大沢在昌の若いころの作品「漂泊の街角」（角川文庫版）

に収録されている「スターダスト」の始まり部分の一部
引退した有名女優とあった主人公の探偵との会話
「『失礼に聞こえたら御免なさい。あなたが探偵だなんて信じられないわ』
『僕の前にあなたがいるのは、もっと信じられない』」
とか
「ランナー」という小品の初めの章でその章の終りごろに主人公の探偵はある必要から会社の所在を知るために電話案内１０４にかける
「硬貨を落とし、１０４を押すと、24時間営業の都会の女魔術師が出た。
メモした住所と社名を告げ、待った。
『・・・・・メモの御用意を・・・・・』
わかってます。ここにちゃんとしています。」
「受話器をおろし、戻った硬貨をすくいあげた。そうなればくそ暑い電話ボックスで愚図愚図する手はない。僕の車には、立派なエンジンと4つのタイヤ、冷房装置にオーディオまでが揃っている。足りないのは冷えたビールと、それを勧めてくれる、性別を異にする柔らかい肉体だけである。前者は2時間もすれば、僕の部屋のキッチンで、後者は2日後の寝室で、堪能できる―はずだ」
と、まぁ、ある人にとっては気障な文章がある。べつな見方ではしゃれた文章ともいえる。
ちょっと気恥ずかしくなるような文章を平気でかくのが大沢在昌という作家。

決して口にはしませんが、私は好きなんです、彼のこういう文章が。

ある専門誌の原稿を脱稿した

これで2回目となる寄稿だが今回の原稿はこちらかの持ち込み。それを編集者が評価して掲載してくれる。内容は来年の作業となる介護報酬改定について書いている。視点は介護報酬値上げではなく介護支援業務の見直しとその評価。いままで触れられことがなかった介護支援専門員の業務そのものを見ている。法制度にとらわれず介護支援の業務そのものを介護保険制度10年が経過した時点で今一度考えてみたかった。記事の内容は興味を引くような内容にトーンダウンしている。なかでも介護と医療の連携は診療報酬と介護報酬から見る内容で読む人によってはいくつかの関心を呼ぶだろうと思う。
ちなみにこの雑誌は介護支援専門員と地域包括支援センター職員向けの専門誌なので店頭に並ばない。http://www.nissoken.com/jyohoshi/tc/index.html

地域連携診療計画いわゆる地域クリティカルパスは

どこまで介護支援計画いわゆるケアプランと連携を想定しているのでしょうか。
といっても診療報酬から見た場合ですが。
急性期、回復期と役割が明確になり転院を促進したいようですね、退院をさせる側に「地域連携診療計画管理料」「地域連携診療計画退院時指導料」地域連携診療計画退院計画加算」が算定可能の要です。その中に「介護サービス事業所と連携を行い」なさい、と算定にあたって義務ではないのですが明記されています。以前は介護支援連携指導料」についても書きましたが、医療との関係構築は待ったなしです。

居宅介護支援事業に特化した事業のはずだが

行っていることはまだまだ居宅介護支援事業に徹しきれていないことに気がついた。
ある会社に説明するために資料を作りメールで送っていて気がついた。どうして個人事業主として取り込むのかを説明しきれていない。
同様に介護支援専門員に対しても支援を行うといいながら介護支援専門員からすると十分な内容でないことに気がついた。これではお金はもらえない。
そこでいま介護費の要件を分かりやすくしたものを作りだした。介護費の単価とその要件は結構面倒な内容になっている。介護支援専門員の業務が多いという１つはこの介護費の確認作業にある。その確認作業を簡単に分かりやすくすること、これが支援だろう。

島田一男「小説・社会面記事―特ダネ記者」（廣済堂文庫）

を読んだ。
昭和２６年ごろの新聞事件記者の話を綴っている。
島田一男という作家を知らなかったが文章は軽妙、推理小説の分野だが内容は今読んでも興味深い。
なかでも面白いのは昭和２０年代の雰囲気が出ていること。
「ところが、部長、天下はそろそろ波おだやかでなくなりそうだからありがたい」
「おやッ亀ちゃん、いやにからむねェ」と記者とその部長の会話。
つづいて
「部長、三輪子はあれでも、もとは華族さまの奥方だ」
「存じ上げてますよ、毎日亀ちゃんのヘタクソな記事を読まされているから・・・・・もと子爵中野隆麿氏夫人、おっと、中野？中野か・・・・読めたよ、亀ちゃん、だんなが鼻の穴をおっぴろげてるわけが・・・・・。この広告の依頼者は中野隆麿氏か？」と続く。
なんとも昭和戦後まもなくの時代風景が読み取れる。子爵とか言葉だけでなく会話のやり取りがそうした雰囲気を醸し出していることに興味を覚える。
最後に収録されている「恐風」はトランクを使った死体のトリックなど興味を飽きさせない。
読んだ文庫はいくつかの短編をまとめたものだが今読んでもフィクッションとして通用する内容を持っている。

診療報酬改定の影響は出ていますか

今回の改定で大きく医療は介護との連携を評価する方法に舵をきった。
救急病院に代表される急性期治療を担う病院に入院した場合、入院早期には総合的な評価（基本的な日常生活能力、認知機能、意欲、退院後の介護サービスの必要性等）を行った場合に評価加算が算定できる。
その後、介護支援専門員が病院にきて介護サービスの情報や退院後の介護サービスの利用について病院スタッフと共同して説明を行うと病院は「介護支援連携指導料」が算定（請求）できる。
さらに退院にときに適切な支援を行えば退院時調整加算が算定でき、それより病院以外の医師や看護師、薬剤師及び介護支援専門員のうち３名以上が参加して病院内でそれらスタッフが協力して退院後のことを説明すると病院は「退院時共同指導料」２０００点が算定できる。
これを算定している病院がどれほどあるかわからないが、この診療報酬が定着すると介護支援専門員は病院に呼びつけられるかもしれない。とポジティブにとらえて大変だと思うのでしょうか。
逆にこの流れを生かすかことは考えられるか。

ケアマネ業務のＩＴ化

介護事業で使っているソフトは給付管理をしているだけで業務管理にはかかわっていない。
訪問介護事業のソフトでは勤務時間管理や給与計算をするもののある。基本的は給付管理と請求に限定される。
居宅介護事業にあっては標準帳票を記入する範囲にとどまる。居宅介護支援業務の業務ソフトとしてサービス担当者会議の帳票にあわせて関係出席者の名称、連絡先、担当者名が取り出せ会議出席依頼書が出力、ＰＤＦからそのままＦＡＸとなれば業務管理と業務改善が図られる。
できれば予定表と別表は書式を変えてほしい、あの形式で介護の内容をお客様が理解しているとは思えない
常々、要望しているのだがまことに残念な思いをしている。

ホームページの全面的更新をしたぞ

事業内容にホームページの画面が合わなくなったので。
これで２回目の全面更新。時間がかかったのは画像作り、試行錯誤を繰り返し、画像作成ソフトの使い方も理解しないなか写真を取り込み文章を追加して、うぅぅぅん、なかなかいい出来栄え。
自己満足です。
とはいっても前の画面を引き継ぐ形ではある。ので、作業は思ったほどではなくほぼ１日の作業で終了。
せっかく作ったので２４時間働いてね。

ケアマネジメントの推進に関する調査研究事業の報告書から

数日前に書いた調査結果から「利用者のそれなりの満足度に対し、ケアマネジャー側も多忙な業務に追われる中で現状を超えられない実態がある」（５頁）と指摘している。
こうした対案として「①実効性のある専門教育　②普及啓発による「ケアマネジメントに参加する力」の向上　③ケアマネジメントの質の可視化と客観的評価の実施　④報酬・業務内容の改善」を提案している（６頁）。
ここでのキーワードは「それなり」、介護支援専門員もそれなりの業務を行い、お客さまもそれなりの内容でいいと思っている。
これを変革していくための提言だが実行にいたる具体的な内容はこれからということだろうか。

社会保障は中長期的成長戦略か・難しい内容です

５月１７日の日経朝刊・経済教室に鈴木恒氏が『「社会保障で成長」は誤り』と主張している。
いわく「日本の医療・介護産業は、多額の公費投入によって支えられている産業であり、自律的な成長が期待できる分野ではな」く「一時的な財政政策と」いうのものという。
「景気対策としては財政支出以上にＧＤＰを押し上げる乗数効果はある」と評価しているが雇用増加率については低賃金の非正規労働者が多い介護分野で起きていることと否定的である。さらに景気対策として過剰貯蓄の取り崩しによって消費拡大が起きることに疑問を呈している。
この過剰貯蓄は特に高齢者の貯蓄を差しているが貯蓄の取り崩しによって家計金融資産が減少し国内で支えられている国債市場の需給バランスが悪化し長期金利が上昇、設備投資、住宅投資、耐久消費財消費を減少させる。結果政府支出の自由度を失われると指摘している。
さらに低所得層への社会保障の拡大によって消費が増え景気が拡大するという主張に対しても消費性向は所得階級による差が小さくなっていることを取り上げ「所得再配分によって得られる消費拡大効果もわずか」であるという。
これらの主張は主に民主党の政策で鈴木氏はこれに対して反論している。
民主党が主張するように社会保障費を増加するだけでは成長戦略とはならない。要は社会保障費を使って何をなすか、中身の充実が伴わないと社会保障費は成長戦略とはならない。
特に介護分野で施設建設や運営は従来通りでは全く成長戦略は描けない。施設についてはコストパフォーマンスが考慮されるべきで、２０２５年以降高齢者数は減少することから単に施設待機者がいるからといって施設を増設することの是非は検討されなければならない。増設するには高齢者減少も考慮したうえで政策的に行うべきである。政策的配慮がなく施設を増設したならば高齢者が減少した時点で財政的負担が問題となる。
いま議論するべきは施設の運営で、共同事業体や所有と運営の分離などの導入を進めないと社会保障は成長戦略とはなりえない。
居宅における介護からは住環境の不備を指摘し地域全体の住環境について問題を提起することができれば公共事業につながり、公共事業無用論に対して有効な景気政策との根拠を与えることと期待される。