デジタル革命粛々

 

【エネルギーのソフト模様】

東芝は、住宅用太陽電池として世界最高注１となる最大セル変換効率
22.6％、最大モジュール変換効率19.3％を実現した「住宅用太陽電池
モジュール240Ｗ」を採用した太陽光発電システムを9月13日から発売
するという（2011/09/05）。

本年のテーマは「新スマートシティ宣言！」

Smart City Week 2011を10月24日～28日に横浜で開催 / スマートメ
ーター市場は2020年に年２億台に。世界で始まったスマートシティ・
プロジェクト。3000兆円市場を巡って各国の政府や企業が主導権争い
を繰り広げる。


環境破壊時代に突入した中国

太陽光発電ブームの影にシリコン汚染、廃液投棄で激しい環境破壊

太陽光発電産業が猛烈に発展するにつれ、太陽電池製造用のポリシリ
コンから出る腐食性の強い有害有毒の四塩化ケイ素の廃液を一部の企
業と運送会社が利益と引き換えに不法投棄していることが分かった。
環境を破壊し、人々の健康を脅かす恐れがある。新華網が伝えた。
2011年4月、湖北省鐘祥市で600トンの四塩化ケイ素廃液が排水管網を
通って市の汚水処理場に流入し、処理場内のすべてのバクテリアが死
んだほか、処理設備も重大な損傷を受け、処理場が２カ月以上まひす
る事件が起きた。鐘祥市公安局が調査したところ、この廃液は湖北省
随州の太陽電池メーカー晶星科学技術股フェン公司と江西省九江市内
の企業がそれぞれ別の業者に処理を委託したもの。汚水処理場が停ま
ったため、汚水は未処理のまま川に流入。最終的に湖北省最大の漁場
のひとつである南湖漁場にも大被害を与えた（2011/09/06）。

 

このほか、過去の公害時代の日本と同様に中国大陸各地で様々な環境
破壊が多発している。

・ガン多発村のクロム鉱滓、放置量は14万トン、政府が無害化処理へ
（2011/08/19）
・中国45都市で大気汚染基準超過、新疆ウルムチが最悪（2011/08/08）
・水源地に電池工場、付近のイネに被害、開封市民の飲み水に脅威
（2011/08/08）
・アンモニア汚染タマネギ100トン流通、冷蔵庫から漏出も販売
（2011/08/02）
・基準値超の汚染物質、年間100万トン超海に流入―広東省
（2011/07/29）

台湾の太陽電池業界、再編淘汰の波：今年マイナス成長が引き金

 

太陽電池業界に再編淘汰（とうた）の波が起こりそうだ。世界金融危
機時よりさらに市況が悪く、大幅な供給過剰に陥っており、川中業者
は赤字に苦しんでいる。業界大手からは供給過剰は目先３年続くとの
見方が出ており、企業体力がなく、技術的に遅れをとる企業は、買収
対象になると指摘されているという（2011/09/07）。

国内最大　堺の太陽光発電所が全面稼働　関電

関西電力の堺太陽光発電所（堺市西区、最大出力１万キロワット）が
７日、全面稼働した。同社初の大規模太陽光発電所（メガソーラー）
で、運転中の同発電所では国内最大。一般家庭３千軒分に相当する年
間1100万キロワット時を発電する。産業廃棄物処分場内の約21ヘクタ
ールの敷地に縦１メートル、横1.4メートルの太陽光発電パネルを７
万４千枚敷き詰めた。昨年10月に一部稼働し、今年10月に全面稼働の
予定だったが、工事が順調に進み１カ月早めた。建設費は約35億円（
2011/09/08）。

超小型・大出力SiCインバータを開発

NEDOは、同一パワーとしては世界最小の完全空冷オールSiCインバータ
を開発、出力15kWのモーターの連続動作に成功しました。このインバ
ータは体積500cm³、出力パワー密度は30 kW/リットルの超小型で、産
業用モーターの制御はもちろん、スマートコミュニティの実現に必要
な電力変換や、電気自動車の小型化・軽量化・効率アップなど幅広い
分野での利用が見込めという（2011/09/06）。

【デジタル革命粛々】

電力網には全世界で現在40億人につながれているという。これは全世
界でインターネットの４倍に当たる。インターネットは、ネットワー
クに加わるユーザの数の２乗に比例し相乗効果でアドホックに価値を
高めてる現象（「メトカーフの法則」）を起こしたが、同じように「
スマートグリッド」も、ネットワークの規模が大きくなれば、こうし
た価値向上は無数の分野で生まれるものと期待されている。

 

ソニーの家庭用蓄電池

　digital city

Creative city

スマートグリッドにシティーが発展し、スマートシティー、接頭にデ
ジタルやクリエーティブ、インテジジェンスが冠して、バブル模様を
早くも呈しているが、彼女に連絡場所をモバイルで転送したとたん、
彼女に常に所在が感知されているという問題も起きている。情報漏洩
の反社会的な行動が頻発する時代を意味する。一層のこと、刑法や民
法を改定し、罰金科料基準を「・・・場合、最低百万円以上の罰金、
上限廃止（青天井）にし、支払いに不能の場合、終身対価労働を課す」
などとする検討がいるだろうし、各国ともボーダレスな取り締まりを
行う必要もある。「デジタル革命、粛々と時を超え世界を渡る」と吟
じているような昨今だ。