主治ケアマネとかマイケアマネ制を提唱している武久氏の話を聞く機会があった。その主張は慢性期治療の充実を主張するなかからの論点のようだ。急性期治療修了して慢性期に移ってくる患者の全身状態が悪いことに改善を期す観点からの発送だと理解した。
AIが居宅介護支援に関与すると効果的な支援プログラムを提案するので介護支援専門員が不要になるどころか、むしろ重要になる。AIは効果的だが人に感動を与え動かすまでには至らない。ここに介護支援専門員が介在してサービス事業者に利用者に説明し同意をえて行動につなげていく。
AIの活用で利用者の状態像を類型化してかかわりをパターンに集約、その結果を解析することはできる。さらにAIは類型化した状態像から得たい結果を導きだすかかわりを提示もする。
こうした世界は遠くない。
こうした世界は遠くない。
医療や介護に係るデータは国保連が多く持っている。一方ではそれが分散存在でもある。そのデータを使うときはデータの収集が前提となり、収集したビックデータを解析する技術も欠かせない。ようやく日本でも医療や製造部門のビックデータに取り組む動きが本格化した。
パネルディスカッションでの1つのキーワードに「認知症でも安心して暮らせるまちづくり」に加えて「認知症予防ができるまちづくり」を挙げた。この2つはどっちをとるかという二者択一ではなく、地域の実情に応じて取り組むことになるととらえたい。
「認知症の現状と展望」でのパネルディスカッションの司会を務めた宮田満氏は認知症を「私たちの病気」と表現した。これはMCIなど診断を受けていない人が半数いることから受診を促し、社会も特別視しないようにという意図が込められている。
認知症の患者が安心して暮らせるまちづくりのために市民の理解を得るという仕掛けで見守りSOSネットワークを作った笠岡市社会福祉協議会は、さらに市民を巻き込むために俳諧して戸惑っている高齢者に声掛けを体験する「見守り模擬訓練」を行ったという。体験してみることが実践に欠かせない。
9月9日イーライリリーが行った「認知症の現状と展望」に参加した。パネルディスカッションでは55歳という若いアルツハイマーを患っている方も登壇し、その発言に感銘を受けた。いわく「認知症でも治療や支援でこれからどんな死活ができるか希望を持っている」という。