
地域の住区センターの「老人憩いの家」で開かれた誕生日パーティには12月、1月、2月、3月生まれの65歳以上のお年寄り約50人ほどが参加した。どこの老人会でもそうらしいが参加者のほとんどが女性だ、数えてみたら男性は僕を含めて6人にすぎない。老妻は普段から老人会主催の日本舞踊、フラダンス、棒体操と欲張って稽古事に参加しているが、僕は年会費1,500円を払っているだけの名目会員にすぎない。
この老人会の会員がこのところ減りつつあるそうだ。全国の老人会組織によると、全国には14万の老人会があって約880万人が参加しているが10年前に比べて20%ほど会員が減ったという。高齢化が進んでいるのに逆現象である。理由ははっきりしないが、老人会の「老人」という言葉に抵抗を感じる高齢者が増え、一つの組織に縛られたくない人が多くなったかららしい。
昨日の誕生日パーティの前に地域包括支援センターの若い男女が来て長々と説明した。仕事上、理解はできるのだが、老人会に参加しているお年寄りたちは、国の福祉施設の御厄介になりたくないので、積極的に老人会に参加している人が多い。それなのに皆が最も懸念している「認知症」の症状をくどくどと説明、介護支援ののメリットだけを強調した。案の定である。参加者から介護認定の不公平さや老人施設への待機待ちなどの問題まで飛び出し収拾がつかない状態になってしまった。
老人会の副会長でパーティの司会をつとめた女性は大正7年生まれである。ところが支援センタ―から配られたパンフレットには”活動的な85歳をめざして”と書いてあった。後期高齢者医療制度の時もそうだったが、国はなぜ一定の年齢にこだわるのだろうか。福祉担当者は老人心理学を勉強してもらいたい。