「安全で自然なお産」かなう 病院内の助産施設好評 助産師育成にも一役（稲熊美樹）

夏風邪をひいたらしく、昨日から体がだるくて微熱。
夜には咳も出はじめました。

今日は一日、葛根湯を飲んで、温かくして横になっていました。

食欲もないので、大量にあるイエローミニトマトでシチューを作りました。

ともちゃんに手伝ってもらって湯剥きして、

30分ほど弱火でことこと煮込んで、
さいごに、鶏ムネ肉を薄く切って入れました。

きょうの夕ご飯は、
　　
イエローミニトマトのシチューのみ。
からだがほっこりあったまって、汗がてできました。
一晩寝て、起きたら治っているとよいのですが・・・。

ちょっとお腹もふくれて落ち着いたので、とりあえず、
ブログをアップする気力が出ました。

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切り抜いてあった、一昨日の、中日新聞生活面の
稲熊美樹さんの記事と、
昨日の中日新聞の社説を紹介します。

「安全で自然なお産」かなう 病院内の助産施設好評　助産師育成にも一役 ２０１５年７月２１日　中日新聞 　 　病院に併設された助産施設で、医療的な処置を極力施さず、助産師だけで介助する院内助産の仕組みが注目されている。開設から２年余りがたった名古屋第一赤十字病院（名古屋市中村区）の院内助産施設「バースセンター」では、多くの女性が「安全で自然なお産」という願いをかなえている。センターでは、助産師の育成にも力を入れ、出産施設の不足解消も目指している。（稲熊美樹） 　「安心できる場所で助産師さんに寄り添ってもらい、家族に新しい命を迎えられて、とても満足しています」。６月に中村日赤のバースセンターで第二子となる男児を出産した名古屋市瑞穂区の岩田英子さん（４２）は、腕の中で眠る赤ちゃんを幸せそうに見つめた。 　バースセンターには２５人の助産師がおり、２年間で３８６人の出産を助けた。分娩（ぶんべん）室に当たるのが「お産ルーム」だ。２つあるこの部屋に分娩台はなく、一室にベッドが１つ置かれている。 　出産する人は、クッションやボールを抱えたり、夫の手を握ったりと、好きな姿勢で臨む。陣痛促進剤も含め薬剤は一切使わない。赤ちゃんが早く出てきやすくする会陰（えいん）切開もせず、人間本来の力を出し切る形での出産を実現する。 　ここで出産する場合、まず病院で医師による妊婦健診を受け、妊娠２０週以降、異常がなければセンターに移る。その後、異常があれば、すぐに渡り廊下でつながった病院での健診や出産に切り替わる。陣痛が始まってからでも、胎児の心音低下など、医療処置が必要になれば病院に移る。万一に備え、センター内には病院と同じ設備を整えた分娩室も１部屋ある。 　同病院の総合周産期母子医療センター長の古橋円医師（５８）は「異常があったときに助産師から医師へ報告する基準も明確にしています」と態勢を説明する。 　バースセンターが設立された背景には、周辺の出産施設不足がある。病院がある中村区周辺は、出生数に比べて分娩施設が少ない。産婦人科医不足などで全国的に同様の傾向にあるが、同病院の年間分娩件数は多く、ここ数年は、総合周産期施設に指定されている病院の全国平均の２倍近い１５００件ほどとなっている。バースセンターの開設により、出産に向けたベッド数は３６床から５１床となった。 　同病院は、県の総合周産期母子医療センターにも指定されており、出産前後に他の医療機関で何らかのリスクを指摘された人の搬送も受け入れる。母胎・胎児集中治療室（ＭＦＩＣＵ）も９床あり、リスクの高いお産にも対応する。高度な医療処置を伴うお産に加え、周辺の施設不足により通常の出産も集中する。 　そこで、異常がない人の妊婦健診などを助産師が担う「助産師外来」を２００５年に開設。助産師の育成に力を入れてきた。経験５年以上の助産師が、分娩を完了できる技術の習得に向けて、新生児蘇生法などを学ぶ。経験や技術の習熟などに基づき、独自に技術認定する制度もある。現在１９人が「院内認定助産師」となり、バースセンターで技量を生かしてお産を介助している。 　認定を受けた人も含めて助産師は、病院勤務も経験しているため、バースセンターで異常の兆候にいち早く気付くことができる。 　医療の手によらない自然出産のニーズは近年、高まっており、バースセンターを併設する医療機関は増えている。中部地方では、浜松医療センターや愛知県の豊川市民病院などが開設している。 　中村日赤のバースセンターには、他の医療機関からの見学も多い。助産師の真野真紀子バースセンター長（５８）は「連携を保ちつつも医師から離れることで、助産師が力を発揮している」と話している。 （２０１５年７月２１日）

社説：安保法案と世論　支持急落は国民の警鐘　 ２０１５年７月２１日　中日新聞 　安倍内閣の支持率が急落している。安全保障法制関連法案の衆院通過を強行させたことに対する、国民の危機感の表れだ。政権は謙虚に受け止め、法案の撤回や廃案を今こそ、決断すべきだ。 　「憲法違反」と指摘される安保法案の成立を強行しようとする態度が、政権運営や政策実現の基盤となる国民の支持を確実に蝕（むしば）んでいることは否定できない。 　共同通信社が十七、十八両日に実施した全国緊急電話世論調査によると、内閣支持率は３７・７％で前回六月の４７・４％から９・７ポイント急落、二〇一二年十二月の第二次安倍内閣発足後、最低となった。不支持率も５１・６％（前回４３・０％）と半数を超え、支持と不支持が初めて逆転した。 　支持率急落の原因が安保法案にあることは間違いないだろう。 　不支持理由で最も多かったのが「安倍晋三首相が信頼できない」（２７・９％）で、安保法案の衆院採決強行を「よくなかった」と答えた人は７３・３％に上る。安保法案が「違憲」との答えは５６・６％、法案「反対」は６１・５％、今国会成立「反対」は６８・２％だ。 　報道各社の調査でも、政権へのスタンスに関係なく同様の結果が出ており、安保法案に対する国民の視線は厳しさを増している。 　首相は「支持率だけを大切にするなら、こういう法案を通そうとは思わない。支持率だけで政治をやっていない」と述べた。 　本当に必要な政策なら、支持率の動向に関係なく、国民を説き伏せてでも実現すべきであることは理解する。 　しかし、国民の反対を押し切ってまで、なぜ今、安保法案を成立させる必要があるのか、国民を納得させる明確な説明はない。 　憲法解釈を変え、海外での武力の行使に道を開く安保法案の成立を、安倍内閣が強行しようとすることは、憲法が権力を律する立憲主義を揺るがす問題でもある。 　本紙のアンケートでは、回答した憲法学者二百四人のうち、約九割に当たる百八十四人が法案を違憲と断じた。 　ノーベル物理学賞受賞者の益川敏英・京大名誉教授ら「安全保障関連法案に反対する学者の会」の約百五十人も二十日に記者会見して廃案を訴えた。賛同する学者、研究者は一万一千人を超えるという。 　安保法案をめぐる支持率急落や学究の徒の指摘は政権への警鐘でもある。政権がこれを無視し、参院での法案審議や採決を強引に進めることがあってはならない。

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