留守にしているうちに、水仙や雪柳も咲きはじめたのですが、
残念ながら、写せません。
メールもどっさり、で、さすが３日間も出かけていると
からだも疲れて、血圧もあがり気味（ぎょっ）。
友人から、「上野さんの『徹子の部屋』のＤＶＤ録画をしてあるから、
よかったら見に来て」と電話がありました（親切にありがと）。
東京には、「８６歳・おひとりさま」の母が１００万人に一人くらいという
めずらしい（かつ難しい）病気の疑いがあり、
紹介状を持って、東京女子医大病院の専門医を受診してきたのです。
市民病院の主治医（循環器）は「２５年医師をやってきたが初めて」。
けっきょく通院している市民病院では見つけられず、
ラチがあかないので、友人や知り合いの医師に相談して、
他の専門医を受診してやっと病名の推定ができたのです。
とはいえ、
症例が少なく、このあたりの病院では診断も治療もできず、
東京の専門医も「２０年やってきたが年に一人あるかないかくらいです」。
「宝くじに当たる確立より低いそうだよ」と説明すると、
「どうせなら宝くじに当たればよかったのにね」と母。
病名の鑑定自体が難しいので、来週から「検査入院」です。
今日は、母が長年飲んでいた薬（心臓・高血圧）の一部を、
検査のために止めるように、と病院から連絡があったので、
混乱しないように、一回分ずつを日付を書いた袋に分けてあげていました。
東京でのことは、いつかまとめて整理してアップしますね。
東京に行く前の日に作っておいたＤＶ関連の記事を、
ブログネタがなかったらホテルでアップしようと思っていたのですが、
そんな余裕がないまま、帰ってきてしまいました。
ちょっと遅くなりましたが、とりあえず記事だけ紹介しますね。
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 ＤＶ対策 市町村にも努力義務被害者支援 親身に （２００８．３．１４ 読売新聞） ＤＶ（配偶者や恋人に対する暴力）対策に本腰を入れる市町村が増えている。今年１月に施行された改正ＤＶ防止法が、配偶者暴力支援センター（ＤＶセンター）の設置などを市町村の「努力義務」として明記したことが、後押ししている。警察庁がまとめた昨年１年間のＤＶ被害は、２万件を超えて過去最多。被害者の身近な生活支援に直接かかわる市町村の役割が期待されている。 市町村窓口 千葉県野田市は１月１１日の法施行と同時に、市役所に「市配偶者暴力支援センター」を設置。相談・保護、自立支援を民間団体と連携して一体的に行う「市ＤＶ総合対策大綱」もまとめた。家賃女性や児童手当の申請など複数部署にまたがっていた生活関連の申請・手続きも、センター担当者らが一括して進める。 被害者にとって、窓口を何か所もたらい回しにされ、窓口が替わる度に被害の説明を求められることが、大きな不満とされてきたが、同市では改善が進むことになった。また、千葉県内で最北に位置する同市から、遠く離れた千葉市内の県センターまで出向く必要もなくなった。 根本・野田市長は「県に任せきりではなく、身近な自治体が対応することで、被害者に寄り添った実効性の高い支援が可能になる」と、意義を強調する。 市町村レベルの取り組みは、生活に身近な範囲で行われるだけに、加害者対策や被害者のプライバシー保護も課題になる。 名古屋市は法施行に先駆け、昨年７月、市独自にＤＶセンターを設置したが、場所は明らかにしていない。市に専門の担当者を置き、市内１６区にも女性相談員を配置し、相談を受けてから支援までの流れを制度化した。在宅のままの支援や地元の支援グループの紹介など、「きめ細やかで切れ目のない被害者支援ができる」と担当者は話す。 改正ＤＶ防止法は、これまては都道府県の政務としたＤＶセンターの設置と地域の実情に応じたＤＶ施策「基本計画」の策定を、市町村についても努力義務とした。国は法施行と同時に、施策の考え方や方針を示した「基本方針」を改訂・告示。市町村には「 被害者に最も身近な行政主体として積極的な取り組みを行うことが望ましい」とした。 自治体格差 内閣府によると、市町村が設置したＤＶセンターは、野田市と名古屋市のほか、札幌市（２か所）、神戸市、岡山市、北九州市の６市７か所になっている。 被害者支援に取り組む民間団体でつくるＮＰＯ法人「全国女性シェルターネット」には、自治体間で被害者支援の内容に差があることが各地のグループから報告されてきた。２月には、自治体に法の趣旨徹底と積極的取り組みを求める商会を東京都内で開いた。 ＤＶ防止法に詳しいお茶の水女子大学教授の戒能民江さん（法女性学）は「市町村が対策を充実させることは、被害者の生活支援面からは非常に重要。その際、責任部署を一つにすることが大切だ。自治体トップの意識次第で、取り組みに自治体間格差が出ることがないようにしてほしい」と話している。 （２００８．３．１４読売新聞） |
『デートＤＶ 愛か暴力か、見抜く力があなたを救う』
(遠藤智子著／ベストセラーズ／２００７ )
あなたのデートDV理解度チェック
| ’０８記者リポート：デートＤＶ 被害防止へ「対等な人間関係を」 ／富山 毎日新聞 2008年3月3日 ◇適切な相談相手選んで 交際相手への暴力「デートＤＶ（ドメスティック・バイオレンス）」。ＤＶは配偶者や内縁関係など、親密な関係にある人からの暴力を指す。特に交際相手からの暴力であるデートＤＶは若者の間で増加しており、一昨年の内閣府調査では１０～２０歳代で、身体的、心理的、性的暴力を受けたことのある女性は１３・５％、２０歳代に限ると２２・８％にも上った。命の危険を感じたことがある人も２０人に１人いる。しかしＤＶ防止法の対象外で、１人で悩む被害者も多い。なぜ問題が起きるのか、そしてその対策は……。２月に富山市内で開かれた「指導者のためのデートＤＶ防止講座」でその答えを探った。【青山郁子】 ◆相談、年々増加 暴力は４種類に分類される。「身体的暴力」は殴るける。「精神的」は▽怒鳴る▽他の人と連絡をとれなくする▽メールをチェックする▽メールで暴言を送信する▽無視する▽相手の行動を制限する。「性的」は▽性関係を強要する▽応じないと不機嫌になる▽避妊に協力しない。「経済的」は、お金を貢がせたり取り上げたりする、など。 講座を主催したＮＰＯハッピーウーマンプロジェクト（小林涼子代表）によると、こうした相談は年々増加。現状を受けて、富山県は高校でワークショップを開催するなど防止対策に乗り出している。 ◆力と支配 結婚もしていないのに、なぜ逃げられないのか？ 当事者以外は必ずこのような疑問を抱く。「ウィメンズカウンセリング富山」代表で、フェミニストカウンセラーの椚座久子さん（富山市）は「彼が加害者だと認めたくない、暴力を受ける自分が悪い、それが愛なのだと思い込む被害者が多く、自分が受けている暴力が理不尽だと気付きにくい」と解説する。 被害者の心理状態について、支配的な彼に対して依存する↓彼への服従の証しとしてそれ以外の人間関係を絶ち、孤立無援になる↓気まぐれに爆発する彼に対して常にびくびくし、何をしても無駄という無力感を持つ↓恐怖の前に「偽りの和解期」があるため、恐怖と懐柔の間を揺れ動き、心理的エネルギーを消耗する、という経緯をたどる。 その結果、うつや自殺願望、パニック発作など精神的、身体的症状が出る場合もある。 ◆暴力容認の社会 家庭なら児童虐待、学校ではいじめ、職場ではセクハラ、パワハラ、リストラなど、力を持って相手を支配するという構図が社会にあふれており、このような環境で育つと、力を持つ人は他を押さえつけることに疑問を持たなくなるという。 椚座さんは、ビデオやインターネット、マンガなど社会に暴力があふれているのも一因と指摘する。 ◆ジェンダーバイアス 被害者は男性もいるが、大半は若い女性。そこで重要なのが「ジェンダーバイアス（社会的性別による偏見）」。椚座さんによると、男はこうあるべき、女はこうあるべき、という偏った価値観のまま成長すると、男女関係に力の差が生じ、対等ではなく上下、主従になる。 ◆教育現場が理解を 講座を受講した高校関係者によると、学校内で実際にこうした相談や報告がある。女性講師（２９）は「子どもたちを見ていて、ジェンダーバイアスのすり込みをすごく感じる。当たり前と流してしまわず、筋を通す姿勢を大切にしたい」、女性養護教諭（４０）も「小さいことも見逃さず、ぜひ生徒の指導に生かしたい」と話す。 被害防止へ向け、椚座さんはアドバイスする。「対等な人間関係を築き、過不足なく自分の気持ちを表現してほしい。あなたに力がないのではない。そう思わされているだけだ」と。 適切なアドバイスをしてくれる相談相手を選ぶことも大切だ。椚座さんは「そのためには、子どもたちに一番近い教育現場の人たちに、正しい知識を身につけてほしい。それが予防への一番の近道です」と訴えている。 （毎日新聞 2008年3月3日） |
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