をくれた」「登校日がある」といった他の地域の例を聞くと、なおさらだ。 　実は教師も悩んでいる。滋賀県内の四十代の男性教諭は「子どもの様子は気になる」と話すが、学校には電話が四回線だけ。「職場から全校約六百人に電話するのは難しい」と明かす。 　そうした中、勤務校では「何かできることを」と学年だよりを更新し、ホームページに掲載。宿題は感染の危険がある対面を避け、全家庭の郵便受けに入れた。虐待の疑いなどがある家庭は、担任らが訪ねて様子を確認している。「こんな時こそ寄り添いたいのに、連絡手段が限られている」とジレンマを口にする。 　情報通信技術（ＩＣＴ）が発達した今も、学校と保護者のやりとりは連絡帳が使われる例が多い。愛知工業大准教授の川口洋誉（ひろたか）さん（４０）＝教育行政学＝は「学校のインターネット環境が整っていないことが、コミュニケーションが不足する原因の一つ」と話す。 　川口さんが特に心配するのは、貧困や虐待の危険がある子どもだ。これ以上、教師の負担を増やすことは難しい中、「ホームページの文章に『○年生のみんなへ』と添えるなど誰に向けた内容かが伝わるよう工夫して情報発信を」と注文。「それだけでも『気に掛けてくれている』と受け手は感じられる」と話す。 　（長田真由美、細川暁子）

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『上野先生、フェミニズムについてゼロから教えてください！』 上野千鶴子、田房永子〈著〉／姫コブシ、口紅水仙が開花。河津桜は散り始めています

河津桜は散り始めています。
花といっしょに葉が出る河津桜。

花のピンクと緑のコントラストがきれいです。





河津桜の足元に、口紅水仙が咲きました。


　　
コブシの仲間では早咲きの姫コブシの
開花が始まりました。

せっかく咲いた花は、今日のサルたちに食べられてしまいました。

サラサモクレンはつぼみが膨らんで、花もちらほら。
ハクモクレンはまだつぼみがかたいです。


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『上野先生、フェミニズムについてゼロから教えてください！』　上野千鶴子、田房永子〈著〉 2020.3.14　朝日新聞 　■女性差別に切れ味鋭い名タッグ 　上野千鶴子といえば、昨春の東大入学式での祝辞が記憶に新しい。東京医科大での不正入試で女性が意図的に排除された事実から始めて、東大男子学生による集団凌辱（りょうじょく）事件に触れながら、上野はこう言った。「フェミニズムは弱者が弱者のままで尊重されることを求める思想です」と。 　一方、田房永子は『母がしんどい』などの名著で、いわば毒母の抑圧の下で生きる娘の大変さを、ほのぼのとしたタッチの漫画だからこそ胸に迫るものとして描いたことでも知られる。 　その二人がフェミニズムについて長時間の対談、あるいは田房によるロングインタビューに挑んだのが本書である。 　上野はいつもの語りぶりで女性運動の歴史を語り、現在も続く女性差別の問題をズバズバ斬っていく。おかげで男性である私もつい気づかずにいる自分の無知を指摘されておおいにたじろぐのだが、そこで田房が母との個人的な関係や社会構造の至らなさを的確な例として挙げてくれるため、何がおかしくてそうなっているのかがよくわかる。 　そもそも田房はこれまでの著書でも、誰もうまく焦点化してこなかった家庭内の重大な事象を明るみに出すのがきわめてうまい書き手だった。そしてそれが当を得ているからこそ、ヘビーな中身が客観化され、読者の気づきをソフトなものにしてくれていたと思う。 　同じことが上野とのやりとりでもあちこちにあり、また補注に丁寧な漫画での解説が添えられているからこそ、フェミニズムを語る時に起きがちな反対者からの不当なバックラッシュ（感情的な反動）があったとしても、それをユーモラスにほぐすだろう。 　ゆえに上野も安心して自由自在に発言し（「私がフェミニストになった理由はね、私怨〈しえん〉よ」など）、それが実に面白い。名コンビといえるのではないか。 　いや、文章での補注に編集者の気配りが利いているから、名トリオと呼ぼう。 　評・いとうせいこう（作家）

　「後ろを向いたら誰もついてきてなかった。若い世代の変化が心強い」
上野千鶴子×田房永子、フェミニズムの現在地を語る（ 2020年03月07日　ハフポスト日本版）　

》後編：“我慢をしない娘”は、専業主婦を選ぶしかなかった母親世代が育てた。
上野千鶴子×田房永子が語るフェミニズム（ 2020年03月07日　ハフポスト日本版） 

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新型コロナで機能不全、安倍政権の事なかれ主義／おいしい大豆「サトウイラズ」と「タマフクラ」

お昼ご飯を食べていたら、玄関のチャイムが鳴って、
ホワイトディのプレゼントをもらいました。

大好きなせとかと、クッキーの詰め合わせです。
毎日少しずつ食べましょう。

ネットで「タマフクラ大豆」を見つけたので、送料無料になるよう調整して、
他の珍しい大豆といっしょに注文しました。

「馬のかめしめ」は山形のだだちゃ豆のこと、
ポリフェノールが多い黒千石は玄米一緒に炊きます。

青大豆のサトウイラズは浸し豆にするのが美味しい
とのことなので、さっそく作ってみました。



超大粒で味がよいタマフクラは、
根菜類と炊いて、五目豆にしました。



とうふやの豆乳は、豆乳グルトを種菌にして、
豆乳ヨーグルトにしました。

お豆腐のようにかために固まって、
味はヨーグルトです。

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後半は、４７Ｎｅｗｓから。
「新型コロナで機能不全、安倍政権の事なかれ主義
「やってる感」も無策　これから来る本当の危機」、
おもしろいです。

新型コロナで機能不全、安倍政権の事なかれ主義 「やってる感」も無策　これから来る本当の危機 2020/3/12 全国新聞ネット 　新型コロナウイルスというグローバルな感染症が脅かすのは、私たち一人一人の身体だけではない。政治学には古くから、一つの政府の下に統合された国民と国家を人体に例える概念がある。body politic、「政体」という考え方だ。グローバルな感染症はこの政体をも脅かす。日本も例外ではない。 （上智大学国際教養学部教授＝中野晃一） 　新型コロナウイルスの脅威に直面した日本の政体、とりわけ人体に例えると頭部に当たるであろう安倍政権に、これまで表れた“症状”を整理すると、第一段階は「水際作戦の幻覚」が見られ、第二段階では「国内外から批判を受けたことによる“発熱”」と「感染対策のコストとリスクを他者に押しつける外部化衝動」が観察される。このように病に侵されている日本の政体は、私権制限を伴う緊急事態宣言を可能とする特措法成立がとどめとなって、いよいよ死に至るかのようである。 　▽軽視された国内感染 　第一段階では、安倍晋三首相はじめ政権の政治家たちは、新型コロナウイルスがグローバルな感染症である認識を欠き、国内感染の拡大の危険性に十分な注意を払わず、その準備を怠っていた。結果として、出入国在留管理庁や厚生労働省などの官庁が、中国・武漢市からの帰国者や、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」に対するちぐはぐで穴だらけの「水際作戦」をそれぞれ行うのみだった。 　１月２８日に国内感染が初めて確認され、３０日に安倍首相を本部長とし全閣僚で構成する新型コロナウイルス感染症対策本部が設置された。２月１３日に国内初の死者が出たにもかかわらず、加藤勝信厚生労働相は「国内での流行は認められない」と述べるのみで、安倍首相は十数分、対策本部に顔を出すだけで連日会食を繰り返した。小泉進次郎環境相、森雅子法相、萩生田光一文部科学相は政務で対策本部を欠席するなどしていた。 　当然のことながら水際作戦の限界が明らかになり、対策本部に専門家会議がようやく設置されたのは２月１６日、医療機関の「受診の目安」を国民に向けて公表したのは１７日、そして対策本部が「基本方針」を決定したのは２５日だ。この問題で首相が初めて記者会見を開いたのは、初の国内感染確認から１カ月がたった２月２９日である。 　▽機能不全を招いた元凶 　これまでもあったように、２０１４年山梨などの豪雪被害、２０１８年西日本豪雨被害、そして昨年の台風１５号や１９号被害など、首相はじめ政権与党が国民生活に大きな被害をもたらす災害対応に興味を示さないのは、政権中枢が世襲政治家とその取り巻きのような政治家や官僚によって占められていることと無関係ではないだろう。安倍政権でより顕著となったトップダウンの政体だからこそ、リーダーシップの欠如は国家の機能不全を悪化させ、官僚組織は場当たり的で事なかれ主義的な対応を行ってしまったものと考えられる。 　国内外からの批判を浴びて、安倍首相は２月２９日の記者会見などを通じて、テレワーク（在宅勤務）や休暇取得の推進、スポーツ・文化イベントの自粛、そして全国一斉の小中高休校措置などの踏み込んだ「要請」を行い、国民が総じて外出を控えることによって、クラスター（集団）感染の連鎖による感染の拡大を抑制する狙いを表明した。これに先立って２４日に専門家会議が「ここ１、２週間が瀬戸際」と言い出した頃から、第二段階の予兆があったと言っていいだろう。 　▽「やってる感」重視、責任自ら負わず 　ここで、政体における首相ら官邸トップと官僚組織のかみ合わない動作、そして国民生活への圧迫は新たな局面に入る。首相とその側近たちは熱に浮かされたかのように生煮えの対策を打ち出し始める。ところが法的あるいは科学的な根拠を欠き、また政権内部や与党との協議も経ずに、実際には「これから」着手することを首相自ら発表し「やってる感」を演出することを重視するのである。 　しかも、そうした対策の多くが自粛などの「要請」なので、国家は責任を負わず、ようは自己責任ということになる。とりわけ顕著なのは、感染防止のコストとリスクを「家」というプライベートな単位に押しつける傾向である。仕事をできるだけ家でし、さらには子どもも家で見て、また自分や家人に発熱など風邪症状があった場合も、原則としてまずは４日以上家で様子を見ることが求められている。 　実際には、家庭内感染は複数確認されているわけだが、第一段階で国内感染が軽視されたように、第二段階でも家庭内感染について政府はほぼ無策である。マスク、トイレットペーパー、米などの食料の買い占めが問題になっているが、それは国家が自分たちを守らないなら国民自らが自宅を要塞化しなくてはならないという不安を抱いていることの証左でもあるまいか。 　▽露呈した統治エリートの劣化 　実際、第一段階から今に至るまで繰り返し指摘されているように、検査が少ない、医師が検査を必要と判断しても受けられないようでは、感染者の確認と治療に国家は本気で取り組んでいないと疑われても仕方ない。長年、新自由主義改革が繰り返されてきた結果、医療資源は確かに限られており、多くの患者が殺到して医療崩壊してしまったら元も子もないのはその通りだ。ただ露骨に国民を衆愚とみなしてかかるのは、むしろそれだけ統治エリートの劣化を示す面もある。いずれにしても、他国で実施できる検査が日本で同じようにできないのは、政体として深刻に病んでいるというほかない。 　感染防止のコストはできるだけ国家から家庭に外部化し、限られた医療資源は重症化したケースにあてるというのが政府の基本方針の要点になるが、軽症だからと検査せず放置していては感染拡大は防げないし、そのなかから重症化して手遅れになる患者が出ることも避けられまい。しかし、それ以上何かをするつもりがあるようには見えない。 　▽緊急事態宣言が意味するもの 　戦後、現憲法の下で確立された日本の立憲民主政体は過去３０年間、グローバル資本主義の波の中で、大きな変容を求められてきた。その結果もたらされたのが富と権力の集中である。政治はトップダウン、経済は格差の拡大へと変容しても、かろうじて立憲民主政体の範ちゅうに留めていたのは、当時二大政党制へと向かっていた政党政治におけるチェック・アンド・バランスであった。ところが民主党政権が２０１２年に崩壊し、安倍晋三率いる自民党が政権復帰を遂げると、政党政治の歯止めさえ欠いた強権的な支配が確立していった。 　強権的な性格を持つ安倍政権が、新型コロナウイルス対応の次の段階として進めているのが、緊急事態宣言を可能にする特措法の制定だ。これまでの対策を事後正当化する目的で、緊急事態が宣言されると、憲法が保障する私権が制限されることもあり得る。それは、判断能力を欠いた頭から、日本の立憲民主政体がいよいよ死に至る病に陥ることを意味しかねない。

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父親は逆転有罪 被害実態に沿う判断だ／豆腐とお揚げの料理いろいろ。

パートナーの食養では、植物性のたんぱく質を中心にしているので、
時々、モレラのとうふやに行って、豆腐や揚げをまとめ買い。

豆腐のお鍋のバリエーション。
毎日豆腐

堅豆腐



厚揚げ

とろ厚揚げ

揚げ出し豆腐

おいなりさん

お揚げと切り干しの炊いたん

珍しい大豆もネットで探しい、いろいろ購入しました。

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社説：父親は逆転有罪　被害実態に沿う判断だ 2020年3月13日　中日新聞 　当時十九歳の実の娘への準強制性交罪に問われた父親に名古屋高裁は実刑を言い渡した。無罪の一審判決は抗議デモを呼んだ。被害実態に沿う判断を機に、性犯罪への司法のあり方を深く考えたい。 　怒りをおぼえる事件である。一審・名古屋地裁支部判決は娘が中学生当時から父親は性的虐待を繰り返していたが「性交の強要を拒めた時期もあった」として「抵抗が極めて困難な『抗拒（こうきょ）不能』（同罪の構成要件）に当たるとまではいえない」と無罪とした。 　これを含めて性暴力への無罪判決が昨年三月だけで全国の地裁で四件連続。抗議の「フラワーデモ」が同年四月に東京で始まった。今では名古屋など全国で、毎月、デモ行進が行われている。参加者は「不当な判決で被害者が泣かなくて済むように」と訴える。 　二審・名古屋高裁は娘が「抗拒不能」だったかが争点。一審判決後に娘を鑑定した精神科医が検察側証人として「長年の性的虐待で娘は抵抗意欲を失っていた」と証言した。娘は医師に「ペットのように扱われた」と話したという。 　判決で名古屋高裁は「抗拒不能」を認めた。一審判決を「抵抗が著しく困難だったことへの合理的疑いを検討していない」「事件は実子への性的虐待だという実態を十分に評価していない」と批判して無罪を破棄。求刑通り懲役十年の実刑を言い渡した。 　刑法の性犯罪規定は二〇一七年に大幅な改正があったものの、裁判官の心証で認定が左右されやすい「抗拒不能」は、準強制性交罪成立の要件として残った。専門家によると、恐怖を植え付けられた被害者は、加害者に迎合するような態度を取り、抵抗していないように見える場合がある。受け入れられない現実に接し、感情や感覚を体から切り離す「解離」の状態になる場合もあるという。 　性犯罪の審理では、裁判官ら法律家が、被害者と加害者の心理的な関係性などを十分に理解していないケースがあると指摘される。それゆえ、一七年の刑法改正では、裁判官らに性犯罪被害者の心理についての研修を行う、と国会で付帯決議されたが、実施率は低い。 　刑法自体も、そうした実態を反映していないとの批判があり、同年の改正では「三年後（今年）をめどに、実態に即した対処を行うための施策の在り方について検討を加える」と付則で述べ、見直しも示唆している。ぜひとも、迅速な議論を期待したい。

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ハンカチで手製マスク 縫わずにたたむだけ／ハンカチマスクの作り方！／春の草花「スミレ」「ムラサキハナナ」「ホトケノザ」、水仙、ヒヤシンス、ハナニラ

梅の花が終わって、河津桜が満開になりました。
足元には、可憐な春の草花が咲いています。
スミレの花

ムラサキハナナ
　　
ホトケノザ
　　

　　
庭のあちこちに植えた水仙いろいろ。







玄関横には、ヒヤシンスとハナニラの白花も。
　　


あと１０日もすれば、桜のたよりが聞かれるでしょう。

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今日の中日新聞生活面に、
ハンカチマスクの作りかたが紹介されていました。

わたしは、外出時には不織布マスクも使いますが、
ずっと前から、繰り返し洗えるツーヨン等の布製マスクを愛用しいます。
不織布は肌に触れるとチクチクするものがあるし、
使い捨てにも抵抗があったから。

今回の新型肺炎が広がり始めてからは、
簡単に洗えるハンカチマスクを、
家事や庭仕事などの時に使っています。

使い終わりには、汗を拭いて洗濯機へ入れるだけなのでとても便利。
ウイルスは防げないかもしれないけれど、
ヘルペス予防とのどの保湿にマスクは必需品です。
ちなみに、
極細繊維のクロス「トレシー メガネ拭き」などを内側に入れて
ハンカチと二重にすれば、かなり目が詰まって性能もよくなります。

ハンカチで手製マスク　縫わずにたたむだけ　 2020年3月12日 中日新聞 　品薄状態が続くマスクを、ハンカチで作る方法を紹介する。不織布製に比べると効果は劣るが、専門家は「今のように入手が難しい状況なら代用品として使ってもいいのでは」と話す。 　服飾雑貨メーカーの川辺（東京都新宿区）は先月から、自社のホームページなどで、ハンカチマスクの作り方を公開している。用意する物は好きな柄のハンカチとヘアゴムなどのゴム。＜１＞半分に折ったハンカチを横長になるよう、さらに半分に折る＜２＞横幅を三等分した位置に、輪にしたゴムを左右から通す＜３＞＜４＞両端を中央に向けて折る－と簡単だ。商品本部広報室の図子（ずし）隆也さん（４７）は「洗って何回も使えるのが利点」と話す。 　ウイルスは、感染した人がせきやくしゃみ、会話をした際に出る飛沫（ひまつ）（しぶき）に含まれる。マスクは、これらが周囲に飛び散るのを防ぐ。「ハンカチマスクも飛沫をとらえる効果は期待できる」と話すのは、愛知医科大感染症科教授の三鴨広繁さん（５９）。風邪の症状があるなら、他の人にうつさないようできるだけ身に着けたい。 　一方、予防の効果は限定的だ。マスクと顔の間には隙間があり、不織布製でも、ハンカチ製でも飛沫の侵入を１００％防ぐことはできない。ただ近い距離で感染した人を看病する場合などに飛沫を直接浴びることは避けられる。「ハンカチはどの家庭にもあるので、極端な品不足の今なら試してもいいのでは」と三鴨さん。「何枚も重ねて作るとより良い」とも。 　マスクには顔を手で触る回数を減らす効果も。ウイルスの付いた手で口や鼻などを触ると、粘膜から体内に侵入する原因になる。いずれにしても「使ったら洗うことが大事」と呼び掛けている。 　（小中寿美、吉田瑠里）

ハンカチマスクの作り方！（川辺ＨＰ）　 


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