加湿器で潤い、室内の飛沫抑制 換気とペアで感染予防 ／感染リスク高い場所は断トツ「レストラン」 会食リスク 9800万人のデータで判明／

新型コロナウイルスの新規感染者は過去最高。
岐阜県でも４５人と過去最高の数です。
ちなみに、山県市は３人。
4月からずっと1人だったのですが、
11月下旬と12月５日に感染者が出ました。
周辺にもじわじわと広がっているようで、
より一層の予防と対策が必要。
来週にはパートナーが家に帰ってくるので、
今のうちにしてお風呂やトイレなどをきれいにして除菌。
抗がん剤のあとなので、コロナだけでなく、
ウイルスや細菌の感染には気をつけないと。
湿度が低いとウイルスの飛沫が漂うとのことなので、
エアコンをつけるときは、加湿器をフルに４台稼働させています。
それでも湿度は３５パーセントくらい。

中日新聞生活面の記事を読むと「湿度４０％以上を保ち、室温は一八度以上」、
とのことなので、加湿器をふやすか、洗濯物を干すなど何らかの工夫が必要。

また、感染リスク高い場所は断トツ「レストラン」、ということなので、
当分は外食を控えようと思います。

加湿器で潤い、室内の飛沫抑制　換気とペアで感染予防 2020年12月3日 　中日新聞 　新型コロナウイルスの感染が広がる中、加湿器の販売が増えている。湿度が低いと、せきなどで出た飛沫（ひまつ）が空気中に長く漂うとされ、感染予防には室内の換気とともに加湿も欠かせない。特に空気が乾燥しやすい冬場、加湿器の置き方なども工夫して、部屋を上手に潤そう。　（河郷丈史） 　家電量販大手のエディオン（大阪市）によると、加湿器の売り上げは緊急事態宣言が出た四月から大きく伸びている。特に十一月以降は加湿機能付き空気清浄機も含めて前年同期の三倍以上に急増。家庭向けだけでなく、オフィスやテレワークでの需要も多いといい、取り扱い機種を増やして対応している。 　名古屋市中村区のエディオン名古屋本店では、「ウイルス対策」のポップを掲げた売り場に数十種類の加湿器が並ぶ。加湿や除湿、脱臭といった多機能なタイプから、次亜塩素酸によるウイルス抑制をうたった商品、ＵＳＢから給電して卓上で使えるコンパクトな物までさまざま。加湿と換気の機能を備えたエアコンもよく売れているという。フロアマネジャーの大宮正幸さん（３５）は「空気が乾燥する季節になってきたところに新型コロナの感染再拡大のタイミングが重なった。年代を問わず、湿度に敏感になっている」と話す。 　政府は十一月、寒い環境での新型コロナ感染対策を公表。室内では窓を開けるなどして常に換気するとともに、加湿器の使用や洗濯物の室内干しで湿度４０％以上を保ち、室温は一八度以上を目安とするよう呼び掛けている。理化学研究所のスーパーコンピューター「富岳」を使ったシミュレーションでは、湿度３０％の空気中でせきをすると、一・八メートル離れた人に届く飛沫量が湿度６０％、９０％の場合と比べて二倍以上に増えた。 　暖房器具・加湿器メーカーのダイニチ工業（新潟市）によると、加湿器は仕様の加湿能力を見て、木造や鉄筋などの建物の構造や、部屋の広さに合った商品を選ぶのがポイント。今年は新型コロナ対策で例年以上に換気が必要だが、換気のたびに乾燥した外気が部屋の中に入ってくる。広報担当の小出和広さん（５２）は「換気で湿度が下がったとき、加湿能力が高いほど早く湿度を上げられる。この冬は部屋の広さにぴったりの商品よりも、一クラス大きな物がお勧め」と話す。 　加湿器の能力をきちんと引き出すために、室内での置き方も工夫する必要がある。加湿量を自動で調節するセンサー付き製品の場合、センサーの誤作動を防ぐため、エアコンの風が加湿器本体に直接当たらないようにする。その上で、加湿器から出る湿った空気がエアコンの風で運ばれる位置を選ぶのが肝心だ。 　また、暖房をかけているときは床付近が低温になりがちだ。加湿器を床に直接置くとセンサーが湿度を高めに判定することがあるため、テーブルや家具の上に置くといい。窓際は低温になる上、窓に結露が起きやすいので避けたい。

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感染リスク高い場所は断トツ「レストラン」　会食リスク 9800万人のデータで判明　 大岩ゆり 2020.12.2 0AERA 　米スタンフォード大学の9800万人のスマホ調査で、感染リスクの高い場所の筆頭はやはり断トツでレストランだった。英国でもクラスターの8～17％が英国版イート事業由来という分析があがった。AERA 2020年12月7日号から。 ＊　　＊　　＊ 「Go Toトラベルだけが感染リスクではない。飲食店での感染もきわめて多い」 　11月25日、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は記者会見でこう述べた。 　分科会は会見に先立つ会合で、感染者や重症患者が急増し医療崩壊の恐れがある流行段階の「ステージIII」に相当する地域が複数あるとして、流行地ではより強い措置を講じるよう求める提言を出した。 「強い措置」の筆頭に挙げられたのが、酒類を提供する飲食店の営業時間の短縮だ。同時に利用者に対しても、酒類を提供する飲食店の利用や夜間の遊びを自粛するよう求めた。また、Go To イート事業の運用見直しも求めた。 　新型コロナウイルスについて、飲酒を伴うかにかかわらず、飲食店で感染が起きやすいことは、世界のさまざまな研究で指摘されている。 　11月10日、米スタンフォード大学の研究チームは、英科学誌「ネイチャー」のオンライン版に、セルフサービスではなく、店員が注文を取ったり料理を運んだりといったサービスを提供するレストランが最も感染リスクが高い、とする論文を発表した。 ■レストランで60万人増 　研究チームはニューヨークやシカゴ、ロサンゼルスなど全米10都市に住む9800万人の今年3月1日から5月2日までの携帯電話の位置情報を基に、住民が600～3千人程度いる居住地をひとつの単位とし、各地区からレストランやジム、日用品店など、居住地以外の目的地に移動が起こった回数や日時を分析した。調べた居住地区は10都市の5万7千地区、目的地は55万3千カ所にのぼる。 　そこに、居住地区や目的地のある地域の感染者数の動向を組み合わせて解析した。同時に、調査対象の期間内にどの都市でもロックダウンが実施されたため、ロックダウン開始の前後での変化も比較した。 　こうした解析結果を基に、研究チームはどんな場所でどの程度の感染が起きるのか予想する数理モデルを開発。10都市の3月8日から5月9日までの1日単位の感染者数は、モデルを使って計算した予測値と実際の数字がほぼ一致し、モデルの正確さが確認できたという。 　さらに、目的地別の感染の発生を予測すると、55万カ所以上ある目的地のうちわずか10％の目的地で全感染の85％が発生すると予想された。 　感染が起きやすい「スーパースプレッディング」な場所の筆頭が、前述の店員が給仕するレストランだった。シカゴではロックダウン中に休業していたレストランを再開すると、約1カ月で感染者が59万6千人増えると予測された。レストランに次いで感染が起きやすいフィットネスセンター（ジム）の3倍超で、他の都市でも同様の結果だった。 　研究チームは、「訪問客が多く、滞在時間が長い傾向があるため、感染の恐れが高いと考えられる」としている。 　英ウォーリック大学のティエモ・フェッツァー准教授は、8月初旬から9月初旬に英国内で発生したクラスターの8～17％は、英国版Go To イート事業に起因するのではないかと指摘する報告書を発表した。 　英国の事業は「Eat Out to Help Out（外食して飲食店を支援しよう）」と呼ばれ、8月3～31日の4週間にわたり実施された。 　事業に参加した飲食店では、月曜日から水曜日の食事とソフトドリンクの料金が、1回につき1人あたり最高10ポンド（約1400円）を上限に50％オフになった。割引した金額は政府が店に補助する仕組みだった。利用回数に制限はなく、報告書によると、延べ1億人近くが利用した。テイクアウトには適用されなかったため、全員が店内やテラスで飲食した。 ■イートが経済に悪影響 　フェッツァーさんは、グーグルが提供する携帯電話の位置情報やレストランの予約サイトの情報、事業に参加した各飲食店が政府に申請した補助金の件数、感染者の統計、当時の天気を組み合わせて解析した。その結果、事業が始まって1週間以内に感染者が大きく増加し、終了後2週間以内に感染者が減少したことや、月曜から水曜のランチタイムや夕食時に大雨が降った地域では飲食店の利用が少なく、また感染報告も少なくなったことなどから、事業と感染者の増加には相関関係があると結論づけた。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・（以下略）・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

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