日本看護協会が出した認知症ケアガイドブックは取り上げているテーマが具体的で説明も事例を交えてかかれており参考になる資料だ。介護支援専門員も一読の価値がある。
日本看護協会から「認知症ケアガイドブック」が出された。内容は基本的な知識から認知症ケアにおける倫理面、病状・日常アセスメントそしてケアマネジメント、家族支援と介護支援専門員にとっても参考になる。
地方厚生局も地域包括ケアシステムに取り組むという。関東信越厚生局ではあらたに地域包括ケア推進課を設け、さらに啓蒙のために「地域包括ケア応援セミナー」を開く。今回はプレセミナーでフレイルを取り上げる。
老健局長の移動だけかとおもったら振興課長も移動となっている。同時に移動だと政策の継続性にすこし心配になる。
先日キャリアブレンがネットで伝えていた装着型人工腎臓は画像だけだとよくわからないが従来の装置を小型化したように思える。それでも２４時間の装着実験の結果では可能だという。別の開発アプローチがあってもいい。
法人内での会議で議事進行を担当して経験を積んでおくのもいい。サービス担当者や生活相談員が変わったとか新しい事業所の情報とか情報伝達、丁寧な対応を求める利用者の近況の共有など会議の進行役を行うためには事前にそれらの発表者と情報概要を把握しておかないとうまく進行できない。何気ない経験の積み重ねが大事。
参加者の意識をある程度統一しておくことが会議の進行に役立つ。そこで参加者を訪ねて情報の共有を図りたい。FAXや電話の打ち合わせでは意がつくせない、こちらから訪ねることで誠意を尽くし、よほどのことがない限り会議中で無茶な発言はしない。
議論の前提となる情報の共有は会議で行うことか考えてみたい。
利用者に２時間も同席を求めるのはどうなのか、苦痛を与えていないだろうか。
利用者に２時間も同席を求めるのはどうなのか、苦痛を与えていないだろうか。
利用者の状態像の説明から始める会議では次に各サービスの組合せを説明したりで、その間に状態について質問やら疑問ならが読出、この対応の懐柔で時間がつぶれ、サービスの選択と回数で同じような話が交わされたら会議での結論はどこへやら、結局なにを話したのかわからない。
会議で議論百出は歓迎すべきことだが論点がずれることは避けたい。会議の実をあげるためには会議のテーマへの拘りと論ずべき事柄の明確化にある。そして会議終了時刻を決めて時間がきたら有無を言わさずに会議を修了する。参加者に開始と終了を意識させることでも会議の内容は違う。
