地域医療福祉情報連携協議会シンポジウムで「情報の連携だけで自分が担当している患者を安心して任せられるか」、「顔の見える関係からスキルや考え方が共有できる関係へ」という発表者の発言に、多くのことを学んだ。
介護保険利用の説明をして、ケアタウン研究所代表高室氏の「ケアマネジャーに気楽に相談し、自宅ならではの“にこやか介護”を目指しましょう」に大いに賛同。
平成２９年度版の死亡診断書記入マニュアルに、医師が立ち会わないままがんで死亡した患者を例に、死亡診断書の扱いを明示した。
介護支援専門員も知っておくと看取り支援に役立つ。
来場者事前登録がはじまった
注目のセミナーも目白押し
「高齢者支援センター」などと騙る詐欺の報告があり、消費者庁が注意を喚起している。
担当している高齢者にも注意を促したい。
http://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/information/pdf/consumer_policy_information_170620_0001.pdf
武久会長は会見で、「療養病床から転換した介護医療院が老人収容所のようになってしまっては意味がない。そこから地域に帰っていかなければならない」と述べ、介護医療院では、介護老人保健施設よりも在宅復帰機能を強化すべきだと主張したことをCBが報じた。
妥当な見解だと思う。
介護施設で作業量が多いのが排泄介助だが、排尿感知システムで対応する施設が多い。
これは職員の負担軽減の１つだが、排尿トラブルに対応という考えだけでなく、切迫性か腹圧性か、精神疾患によるか服薬の影響か、原因に訴求したい。
泌尿器科受診から支援というのは愚者のこだわりか。
こんな展示会もある、これから看取り支援が欠かせないので、介護事業者にとっても知っておきたい。
