Facebookへようこそ

NYシラキュース市のメル友から、Facebookに登録したので見てくれとメールを3日前に受け取った。Facebookといえば最近流行のソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の最大手だということは知っていたが、私には無縁のものと思いそれ以上の興味は無かった。

というのも、数年前に加入した別のSNSであるMySpaceが音楽オタクみたいな人達の集まりで、やたら持ち上げて褒めまくるメッセージが飛び交い、自分の居場所ではないと感じていたからだ。紹介してくれた人の好みが出ただけのことで、全てがどうかは分からないが。

さて、どうしようかペンディングにしていたが、ちょうど同じ時にたまたまCNNのテクノロジー欄にJ.Sutter氏の関連する記事を見つけた。今、米国の老人世代のFacebook登録が急速に増えているという行を読んで、急に興味が出てきた。老人世代は、メールや写真・動画などの個人情報を公表することに躊躇いがあるといわれてきたはずだが、この変化の背景は何だろうと。

このSNSのプロフィール登録者のうち、65歳以上の世代はまだ7％だが、その直ぐ下の世代の55歳以上の女性が、半年前に比べ何と5.5倍も増えたそうだ。普及度がある一線を越えた時、突如質の変化が起こるという。多分それだ。一方、25歳以下では同じ期間に20％増えただけという。

専門家の言によると、登録者数がクリティカルマスを越え、若者から家庭・老人世代に広がり雪だるま式に登録が増えるようになった為だという。今やFacebookは老人世代と若者世代の家庭内コミュニケーションする「居間」の役割を果たすようになったという。実際、全く会話がなかった祖父母と孫の世代間コミュニケーションが回復したという。

そういえば、招待してくれたメル友も55歳前後だから、まさにFacebookの登録者急増世代に属する。いささかSNSに引っ掛かりを持っていた私だが、CNNの記事を読んで彼女の家族とか友人の一部と見做してくれたと思い、Facebookに参加することにした。

加入手続きをして彼女の登録情報にアクセスすると、子供や友人の挨拶メッセージが続いていた。多分彼女も家族の誰かに勧められ加入したばかりなのだろう。この仲間に入るのは、突然他人の家に入るような気がしてチョット気が引ける。好奇の目で見られるような気もする。とりあえず「I’m in（加入したよ）」とだけメッセージを残した。

上記の記事を読んで、インターネットの広がりがついにここまで来たかと思った。個人的には、IT世代とそうではない世代の断絶は今後益々大きくなると悲観的だったが、SNSがこの世代間ギャップを埋めるコミュニケーションの場を提供するようになったと感じた。

いまやFacebookにプロフィールを登録した人は2億人を越え、その7割は米国以外の国の人達だという。今日のCNET newsによれば欧州でも利用者数が急増しており、例えばスペインでは1年で10倍になったという。日本のSNSは使い方が特化され普遍性がないように感じるが、実際はどうなのか良く知らない。

因みに我が家では家族内の連絡は通常のメールか電話でありSNSは利用してない。私は用件によってなるべく家族のメンバーに写しを入れてメールしているが、子供達は‘無駄に’CCを入れない傾向があり、圧倒的にpeer to peer通信が多い。■

青年よ、政治を目指せ

若者が政治活動を始めた！

昨日のNHKクローズアップ現代は、若者の政治への関与を高めていこうという動きを紹介するもので、大変興味深く視聴した。私が意識して取り上げてきたテーマの一つでもあり、このテーマをもう少しふくらませて議論してみる。

最近の政治が年金や医療保険、介護保険など老人世代に目が向けられ勝ちで、結果として将来若者に負担を強いる政策が次々と策定される現状に、若者の間に危機感が広まった事に背景があると言う。具体的には大学生が運営して投票を勧める携帯サイトや、議員の政治活動に体験参加するインターンシップの広まり等を報じた。

正面から政治に向き合う若者を取り上げた番組は非常に珍しい。私は今まで見たことがない。政策決定プロセスに世代別の影響力がどう行使されるか、国や地方選挙での世代別投票率と政策、海外諸国との比較等などもっと詳細で具体的なデータで視点を変えて議論をして欲しかったと思うが、それでもよく取り上げてくれたという思いがある。

過去に若者が決めた選挙もある

若者が決定的な役割を果たした直近の政治イベントは、米国のオバマ大統領の誕生だ。インターネットが大きな役割を果したことは以前に紹介した。そんな米国でも、個々の政策決定の局面では老人世代の影響力のほうが強い、若者世代は纏まりを欠き劣勢だろう、と米国内の見方を紹介したこともある。

米国でさえ若者の政治的影響力は限られている。ましてや若者の政治意識が低く纏まりの無いことでは定評のある日本では、というところだが、実は我国でも若者の政治的影響力を端的に示した例がある。

一つは、小泉首相が郵政民営化の可否を問うた４年前の衆院選だ。この時は都市と若者の投票が決定的な役割を果たした。都市部を代表する関東・関西圏の投票率が前回比１０％増、全国の２０-４０歳の投票率７％増が、自民圧勝の決定的な役割を果たしたと、このブログでも紹介した。

もう一つ私が注目した例が長野県知事選だった。ネットの調査で田中前知事が圧倒的に支持されたが、電話調査では村井現知事の支持率が高かった。蓋を開けると電話調査に極めて近い選挙結果となった。それは世代別の投票率を反映したものだった。即ち、老人世代(電話世代)の高い投票率に比べ、若者世代(ネット世代)の投票率は低く、彼らの意思は反映されなかった。

メディアと政治の「お客」の高齢化

日本は急速に高齢化社会に向っている。それは自動的に、メディアの視聴者や選挙民の高齢化を意味する。老人世代の比率が高いだけではない、彼等は若者世代より圧倒的に裕福である。若者世代の方が優勢な領域もあるが、現状ではそれが政治的影響力になっていない。

上記の番組では経済評論家の勝間氏が、若者の政治参画を促すには選挙にインターネット利用を認めるべきだと提案していた。私も賛成だ。しかし、現実のネット世界を覗くと政治的な議論や主張は極端に走り勝ちで個人攻撃が多く、多数の共感を得ていないと感じる。どうやったら前向きで建設的な政策の議論の場の出来るか、それ程容易でない。

日本の場合、既存メディアの役割が依然重い。経営評論家の桐原涼氏によると、調査によれば２００５年の新聞の接触率が４４％に減った、活字離れが進んだ若者だけなら４０％も切っているらしい。新聞は主として５０代以上にニュースを届ける媒体になってしまった。記事は多数の購読者を意識した視点で書かれ、編成上そういう記事が増えるのはビジネスとして自然なことだ。

一方、テレビの接触率は９０％程度あり最大の影響力を持つが、視聴者の高齢化が進み構造変化が起こっている。若者の視聴時間は２時間程度で趨勢的に減少している一方、老人世代の長時間視聴が補っている。番組はこの視聴者の構造変化を反映し、年金等の老人世代を代弁する発信が増加した。それは単純な善悪判断に導く内容に劣化し、新聞を代替する「質」を提供する領域に達していない。

青年よ、政治を目指せ

番組の報じた若者の活動は、老人世代や地方などのマージナルな領域にのみ光が当たり、政策が決定されていくという危機感から生まれた。若者達自らが立ち上り政治的影響力を持たない限り、我国の将来を背負ういわば背骨の部分(若者世代)を、どう建て直し強くしていくかという政策は生まれて来ない、それどころか借金ばかり押し付けられるという危機感の表れだ。

今盛んに議論されている第２次補正予算は、まさに若者世代に現在も将来も負担を強いることになるものだ。だが、野党の対案も含め予算案はどちらとも「周辺領域へのばら撒き競争」との批判がある。だが、若者世代は纏まらない限り政治的影響力を持てない。少なくとも、如何に背骨を強くするかという視点での政策かどうか、徹底的に吟味して意思表示すべきであろう。

最後に、いつもタイムリーに問題提起をする「クローズアップ現代」には敬意を表したい。この番組は隠された問題を見出し、色々な角度から分析し国民に考える材料を提供してきた。本件については、更に突っ込んで分析し議論して視聴者に考える材料を提供することを期待したい。若者には自分の未来を決める権利があるが、その権利の行使には助けがいる。■　

「かんぽの宿」はまだ終ってない

「かんぽの宿」オリックス不動産売却問題の報道が急に減少し、電波からは完全に消えた。今月８日に朝日新聞が社説で「かんぽの宿―大山鳴動して何が残った」で再度問題提起したが、今はテレビの映像にならない限りニュースにならず、事件が人々の頭から消えて行く時代だ。

だが、今回鳩山総務相が問題提起した手法と決着の付け方は、私には中途半端でバランスに欠けたものであったと考える。今回の報道のあり方を見て思いつく問題は多山ある。こんなことで放置しておいて良いのかと思わざるを得ない。下記に思いつく問題をあげてみる。

第１に、いわば国民の財産をオリックス不動産へ譲渡した入札手続きが不透明で安価過ぎるというのだったら、徹底的に追及し責任を明確にする責任が担当大臣にある。出来レースとまで言うなら、違法行為の証拠もしくは疑いを明らかにして法的責任を追及すべきではないのか。

第２に、国民の財産を云々するなら最初にやるべきことは、２４００億円もかけて建設したものが、譲渡額１０９億円、再見積もりしても２５０億円にしかならないのは、巨額の国民の財産を毀損させた行為であり、この原因と責任を明確にし、再発防止に取り組むべきではないのか。

第３に、現在もかんぽの宿は年間５０-６０億円の赤字を垂れ流し、その費用は日本郵政に預けられた国民の金融資産で賄われている。譲渡を延期したことによる損失を、大臣は被保険者に押し付けてよいと考えているのか。大臣の意思決定による損失を、彼の個人資産で補填するのか。

第４に、これらの問題は全て総務省の管轄下で起こった問題ではないのか。総務大臣は国民、特に日本郵政の預金者や被保険者に謝罪すべきことではないのか。何故、責任を認めないのか。

第５に、同じ時期に争点となった天下り禁止などを含む公務員制度改革も鳩山総務相が担当大臣のはずだが、全く存在感が無い。メディアを引き連れて「私の正義感が提起した問題」とかんぽの宿疑惑を得々と語るのは、何が重要か大臣の判断基準に疑いを感じないではいられない。

もう一方の当事者であるオリックス不動産だが、ダンマリを決め込み何も言わないのも私は疑問を感じる。彼らにも説明責任を果たす義務があるはずで、何も言わないのは不正行為があったとは言わないにしても、何か後ろめたいところがあると疑われても仕方がない。

メディアにも一言、鳩山大臣はテレビで扱われることを計算して露出度を高め、問題提起に成功した。本件について大臣のテレビ露出度が高かったため、上記のような問題指摘が国民に届かず、バランスの取れた判断する機会を国民に与えなかったと反省すべきだ。本件については、全てがユルユルで、深く追求していく姿勢に欠けているように感じるのは私だけか。■

オバマの目指すもの（９） 高支持率とオバマスタイル

オバマ大統領の高支持率はまだ続いている。大統領就任以来、国民の間に楽観的な見方が広がっていると、7日NYタイムズは先週行われた最新の世論調査結果を伝えた。Pew Research CenterやPollstar.comなど他の世論調査も支持率の高止まり傾向を報じている。

就任後2.5ヶ月経った今、どの調査も６０％前後かそれ以上の高支持率だと報じている。注目すべきは、経済が良い方向に向っていると、将来を楽観的に見ている人々が短期間に増えていることだ。経済が悪化していると答えた人は５４％から３４％に減少、逆によくなっていると考える人たちの比率が７％から２０％に増加した。

記事は続けて、共和党員の言を引用して「これは実態よりも心理的な結果、オバマ大統領はルーズベルトのように国民を高揚させている。何かが良くなっている、それが何かはそのうち分かるだろう」といい、別の無党派の言を引用して「株価が戻れば経済回復に向かい雇用が増え、人々は又車を買う」だろうと、示唆的に「何か」を報じている。

確かに先月シティバンクの好業績が伝えられて以降ダウ平均は上昇を続け、昨日はウェルズファーゴーの大幅黒字決算を受けて、ついに８０００㌦台を回復したことが今朝方報じられた。このまま一本調子に株価上昇が続くとは思えないが、投資家のリスク許容度が戻りつつあるように感じる。

悲観論が溢れる日本とは対照的な楽観的な見方はどこから来るのだろうか。

今年に入りテレビの政治経済番組等で、米国を訪問時に会った人々が一様に楽観的なのに驚いたと、帰国直後に語るコメンテーターが一人ならずいるのを何度か見た事がある。米国とは極めて対照的に日本では悲観論が蔓延している。何故そういうことになるのか、日本のメディアの過剰に悲観的な報道姿勢が一因と考えていた。だが、それだけではなさそうだ。

いつも能天気な程に前向きな米国国民性に加え、米国人すらオバマ大統領自身が主要な理由の一つと思っているようだ。国民に希望を与える特別な才能をオバマ氏は持っていると、米国人も考えている。国民は盲目的にオバマを信じているのではなく、争点となっている事柄の深刻さを具体的に理解した上で支持しているとPewの調査結果は伝えている。

議会や大統領コメント等の一連のパフォーマンスを経て、あれほど反対が多かった大銀行の救済を容認する比率が高まり、いまや賛成と反対が拮抗する程になってきた。オバマ大統領は対立するアジェンダを、議会やメディアを通じた世論の論争の中で収束させ、多数が納得できる意思決定を導く巧妙なプロセスで世論と政策の折り合いをつけているように見える。

意図したかどうか分からないが、このオバマスタイルは高い支持率を背景にして難局を乗り越えるためのやり方として、今のところ成功しているように感じる。だが、下手をするとポピュリズムの暴走に足を引っ張られる危険な賭けの様に感じる。米国のメディアは日本よりよほどマシだと思うが、議会は日本のように拘束をかけられない。

GMやクライスラーを破産させる選択肢が徐々に現実味を帯びてきた。政策決定段階でいくら支持を受けたとしても、良くも悪くも必ず結果が出る。何時か希望では無く結果を求められる。自動車産業の救済は、オバマ大統領にとって良くも悪くも転換点になる可能性が高い。(参考　http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20090409/191454/）

オバマ大統領に期待し希望に満ちた国民が、彼の意思決定が招く期待はずれの現実とどう向き合うか。そういう事態になる恐れが無いとは言えない。彼の怜悧でカリスマ的な指導力で乗りこなせると期待したい。まだ先は長い。しかし１００日の猶予期間は程なく終わろうとしている。■

桜と喪失感

週末の午後、市民球場から市立公園につながる桜通りを散歩した。今年の桜の開花は早かったが、その後戻った寒気でなかなか満開にならなかった。４月第１週の桜祭りは、近年１週遅れという感じが続いていたが、今年はまさに満開の桜で昨日の沿道は花見客で一杯だった。

公園に着いた頃パレードが始まったらしく、戻り道を暫らく歩くとパレードの先頭にぶつかった。私の子供達も通った幼稚園園児の可愛い鼓笛隊で、周りにそれと同じくらいの数の先生や両親と思われる人たちが付き添っていた。自分の子供が同じ年齢の頃を思い出し、急にせつなくなった。

実際のところ、鼓笛隊の服装やお祭りのはっぴ姿の子供が思い出せなかった。それもそのはず、見た記憶が無い。子供が幼稚園に通った８０年前後、私は一体何をしていたのだろうか。いくら仕事に熱中していたといえども、年度初めの週末のしかも子供の晴れ姿の日だ。

振り返ると、人生で最も豊かで楽しい頃の家族の記憶がとても少ない。毎年桜の咲く頃の輝く時期に、家族皆で楽しんだ記憶を残せなかったことを後悔する。私の父もそうだった。父みたいにはなりたくないと思ってやってきたが、それは仕事や自分自身の身勝手なことばかりだった。ちょっとやるせない。■