Aさんの世話を同居家族のBさんもやっている。BさんはAさんの環境因子で促進要因と判断され、Bさんも世話を望んでいることも多い。家族が介護で疲れ好ましくないと家族介護をすべきでないとする在宅医師の意見は一律的にすぎないか。
病院医師の話を聞く機会があった。在宅医療に係っていて介護支援専門員への理解が深い方だが大学病院勤務のためか介護支援専門員とズレを感じた。たとえば連携でなく統合で、彼のいう統合は垂直統合の感触がある。統合には垂直と水平統合もあり、医師の感覚がにじむ。
東洋経済WEB版がhttp://toyokeizai.net/articles/-/46380
指輪にあるカメラが文字を読み取り合成音声に変換する器具を紹介している。
その開発者は視覚障害者支援技術と障害者との間にはギャップがあるという。要介護状態高齢者と居宅介護支援の提供の間にも当てはまるかもしれない。
社会的の地位は初めから高いわけではない。何かの機会での適切な行動や言動が積もり積もって多くの人に認められることで成し遂げるものと思う。
単独の居宅介護支援事業所で件数がとれないからと別の道を探ろうという気持ちはわかるが、依頼がこない原因を追究してみること、そして医療機関とのつながりを強化しておくと１０月から診療報酬改定の影響が出てくるだろう、それまでの辛抱。
プレジデントという雑誌があり、そのデジタル版に「なぜ、残念なケアマネジャーがはびこるのか」という記事が配信されている。
http://president.jp/articles/-/13267
注目はこういうテーマで書かれる記事が一般化したことだろうか。
http://president.jp/articles/-/13267
注目はこういうテーマで書かれる記事が一般化したことだろうか。
当社のホームページはＪＩＭＤＯを利用している。居宅介護支援事業だけの会社だと閲覧者の層は限られているなか、その閲覧数が８６に達した。ＳＥＯ以外、企業としての情報発信が肝心だと痛感した。
高度急性期病院から未認定要介護状態高齢者が自宅に退院してきたとき、困るのが介護認定だ。そこで厚労省は平成２２年４月３０日に出した事務連絡「末期がん等の方への要介護認定等における留意事項について」で、迅速な要介護認定の実施を要請している。
１０月から高度急性期医療機関から在宅へ退院する患者が増えそうだ。困るのが未認定の要介護状態高齢者の場合だ。早いと入院後１４日で自宅へ遅くとも１８日ぐらいで出てくる、認定が間に合わない、どうする。
