◇ 潮目が変わった株式市場 = 世界中の株価が急落した。ダウ平均は5日間の続落で、先週は576ドルの値下がり。日経平均も577円の下落。ドイツやフランス、上海の株価も大きく値を下げている。原因は各国で、実体経済の悪化が報じられたこと。アメリカでは住宅販売の不振、雇用者増加数の激減。日本では景気動向指数の低迷、中国では目標成長率の引き下げ。EUでは景気予測の下方修正など。悪いデータが一斉に出現した。
世界の株価は、先々週まで予想以上の強さを示していた。ダウ平均は昨年10-12月間に下落した分の8割を取り戻し、日経平均も半分まで戻している。日経新聞の調査だと、世界36市場のうち16市場が半値戻しに成功していた。だから先週の急落は、その反動だという見方もないではない。
仮に今週の株価が大きく反発すれば、そういう見方が広がるだろう。だが株式市場は、ここへきて実体経済の悪さに気が付いたとみる方が自然。とすれば、株価の調整は長引くと覚悟しておいた方がいい。その調整の長さと深さを知るためには、各国が発表する経済指標を重視して行くしかない。
今週は12日に、1-3月期の法人企業景気予測調査。13日に、2月の企業物価と1月の機械受注、第3次産業活動指数。アメリカでは11日に、1月の小売り売上高。12日に、2月の消費者物価。13日に、2月の生産者物価。14日に、1月の新築住宅販売。15日に、2月の工業生産と3月のミシガン大学・消費者信頼感指数。また中国が14日に、2月の鉱工業生産、小売り売上高、固定資産投資額を発表する。
≪11日の日経平均は? 予想 = 下げ≫
世界の株価は、先々週まで予想以上の強さを示していた。ダウ平均は昨年10-12月間に下落した分の8割を取り戻し、日経平均も半分まで戻している。日経新聞の調査だと、世界36市場のうち16市場が半値戻しに成功していた。だから先週の急落は、その反動だという見方もないではない。
仮に今週の株価が大きく反発すれば、そういう見方が広がるだろう。だが株式市場は、ここへきて実体経済の悪さに気が付いたとみる方が自然。とすれば、株価の調整は長引くと覚悟しておいた方がいい。その調整の長さと深さを知るためには、各国が発表する経済指標を重視して行くしかない。
今週は12日に、1-3月期の法人企業景気予測調査。13日に、2月の企業物価と1月の機械受注、第3次産業活動指数。アメリカでは11日に、1月の小売り売上高。12日に、2月の消費者物価。13日に、2月の生産者物価。14日に、1月の新築住宅販売。15日に、2月の工業生産と3月のミシガン大学・消費者信頼感指数。また中国が14日に、2月の鉱工業生産、小売り売上高、固定資産投資額を発表する。
≪11日の日経平均は? 予想 = 下げ≫