「国内反日」の潮目は変わりつつあるのだろうか？

★　http://blog.goo.ne.jp/mannizawa/e/8fbbf7aaf40c1826ec2855bfef0c488c　から転載


「国内反日」の潮目は変わりつつあるのだろうか？

2016-03-11 | 歴史・政治

テレビで、台湾による日本の被災地支援を取り上げていて、
思わず見入ってしまいました。

というのは、亡き親友が台湾の人であったということ。（帰化していました）
それから、台湾はおそらく世界で一番、日本に心を寄せてくれている
国なのに、日本のマスコミはないがしろにして来たので、それが
何の変化か、台湾にこれだけ視線を向けた番組が流されるように
なった、そのことが嬉しかったからです。

日本という国は世界でも特殊で、日本を侮辱し貶めることを国是としている
国が至近に、2、3カ国あることに加え、更に特殊なのは国内に
「国内反日」ともいうべき存在が大勢いることです。もとを辿れば
結局敗戦とGHQに端を発する事なのですが、それはまたいずれ。

番組を涙ぐましい気持ちで見ながらしかし、腹立たしかったのは、
濡れ衣を日本に着せてまで日本を侮辱し貶める韓国を、よくもまあ
これまで持ち上げ続けてきたものだという憤りと、
台湾が日本への恩義を忘れず返してくれるのに引き換え、
韓国は恩を仇で返すそのままであり、そういうことを言うと
「ヘイトスピーチ」呼ばわりされる理不尽に、いささか感情的に
なってしまいます。

反日の在日の人たちもまた、源流はGHQ方針に行き着きます。

なかんずく、映像に携わる私が許せないのは「鬼郷」という「史実に基づいた」と
巻頭に掲げて始まる慰安婦の大嘘映画であり、これが韓国で
反日プロパガンダとして制作されたのなら、あそこはそういう国です。
驚きも憤りも半分ですが、私が許せないのは、この映画に関与した人の中に
日本で何代も暮らしている韓国・朝鮮の人たちがいることです。
卑劣だと思います。あるいは本当に本国で言われている捏造慰安婦を信じて
いらっしゃるのか？

それほど大変な出来事が、もし事実なら韓国の人たち、なかんずく男たちは
何をしていたのですか？　少女たちが20万人も拉致され、性奴隷とやらに
させられ虐待されているのを黙って見ていたのですか？
だったら、日本を叩くより前にそのことを責めるべきではないのですか？
黙って見ていたどころか、日本軍が兵隊を募集すれば最高倍率、
確か50倍位の競争率で韓国の若者たちは押しかけていたのです。

日本軍関与の性奴隷施設が事実なら、恥ずべきは当時の韓国の
若者ではなかったのですか？　他ならぬその日本の軍隊に熱狂して、
兵隊志願に詰めかけていたのですから。

吉田清治という、本当に日本人なのかそうでないかも定かならぬ人の
あくどい小説が、いつの間にか事実として定着してしまい、しかし
それまでは日韓基本条約の場にあっても、慰安婦問題など
一言だって交渉の席には持ちだされていません。
なぜなら、強制の慰安婦など存在しなかったからです。

証拠がない、といえば今生存している元慰安婦の存在そのものが
証拠だと抜け抜けと言ってきますが、話すたび「設定」も「時代」も
くるくる変わる話の、どこを信じればいいのですか。

やれジープで運ばれたの、クリスマス休暇の時は忙しかったの、
それは朝鮮戦争の時の、朴槿恵大統領の父上である朴正煕元大統領が
韓国に設営した慰安所のことではないですか。日本にジープはなく、
ましてクリスマス休暇など、お笑い種です。
いくら老齢でぼけていても、クリスマス休暇などと具体的な名称を
出す時点で尻尾が出ているではありませんか。

またある自称慰安婦は、1946年に慰安婦として日本軍に虐待されていた、
などといいますが、その頃戦争は終わっていて、日本は食うや食わず、
日本軍なんてもうどこにもいません。

矛盾を突かれると、高齢を理由に思い違いしていただけだと逃げます。
そんな、口で語られることが証拠となるなら、強制の慰安婦などいなかった、
という元日本兵の証言も証拠になりますね。小野田さんなどもはっきり、
そう証言されていました。はい、お互い相殺で引き分け。

しかし、当時の慰安婦が高給を支払われ、労働環境も恵まれていた
募集性、応募制の売春ビジネスの人たちであった、という証拠は
歴然と在るのです。日本側の文書に、画像に、アメリカ公文書館にある
聞き取り調査に。

言わせていただければ、日本軍による強制の慰安婦は捏造ですが、
韓国が清國に女性を貢がされ続けていたのは事実ではありませんか。
嘘の話で日本を打ち据え、現実にあった中国による韓国女性の
性奴隷化はよろしいのですか。

台湾と韓国。この心の差。
しかるに修学旅行といえばなぜか韓国。もし日本が少しでも
台湾の人々の厚情に応えんとするなら、台湾に修学旅行に
行くことです。あるいは観光に行きそれも台北のみならず、
地方に赴くことです。

一部の例外を除けば韓国と違って、日本人は尊敬されていて
あたたかく迎え入れられます。

私が訪れたのは随分以前なので、今は知りませんが高齢者は
日本語を話し、タクシーに乗るとかかっているのは日本の演歌でした。

韓国へ修学旅行に連れて行き、ここは秀吉軍が焼き払ったの（嘘です）、
刑務所跡に引っ張っていき、日本がいかにひどい拷問をここで
したかたか、など吹きこまれ（嘘です）、一体韓国へ生徒たちを
連行する日本の学校の先生達は、日韓の歴史をきちんと
学ばれた上でのことでしょうか。

と、相変わらずのトーンに戻ってしまいましたが、しかしテレビが台湾に
照準を当てるようになったことが、嬉しくまたありがたくわずかながらでも
潮目が変わりつつあるのか、と期待したのでした。

台北でも震災追悼式　日台首脳、異例の親書やりとり

http://news.yahoo.co.jp/pickup/6194181

余談ですが、テレビは台湾から寄せられた200億円で被災地に
病院ができ、橋の再建が出来たことを報じていました。

日本から中国へ、緑化事業援助で100億円渡すことの
意味がいよいよ分かりません。

中国の緑化＞日本の被災地復興

これが二階俊博総務会長の価値観でしょうか。私はこの方も
「国内反日者」の一人だと思っています。本当はもっと激越な
呼称を差し上げたいところですが、自制します。

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私が首相なら・消費税を全廃する・ショック療法

★　http://www.bloomberg.co.jp/bb/newsarchive/O3NJ4O6JTSEC01.html

黒田日銀総裁：経済への影響「前回の半分強くらい」－来春消費増税 (1)
2016/03/07 14:57 JST

　　　　（ブルームバーグ）：日本銀行の黒田東彦総裁は７日、来年春に予定されている消費増税の経済面での影響について「前回の半分強くらい」との見方を示した。上げ幅が少ない上に、軽減税率が適用されることが背景としている。

黒田総裁は都内での講演後の質疑応答で消費増税の影響について聞かれ、税は政府と国会が決める話とした上で、2014年４月の消費税３％の上げに対して「今回は税率はまず２％であり、食料品すべて非課税なので１兆円の減収になることを勘案すると多分、前回のインパクトの半分強くらいだと思う」と述べた。さらに駆け込み需要と反動減もともに「前回ほどではないだろう」と語った。

17年４月の税率10％への引き上げを安倍晋三首相は再度延期する、との観測が政府関係者や専門家に広がっている。経済の足取りが現在は明確ではなく、前回14年の増税が経済に悪影響を与えたためだ。ここに黒田総裁は来春の増税は前回ほどの影響はないとの見通しを示した。首相は15年10月予定の10％への増税を１年半延期すると14年11月に発表。国民に信を問うため衆院を解散して総選挙で圧勝した。

講演では、マイナス金利導入について「株高、円安の方向に力を持っているはずだ」と述べて、効果が出ていないといった批判を否定した。金利低下効果はすでに明確、追加緩和も可能として「他の条件を一定とすれば、資産価格にはポジティブな影響を与える」と語った。

市場は落ち着く

一方で投資家の過度のリスク回避姿勢が強く株安と円高が進んだとした。このため「投資家が冷静になるに従って、市場は落ち着いていくものと考えられる」として、マイナス金利の効果疑問視は正当な評価とは言えないとしている。

同時に黒田総裁は、金利全般の低下による金融機関収益への下押し圧力について「避けられない」とマイナス金利のコストについて述べた。直接的な影響を軽減するためにマイナス金利を３層構造にしたとしている。さらに企業が投資を積極化して貸し出し需要につながるためには、「日本経済がデフレから完全に脱却するしかない」としている。

記事についての記者への問い合わせ先：東京 日高正裕 mhidaka@bloomberg.net

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●　左に経済音痴がいれば、右も同様です。今までの日本人の消費税に対するリアクションを
　　見れば、黒田総裁の上記発言は、全く国民を分かっていないという事です。
　　１０％とは1割ですから、庶民からみれば、痛いものです。

●　そもそも、１０％とはそれだけで、ほかの税金なしに国家運営が出来るほどです。
　　いやそうすべきともいえるでしょう。

●　それに前回のショックを見れば、自分の政権で2回も消費税を上げるとは、天下の支配者
　　財務官僚に洗脳されたお頭が見えようと言うものです。波動論でも
　　官僚の支配は後数十年は続くと思いますが、それでも酷過ぎます。

●　やがて1年以内には、最後の大暴落が来ることは、多くの専門家が予想しています。
　　正に消費税の増税が決まったその瞬間に、大暴落が始まるのです。
　　増税すれば、今回の大暴落の犯人は日本と名指しされます。

●　それでは、再起した民主党の政権が出来る可能性が高まると言うものです。それを知っている
　　赤の高級財務官僚等が、増税を強く主張するものと予想できます。

●　むしろ、ショック療法で、今までの消費税をチャラにすると発表すれば、日経225は限りなく
　　4万円へと近づき、国民は大消費に殺到して、あっという間に税金は増収と言うのが
　　考えられます。トランプ氏の低～中所得層の減税案に匹敵する快挙です。

●　これで、日本は世界の経済をけん引する大機関車として登場できるのです。
　　正に今世紀の後半は日本の時代でしょう。憲法改正よりは
　　余程そのことがインパクトがあり、大切な事です。

●　今の日本人の平和ボケぶりを見れば、それこそ延期すべきは、憲法改正とすべきです。
　　機は熟してから、憲法改正は確実に完全に行うべきです。
　　

日経株価の今後の予想

●　今後の日経225の方向

　　❶　このまま、14000円又は15000円前後まで低下・小暴落する
　　❷　17500～18000円前後までいったん上がってから、低下・小暴落する
　　❸　このまま20000前後まで目指す、つまり底を打ち、既に上昇波動に乗っている

●　考えればきりが有りませんが、上記の三つが方向性としては、最も考えられます。
　　私の考えは、上記の❶でしたが、読者の言うように、金融緩和を宣言した
　　ECBや、来週の日銀やFOMCの発表もありますから、上昇も視野に
　　入れなくてはいけません。

●　私の考えでは、中共の全人代やECBの金融緩和に失望売りした結果、FOMCまでに
　　小暴落と言う考えでしたが、今の動きを見ていると、小暴落の時間的な余裕が
　　余り有りませんから、やはり世界が緩和の大合唱をしている以上❷と❸も
　　考慮に入れる必要がありそうです。

●　勿論まだ日銀やFOMCに失望しての小暴落もあり得ますが。

●　短期の予測は、滅多に当たりませんでしたから、なかなか来ない小暴落に少し弱気に
　　なったと言う所でしょうか。日経225＝17000円前後からの暴落の根拠は、
　　2月後半のボックス圏の動きにあります。
　　
　❶　それをトライアングルと読みましたが、正確にはトライアングルとしては、
　　　最後の第⑤波＝E波が深すぎて、典型的でない事が心配の材料です。
　　　上昇派の第二波は原則としてトライアングルは出ません。もし出れば、
　　　それは真の意味での上昇波動第一波とは言えないからです。

　❷　それから、為替の動きですが、2月後半からのボックス圏の動きをトライアングルと
　　　見ている事です。トライアングルならやがて円高が来る事になります。
　　　つまり下降の途中でトライアングルが出れば、再び最後の下降=円高が
　　　トライアングルの後に来るという事です。

　❸　又原油の上昇をゴールドマンが否定している事と、NYダウがトライアングルの
　　　形成を目指しているように見える事です。しかしダウも17600㌦前後まで
　　　上がってからの暴落と見えるような動きをしていますが、未定です。
　　　17600㌦まで上がってから暴落するなら、日経225の予測❷に近くなりますが・・。

　　上記を総合して、最後の小暴落を唱えているのです。

●　従って2月後半の日経225のトライアングルとしてみるかどうかで、上記の予測が異なるのです。
　　トライアングルとみれば、❸を否定して、❶❷であり、トライアングルを否定すれば、
　　上記❸も含まれます。つまり既に上昇波動に乗っていると言う事も含まれます。

国連は今や諸悪の根源か

★　http://blog.goo.ne.jp/sakurasakuya7/e/f6de9782c571e55b4bde5809a767bc0e


【痛快！テキサス親父】俺は心の底から「国連は無用だ」と感じたぜ

2016年03月11日 13時25分28秒 | 拡散記事・報道、教育(活動。繋がる)

スイス・ジュネーブの国連欧州本部

http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20160311/dms1603111140007-n1.htm　より


　機能麻痺に調査能力の欠如

2016.03.11

ハ～イ！　みなさん。

　国連女子差別撤廃委員会が７日、とんでもない最終見解を発表したな。日本政府の慰安婦問題への取り組みを不十分だと指摘し、昨年末の日韓合意まで批判していた。正直言って、日本の反日・左派団体や、韓国の反日団体「韓国挺身隊問題対策協議会（挺対協）」の主張と同じだった。
　菅義偉官房長官が「受け入れることができない」と激怒したそうだが、当然だ。俺も絶対に受け入れられないぜ。

　この件については、昨年７月、同委員会のプレ・セッション（準備会合）に、杉田水脈（みお）前衆院議員や、「なでしこアクション」の山本優美子氏、俺や友人らが参加して慰安婦問題の真実を伝えてきた。つまり、「朝日新聞が慰安婦問題の大誤報を認めた」「強制連行を裏付ける証拠はない」ということだ。委員は「本当か？」と驚いていた。

　これを受けて、日本政府は先月、同委員会に代表団を送り込んだ。外務省の杉山晋輔審議官は「強制連行」や「性奴隷」は事実に反すると断言し、強制連行説は吉田清治氏の「捏造」で、朝日新聞が吉田氏の本などを大きく報じたことが「国際社会にも大きな影響を与えた」と指摘した。
　ところが、女子差別撤廃委員会は、聞く耳を持たなかったわけだ。

　大体、国連の潘基文（パン・ギムン）事務総長も日韓合意を歓迎しているのに、同委員会は「私的発言だ」と突き放している。機能まひ、調査能力欠如というしかない。俺は心の底から「国連は無用だ」と感じたぜ。

米国は現在、アフガニスタンに対する政策で対立して、世界１位（約２２％）の国連分担金の支払いを停止している。日本は世界２位（約１０％）、約３１１億円もの分担金を払い続けているが、事実無根の誹謗（ひぼう）中傷で、国家の国民の名誉を傷付けられて黙っているのか。少なくとも減額した方がいいんじゃないか。

　慰安婦問題が、国連などで大きく取り上げられた背景には、日本の弁護士団体が１９９２年からロビー活動を続けてきたことがある。俺は、友人でカリフォルニア州弁護士のケント・ギルバート氏に「米国の弁護士団体も同じような政治活動をしているのか？」と聞いたことがある。

　ケント氏は「以前は大問題になった。解決策として弁護士会の会費を最低限まで引き下げたところ、政治活動に回す資金がなくなって自然消滅した」と話していた。これはいいアイデアだ。慰安婦問題は、構造的な問題なので、日本でも根本から断ち切る行動を起こすべきだぜ。

　親愛なるみなさんと、日本と米国に神のご加護がありますように。
　では、また会おう！

　■トニー・マラーノ　評論家。１９４９年生まれ。テキサス州在住のイタリア系米国人。サラリーマンを定年退職後、動画サイト「ユーチューブ」などで連日、評論活動を行っている。世界のあらゆる“悪”と戦う「プロパガンダ・バスター」でもある。大変な親日家であり、日本でも圧倒的ファンを獲得している。自著・共著に『テキサス親父の「怒れ！　罠にかかった日本人」』『素晴らしい国・日本に告ぐ』（ともに青林堂）など。


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無意味な中性子放射癌治療

★　http://news.yahoo.co.jp/pickup/6194119


がん細胞だけ狙い撃ち…放射線治療の新医療機器完成

読売新聞（ヨミドクター） 3月11日(金)12時11分配信


BNCT治療を行う放射線治療装置（国立がん研究センター中央病院で）


　がん細胞だけを狙い撃ちする放射線治療「ホウ素中性子捕捉療法」（BNCT）を行う新開発の医療機器が国立がん研究センター中央病院（東京）内に完成し、報道陣に公開された。

腫瘍マーカーの意味、誤解していませんか？

　実用化に向け、来年度末から悪性黒色腫（メラノーマ）などの臨床試験（治験）を始める方針。
.

　BNCTは、がんに集まるホウ素の薬剤を患者に点滴した後、中性子線を照射。腫瘍の中のホウ素との間で核反応が起きた際に出る放射線で、がんをたたく。従来の放射線や重粒子線よりもピンポイントでがん細胞に照射でき、副作用も少ないとされる。治療は原則1回、30分～1時間照射する。

　従来は研究用の原子炉を使っていたが、中性子線を発生させる病院設置型の機器が開発され、医療として普及させる見通しが立った。

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●　癌とは、今までの知見から見れば、
　　
　　　Ⓐ　癌を起こす何らかの環境が有り
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　❶　細菌や癌ウイルスの感染　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　❷　家族性要因・遺伝子の問題

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　❸　慢性の物理的・電磁波的・化学的化学的刺激が有り

　　　Ⓑ　その原因と環境と生体との長い間の戦いが有り

　　　　　　　　　　　　　　❶　免疫細胞特にナチュラルキラー細胞と癌との戦いがあり

　　　　　　　　　　　　　　❷　何らかの原因で全身免疫細胞系が弱り

　　　　　　　　　　　　　　❸　ついに免疫組織が癌を抑えられなくなり、癌が勝り　　

　　Ⓒ　10～20年かけて、徐々に増大して、健康診断などの健診や、自覚症状などの発現で
　　　　見つかった時には、すでに略全身に影響を及ぼす状態となり、局所の癌を
　　　　叩いても、すでに手遅れと言う段階なのが問題なのです。

●　つまり、癌とは局所の問題ではなく、全身の免疫細胞とガンとの戦いの問題なのです。
　　従って局所の癌を叩いても、問題の本質とは言えないのです。

●　運よく胃癌の様に早期がんが見つかり、局所の癌を絶滅しても、次の戦いは再び
　　全身の他の場所に癌が出来なくなる体質を造るのが、重要なのです。
　　言い換えれば免疫細胞系の再活性と原因の除去です。

●　早期がん以外は、ほとんどの癌は全身や周囲に転移しており、局所の問題では済まないのです。
　　だから手術や抗がん剤や放射線治療で局所を叩いても、ほとんどは余命何年と
　　言う段階なのです。1年生存率とか5年生存率とかでしか分からないのです。

●　むしろ抗がん剤で早死にするのは、それが全身の免疫細胞を破壊して、
　　さらに寿命を縮める為なのです。

●　勿論いろいろな条件が重なり、良い結果を生んで完治するケースもありますが、圧倒的少数派です。

●　幾ら精度の良い、放射線治療機を作っても、局所の副作用を少なくする意味しかありません。
　　費用対効果と言う観点から見れば、全く無駄な機械と言う事になります。
　　製造会社の利益と、それから進歩する中性子放射機器の開発（兵器又は物理学の研究用）と
　　いうこと以外には、本質的利益はないでしょう。

癌は予防が大切

★　http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160311-00000088-spnannex-ent

特集IT・俳優の角谷栄次さん死去　６８歳、「はぐれ刑事」「相棒」などに出演

スポニチアネックス 3月11日(金)11時52分配信

　俳優の角谷栄次（かくたに・えいじ）さんが２月２８日午後１１時５０分、大腸がんのため神奈川県川崎市の病院で死去したことが１１日、分かった。６８歳。所属する劇団民藝が発表した。

　角谷さんは４７年６月１日生まれ。大阪府出身。大阪市立大学法学部卒業後に７３年に劇団民藝演技部へ入団した。主な出演作は「グレイクリスマス」「星の牧場」「モンゴル帰りの爺」「火山灰地」など。

　映画では「鶴彬」（０９年）、テレビではテレビ朝日「はぐれ刑事純情派」（０８）、「相棒元旦スペシャル」（１１年）、ＴＢＳ「水戸黄門」（０９年）などで活躍。ＣＭでは「コカコーラ・ファンタ」「エステー・消臭プラグ」「マクドナルド」「パズル＆ドラゴンズ」などに出演した。

　最後の舞台は１３年の「どろんどろん」旅公演だった。

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●　若くして死ぬ人が増えています。何事も予防が大切ですが、国家や組織は生活習慣病と
　　と位置づけ、真の原因解決には程遠い状況です。

●　癌の原因は大まかにまとめると、私の知識では以下の様になります。

　　❶　ウイルスや細菌などの感染。
　　
　　　　癌ウイルス等の感染症。癌ウイルスは今や常識です。その意味では感染症と言えます。
　　　　白血病ウイルス、肉腫ウイルス等沢山あります。最近は子宮頸がんを防ぐ目的で、
　　　　若い女性にワクチンを打ち、日本でその副作用が問題になっています。

　　　　一時期国民病として問題になった、輸血や性行為で感染する慢性肝炎ウイルス（C型、B型）は
　　　　肝硬変から肝癌を作るのは有名です。つまり性感染症の肝炎ウイルスも
　　　　癌ウイルスと言う事です。

　　　　細菌としては、胃潰瘍・胃がんの原因としてのヘリコバクター・ピローリが有ります。

　　❷　家族性の癌。これは昔の段階で、癌ウイルスが人間のDNAに潜んでいて、ある程度の年齢になると
　　　　癌が発症する家系が問題になります。最近では米国の反日女優がその為に、予防的に
　　　　両側の乳房を切除して話題になりました。彼女の反日の思想はそのうち、
　　　　本人の乳房喪失も日本の性にしそうな勢いです。

　　　　昔の表現をすれば、親の因果（癌ウイルスに侵された遺伝子）が子供の癌に表れたという事です。

　　❸　慢性の刺激。これは化学的・物理的な慢性の刺激を細胞や組織に与え続けると、癌が起こる
　　　　という事です。つまり、細胞も長期間苛めると、狂って癌になるという事なのでしょう。
　　　　
　　　　最近の研究では、電場の刺激が、化学反応に多大に影響するとの発表がありましたが、
　　　　BDORT(代替医学学会)では、すでに電磁波でがん遺伝子が発言して、癌になる事を
　　　　発表しています。特に寝室の電化製品等で常に電磁波に晒される人が
　　　　発症すると発表しています。隠れた大原因です。

●　大まかにまとめると以上の様になりますが、角谷さんはどれに当てはまるのでしょうか？
　　　　

次は誰が大統領になろうとも円高は進む・145円➡105円/ドル

★　http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160311-00087742-diamond-soci&p=1


たぶん誕生するトランプ大統領が日本経済を危機に陥れる

ダイヤモンド・オンライン 3月11日(金)8時0分配信


トランプ大統領誕生は、日本経済にとって悪夢になる Photo:The New York Times/AFLO


　今年の秋のアメリカ大統領選挙はどうなるだろう。共和党のドナルド・トランプ候補、民主党のヒラリー・クリントン候補とサンダース候補。ここまでの予備選の状況からすれば、候補者はほぼこの3名に絞られたといっていいのではないだろうか。

【詳細画像または表】

　このうち日本経済にとって都合がいい大統領候補はサンダース候補だけだ。彼はオバマ大統領と似ていて、有権者に支持される発言はするが実行力はないだろう。

　残るヒラリー候補とトランプ候補は、政策と人物を見る限りどちらが勝っても日本によいことはない。ただ有権者の人気という観点でみれば、日本では誰もそうなると考えていないようだが、トランプ大統領が誕生する確率が一番高いと私は考えている。

●　トランプ候補とレーガン大統領の あまりにも良く似た状況

　ここまで人気の高い泡沫大統領候補というと、実は歴史上よく似た事例がある。1980年に登場したロナルド・レーガン大統領だ。

　当初はハリウッドの俳優出身のレーガン候補が本当に大統領になるなどとは誰も考えていなかった。ところが現職のカーター大統領のあまりの無能さに、新しい何かに期待したアメリカ国民の票によって、大統領選挙では地滑り的な大勝利を得てレーガン氏は大統領の座をつかむことになる。

　レーガン大統領はタカ派で保守派で、アメリカ市民にとても愛された。そしてレーガン政権の8年間は、アメリカの国益を守るために日本への経済制裁や政治圧力が高まった8年間だった。この時期、日本はロンヤス関係を結んだ同盟国でありながら、経済については常に矢面で批判され続けた。

　アメリカ大統領は実はかなり強力な権限を持っている。レーガン大統領はその権限を最大限に活用し、米国議会の決議に対しても何度も拒否権を発動した。
.

　民主党で国際問題を解決する力がないと酷評されたカーター大統領とよく似た状況にあるのが現職のオバマ大統領であり、その対立候補として国民の人気が高いドナルド・トランプのようなタカ派のタレント候補が台頭してきているという点では、当時と状況はよく似ている。

　共和党では他に敵となる候補が出てきそうにもない現状で言えば、大統領選挙本選はトランプ候補対民主党の代表候補という図式になる。政治の専門家はそこで「よりまともな民主党候補が大統領に選ばれる」と考えるのだが、私はそうはならないと見ている。今年の11月に選ばれるのは、より多くの国民が支持する大統領候補だろう。だから私はトランプ大統領が誕生する可能性が高いとみているのだ。

●　支持率上昇の原動力になった 3つの経済政策

　さて大統領になったドナルド・トランプが何をしようとしているのか？　この点は意外と日本では報道されておらず、ある意味知られていない。暴言が目立つトランプ氏だが、経済政策の面では考えがはっきりしている。それはアメリカ経済を復活させるという目標である。

　そのためのトランプ氏の着眼点は3つある。

❶ 1つはアメリカの雇用が中国とメキシコに搾取されているという視点。だから両国に高関税をかけてアメリカの雇用を守ろうと言っている。

❷　2つめに米国の中産階級を実質的に増やすことが重要だという視点。具体的には年収2万5000ドル未満(約300万円未満)の低所得者層の税金をゼロにするという政策で、かつて中産階級だった人々の購買意欲を取り戻そうとしている。

❸　3つめに税金の使い途を見直そうという視点だ。オバマケアなどのばらまき型政策は大失敗だと指摘して撤回する一方で、空港建設や道路工事などインフラ投資にはよりお金を投資していきたいと表明している。


　そしてこの3つの視点にもとづく政策は、すべてアメリカの中産階級以下の雇用や所得を増やしそうだということで、トランプ氏の支持率上昇の原動力にもなっている。

　これらをどこまで本気でやれるかがトランプ大統領誕生後には問われるだろう。

　メキシコ国境に万里の長城を築いて不法移民をゼロにするというような政策は実際には実行されないだろうが、メキシコや中国に対してトランプ大統領は強硬な政治要求を示していくであろうことは間違いないだろう。

　さらにトランプ氏が中国やメキシコと同じく敵と見定める対象はグローバル企業になるだろう。

　世界中でお金を稼ぎながら、税制をうまく使ってアメリカに税金を落とさない企業、そしてアメリカから雇用を奪っているとみなされるグローバル企業に対して、トランプ大統領は厳しい立場をとるようになるだろう。

　トランプ氏がこれまでの政治家と一番違う点は、自分の資産で大統領選挙を戦えるということだ。

　オバマ大統領もブッシュ前大統領も、大統領になったとたんに公約をひるがえしてしまった。なぜあんなに豹変するのかと感じる方も多かっただろう。最大の理由は数百億円もの大量の選挙資金を得る過程で、さまざまな政治利権関係者にがんじがらめにされてしまい、大統領就任時点ですでに自分のやりたいことが何ひとつできない状態になっているからだ。

　ところが自力で選挙戦を戦うトランプ大統領には、そのようなしがらみがない。これまでの大統領たちに資金を提供してきた石油業界、自動車業界、武器産業、製薬業界、農業業界など考えられるありとあらゆる既存の抵抗勢力に対して、トランプ氏は強気でいられるだろう。
.

●　過去30年で最も行動力を発揮 それゆえ日本に噛みつく可能性大

　おそらくトランプ大統領は、その点において過去30年間で最も行動力のある大統領として君臨することになる。「それがマクロ経済にとって正しい政策か間違った政策かは関係なく」である。ここが問題になる。

　米国経済を守るという観点から考えるとトランプ大統領は保護主義で反自由貿易的な政策になることが想定される。つまり世界のマクロ経済にとってはマイナスな政策が打ち出される可能性が高いだろう。

　ここが日本経済に対してもマイナスに影響するはずだ。

　まずTPPは撤回されるだろう。日本との自由貿易など米国の雇用にとってはプラスにならない。農業の市場だけ日本に開放させて、自動車や部品市場はアメリカ市場を守ったほうがずっといいという考えにアメリカは揺り戻されるだろう。

　為替も人民元高で不公正をなくそうという考えと同じで、ウォン高、円高が公正だとトランプ氏は考えるだろう。つまりあの悪夢のような円高時代に戻っていくリスクが高まると考えたほうがいい。

　そうやってトランプ大統領はメキシコに噛みつき、中国に噛みつくだけでなく、日本にも噛みつくことになる。もちろんイスラムにも韓国にも北朝鮮にも噛みつくだろうが。

　そう考えるとトランプ大統領誕生は日本経済にとっても悪夢である。一番無難なサンダース候補がなんとか勝ち残れないか、今のうちにわれわれは神に祈っておいたほうがいいかもしれないのだ。
.
鈴木貴博

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●　2年前から予測している様に、私の分析では、次の大統領の時には、世界的な株の
　　大暴落があり、145円前後まで上がったドルは、限りなく100円/ドルを
　　目指すだろうと書いてきました。

●　グローバリゼーションにうんざりした民衆が勝てば、当然の事として、国益を
　　守るために、上記の行動に出る事は、常識的と言えるでしょう。

●　全ては無国籍の国際金融資本家、金融帝国との戦いと言う事なのでしょう。
　　トランプが勝つか負けるかは抜きにして、暴落は経済の必然”と言うよりも
　　自然の自己組織化の現象ですから、当然のように起こります。

●　今年の後半・選挙の前後か、来年の春まで暴落が延期されるかは、ひとえに支配階級・
　　国際金融寡頭勢力の意向にかかっています。彼らに出来る事は、時期を都合の良い
　　時を選び、暴落の程度を決める事でしょう。そして生贄を選ぶ。

●　暴落そのものを無くすことは絶対できません。下降サイクルから彼らの好きなサイクル
　　を選ぶことが彼らの権力と言う事です。日本を地獄に陥れた・ZIGZAGを取るか、
　　サイドウェイ＝ホリゾンタルを選ぶかは彼らの選択いかんです。

●　上記のトランプ氏の政策は、国益を守ろうとする人なら、常識的に考える事です。
　　一般的に言えば、当然の想定内の政策です。

●　従ってトランプ氏が誕生したら日本は厳しくなると予想するのは、甘いと言うものです。
　　誰でも自分の利益が第一なのです。誰が登場しても危機的な事は起こるのです。

●　大暴落すれば必然的に強い日本経済の円は、円高となります。しかしアホノミクスとか書いて
　　経済を全く理解していない馬鹿の書いているような、60円/ドルになる事は絶対ありません。
　　それこそマクロ経済の無知を暴露しているようなものです。

●　60円/ドルがあるとすれば、一旦160円以上まで上がった円安が、2029年からの
　　英米仏型資本主義の大崩壊の時に起こるでしょう。つまり、限りなく
　　内戦型世界大戦が始まる頃です。

●　強い円高＝ドルの大暴落とは、つまり、先輩先進資本主義国である・英米仏型・
　　大西洋ヨーロッパが大崩壊する時と時期を同じにするのです。
　　有事のゴールド・貴金属が効果を発揮する時です。

●　近々の最後の暴落は、誰が生贄とされるのでしょうか？　トランプ氏か？　ドイツの金融機関か？
　　南欧の破綻か？　それとも再度中国か？　日本の消費税増税か？　それとも複合型か？

●　何であれ、生贄はすでに用意されているのです。生贄こそか人類の危機の時の
　　儀式なのです。この10万年間変わっていないのです。

経済の波動は自己組織化現象・基本は誰にも変えられない

★　http://blog.goo.ne.jp/msi021112/e/48e53dfbe2396d40b33cef226780ca56


チャイナ・バブル　対応策は縮小スピードを抑えるだけで下り（減速）の中国

2016年03月09日 20時53分18秒 | 金融市場の話題

本日もそうだが、昨日も米国関連で主要な経済指標はなかった。その中で注目されたのが日本時間の昼前に発表された中国の2月の貿易統計だった。もともと発表前から、前年同月比でマイナスを続けているのだろう、くらいの予想はだれもが抱くほどこのところ減少が続いているもの。マイナスが意味するのは、中国景気の減速と中国の相手先すなわち米欧日の減速、引いては世界経済の減速を思わせるというふうに解釈されている

昨日のそれは、ドルベースの輸出が前年同月比25.4％減、輸入は13.8％減というものだった。いずれも2ヵ月連続の2ケタの減少。これで輸出は8ヵ月連続、輸入に至っては16ヵ月連続の減少となった。国内外の需要の鈍さを表すものと読み解かれるもの。今年の2月は、春節（旧正月）の大型連休のタイミングが重なったこともあるが、輸出の減少幅（25.4％）はリーマンショックの影響を受けた2009年5月の26.5％減以来の大きさとされた。

ところが本日夕刻日本語サイトでブルームバーグが報じるところでは、全体で13.8％減少した輸入だが、香港からの輸入は89％も増加しているという。1月はもっと増えていたらしい。このところこういう傾向が続いており、要は“不自然”だと。実態のない輸入にカネを支払い、あるいは実態以上のカネを払い資金を外に出しているのではとの見方を報じている。この問題は、以前から指摘されていることで、金などもその手段に使われたとして話題になったこともあった。

真偽のほどはわからないが、貿易を口実に資金移動が行われていることは、間違いなかろう。こうしたデータに対する疑いは、今に始まったわけではないが、この先何か波乱が起きた際に、疑心暗鬼として値動きを大きくする要素となって行く。

中国を巡る資金の動きは、大勢的に捉えるならば過剰設備、過剰在庫に加え過剰債務の解消といういわばバランスシート調整がおきているわけで、完全に下りに入っているということ。したがって、中国政府が今年度は財政赤字を増やしてテコ入れに向かうとか何とか期待先行の記事も見かけるのだが、それらは単に下りの速度を落とすだけのことで、方向性を変えるものではないということと捉えている。原油を含め需要面からの商品市況の底打ちは未だ起きていないとうことだろう。いずれもショートが膨らんでいるので、思惑先行でショートカバーの戻りはあるものの、あくまで目先の動きのように思われる。

話は変わって、このところ依頼された原稿には、国内長期金利について書くことが多いのですが、昨日今日の国債相場は先行きを予見させる動きが早くもという印象。


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●　サイクルそのものを根本的に変える事は、経済の本質を変える事ですから、
　　勿論不可能です。しかし短期間その影響を相殺することは、可能です。
　　これが１/ｆ揺らぎと言う事です。しかしその揺らぎも㌟の内です。

●　下降サイクルにも様々なパターンが有りますから、そのどれを選ぶかは
　　支配階級の選択です。つまり、2000年からのUSAに見られるように、
　　極端な金融緩和で拡大型トライアングルを選ぶか、

●　1990年から2009年までの日本の様に、ジグザグ型で地獄の底に陥るような
　　サイクルを選ぶか、又は今の中共の様に、上海総合指数・2007年の
　　6000から2000へと落ちたものを、2015年の5000台まで上げるような、
　　サイドウェイ＝ホリゾンタルを選ぶかは政策次第です。

●　従って下降サイクルから、中共のパターンは、日本とUSAの中間と言えます。
　　つまり、バブル崩壊の痛みを、USAの様に、最大限の金融緩和＝モルヒネで抑えるか、
　　日本の様な、逆に痛みを増すような、自虐的マゾ的政策の
　　中間が中共の政策と言えます。

●　これは国民性を表していて、病院での治療にも表れます。つまり、欧米人は痛みに
　　うるさく、すぐにモルヒネで痛みを抑えますが、日本では患者がガン末期で
　　苦しんでも、医師は我慢を強要して、患者もそれを受け入れて
　　苦痛の中で死んでいきます。

●　拡大型トライアングルとは、30年サイクルの不景気期間中なのに、株価の反発が
　　前よりも高くなる現象です。極端な金融緩和を表しているのでしょう。
　　ZIGZAG型とは、日本の様に坂を転げ落ちる一方の下降サイクルです。

●　お金が逃げるのは当然の事ですが、日本では企業の海外雄飛と言う形で、お金と
　　技術と人材が、下降サイクルの間に、反日国家に膨大に流れました。
　　形は異なれど、基本的には同じ事なのです。

●　今日は10日の金融緩和を期待して、株価が上がりますが、どこまで続くでしょうか？
　　私の予想では、失望売りと言う事ですが、理屈上では17500前後まで上がっても良い、
　　サイクルです。短期の事なので、揺らぎにご注意。

天下のゴールドマンの原油予測

★　http://jp.reuters.com/article/oil-price-goldman-idJPKCN0WB03R


World | 2016年 03月 9日 10:26 JST
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原油価格上昇は時期尚早、リバランス妨げる＝ゴールドマン

　３月８日、米ゴールドマン・サックスは、原油やその他のコモディティー価格の最近の急伸について、時期尚早との見方を示した。ベルギーのガソリンスタンドで２０１４年１２月撮影（２０１６年　ロイター/Yves Herman）

［８日　ロイター］ - 米ゴールドマン・サックスは８日、原油やその他のコモディティー（商品）価格の最近の急伸について、時期尚早との見方を示した。市場がリバランス（再均衡）するには、価格の低位推移が当面必要と説明した。

これまでの原油安で世界的に生産削減の動きが加速したことから、原油LCOc1はこの１カ月弱の間にバレル当たり１０ドル超上昇した。

ただゴールドマンは、顧客向けのリサーチリポートのなかで、原油価格が早すぎるタイミングで上昇すれば、２０１６年下半期の市場リバランスに必要な供給削減が進まず、結局は自滅することになると指摘。

「リバランスを終えるためには、低価格が必要。そうでなければ、昨年春のように、原油価格上昇は自滅につながる」との見方を示した。

そのうえでゴールドマンは、原油市場の荒い値動きは当面続くとし、足元はバレル当たり２０─４０ドルで推移すると予想した。

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●　勝手解釈。要するに価格が下がらないと、産油国は真面目に減産を行わない”と
　　言っているのでしょう。勿論ゴールドマンサックスのような投資家の
　　思惑は別にもあるのでしょう。

●　原油価格をもっと下げて、一石三鳥を狙うという事でしょう。
　　
　　１．一は、原油を安くで買って高くで売りたい。
　　２．価格低下でガタガタになった、会社や設備などを安くで買いたたきたい。
　　３．天下のゴールドマン・世界の支配階級に楯突く国は、原油低下でガタガタにするぞ！

●　もし20ドル/㌭に落ちれば、これはお買い得でしょう。貴方も買ってみますか？

●　2029年～2046年の資本主義崩壊時は、勿論商品の時代でもあり、内戦型世界大戦から
　　世界戦国時代の始まりですし、更に地球温暖化が終了してミニ氷河期が
　　来る可能性が、専門家から指摘されていますから、商品の大暴騰が
　　予想されます。

●　つまり、誰もUSAのドルに見向きもしなくなり、貴金属を初めとする商品の大暴騰が
　　上記の環境から想像できます。有事の金が、まさに効果を発揮する時です。

●　今回の世界恐慌を防ぐと言う名目で、世界恐慌の専門家・Mrバーナンキの登場で
　　ドルを刷りまくった結果が見られるのです。実際はニクソンショックから
　　刷りまくったドルが、大爆発するのが、資本主義崩壊と重なるのです。

●　さらに金利の波動予測図から、2029～2046年は高金利とスタグフレーションが重なるときです。
　　さすがのUSA支配階級も怒れる大衆には勝てないでしょう。

●　第二のトランプが登場する時です。第二のサンダース=社会主義陣営と右翼武人が
　　ガチンコで勝負する時です。今回の戦いは前哨戦と言う所でしょう。

●　市民戦争が重ならない分、今の戦い、社会主義者のサンダース氏とトランプ氏の戦いは、
　　可愛いものであった、と未来では言われるでしょう。

現在までの所・予想通りの市場経過

★　http://blog.goo.ne.jp/msi021112/e/efb3ecd705fe6d695a0dd9a384b5a8ac


益出し売りをこなして、金が高止まりしている背景

2016年03月08日 22時27分22秒 | 金市場


今週は10日木曜日に欧州中銀（ＥＣＢ）の理事会が開かれる。
これを皮切りに来週の日銀の金融政策決定会合、ＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）と主要中銀の政策会合が続く。

ＥＣＢは2月のユーロ圏の消費者物価指数（ＣＰＩ）が5ヵ月ぶりに前年同月比マイナスとなるマイナス0.2％（総合指数）になったことを受けて、追加緩和策を実行すると見られている。12月の追加策は市場の失望を買ったことから、前回に比べより積極的な策に打って出るのではとの見方もあるが、果たしてどうか。というのも、ここまで来るとさすがのドラギ総裁でも打つ手は限られていると思うのだが。マイナス金利幅の拡大（深化）と資産買い取りの増額が基本となって、あとは買い取り期間の延長と資産の範囲拡大程度だろうか。

しかし、2014年にマイナス金利を採用してやってきたにも関わらず物価上昇のマイナス圏入りは、原油の下落があるとはいえ、その効果に疑問が出るのも頷ける。ＥＣＢのデータでは、昨年11月の民間向け銀行融資は前年同月比1.2％増で4年ぶりの大幅増加となっているが、これはマイナス金利ゆえのものではなく、景気に少し明るさが出て資金需要が発生したものとされる。もともと不良債権（処理が終わってなくて）を抱える欧州の銀行は、貸し渋り傾向があるとされる。だからこそ、マイナス金利を導入したわけで、銀行にそういったものがない日本は環境が異なる。

今回は英紙ＦＴも社説で「行動しないことのリスクが行動することのリスクを上回る」として、積極策に打って出ることを勧めているのだが、導入した後の効果が見ものだ。

ちなみに今回の理事会では、緩和策の拡大に反対のドイツは議決権を持っていない。次にドイツが議決権を持たないのは8月の会合となる。その間隙をぬって大胆な緩和策に打って出るのだろうか。それは、出口を遠くし、金融政策の限界を示すものにならないか。

そういえば、本日、日本国債10年物利回り、すなわち「長期金利」がマイナス0.1％となった。
先日起きたのが、国債入札の利回りのマイナス。日本国政府にカネを貸すと利息をもらうのではなく、取られる時代だ。

益出し売りをこなして、金が高止まりしている背景といえる。

今週の土曜日、以下の催しに出ます。ご参考までに。

「金相場がやってくる!? 【投資戦略フェア2016】

http://www.tradersshop.com/bin/showprod?c=2011286400000

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●　親の心理解しない、子供たち”と言う所でしょうか。親（国家）が、国債ではなく
　　株や市中にお金を流せと言っている心が分からないのでしょう。
　　彼らが分かった時が、暴落の時期です。

●　慎重すぎる日本人の特徴でしょう。いつも高値で物を買わされるのです。

●　さて予想通りの展開となっています。つまり日経225＝17000円前後まで、略予想通り
　　上がった株価は一転して低下の一方です。

●　取敢えず、明日、10日のECBの金融緩和策にかかっていると言えます。余程のサプライズがないと
　　反転上昇は望めないでしょう。波の形から今日（3月9日）は確実に下がりますが、
　　10日の期待で上がった株は失望売りでまた下がると言う所でしょうか？

●　本格的上昇は、来週の日銀とFOMCにかかっていると予想します。

●　取敢えず当分の予想は、日経225=14000円、為替105円/ドル、金価格=1350～1400㌦/1㌉。
　　原油20ドル/㌭。当たるも八卦当たらぬも八卦。

武人の性格・トランプ・大統領になれるか？・波動的には30年早い登場

★　 http://melma.com/backnumber_45206_6337506/　　から転載

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◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」　
平成２８年（２０１６）３月５日（土曜日）弐
　　　　　　　　　　　通算第４８４１号　
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　トランプの権威主義的でシンプルで、パワフルな政治スタイルこそ
　　リンカーン以来のアメリカが求めたリーダーシップ像ではないのか＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　トランプは共和党内左派、ならびにネオコンから嫌われ、左翼ジャーナリズムのＮＹタイムズからぼろくそに書かれ、保守本流のウォールストリートジャーナルにもたびたび批判する。テレビはＡＢＣもＣＮＮも、ほぼ全て、つまり主要なメディアはあげてトランプ批判を合唱しているのである。

　ところが人気が落ちない。いや発言のたびに支持率が上昇している。ローマ法王の辛辣な批判も支持率急落とはならなかった。

　こうした現象の裏側をみるとどうなるのか。
ワシントンポストの編集委員コルバート・キング（ピュリツアーショ賞受賞物）は、「べつにトランプを推薦するわけではないが」としつつ、彼のスタイルは「やや独裁的な（権威的な）政治家像を追っており、共和党のリンカーンがめざしたような権威的政治路線なのである」と書いた（ワシントンポスト、3月4日）。

　すなわち「偉大なアメリカ」を呼びかけるところにトランプの出発点、立脚点があり、そのスタイルは「シンプルで、パワフルで、そして討伐的（Ｐｕｎｉｔｉｖ）である」。
　マケインを「戦争の英雄というのは間違い、かれは戦争捕虜じゃないか」などと、誰もが口が裂けても言えないことを共和党の有力政治家に向かってはく無謀さも、しかり。

　トランプの支持者がもとめるのは、そのリーダーシップであり、年齢、宗教、政治団体、ロビィスト、エスタブリシュメントの政治を越えよう、リンカーンの時代のように「シンプルで、パワフルで、権威的」な姿勢にこそ、幅広い支持があつまる。

　コルバートはついでながらＮＹタイムズの報道姿勢を批判している。「トランプのオフレコ発言を拾い集め、重箱の底をつつくように過激で配慮を欠く発言だと批判するのは、ジャーナリズムの原則を逸脱している」。　

そのＮＹタイムズの論調を根拠に記事を書いたり、コメントをしているのが、日本の擬似ジャーナリストたちである。

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海外投資家の視点・韓国株暴落➡中国➡日本株？

★　http://blog.goo.ne.jp/ss007_2007/e/f57dc9e028141bf228e4b226517d4ed8　から転載

海外投資家の韓国叩き加速
2016-03-06 00:00:44 | 外交と防衛

　海外投資家の「韓国売り」が加速している。２月のウォンの下落率がアジア最低を記録、４０００億円超の投資マネーが国外流出した。輸出と投資、消費の三重苦に見舞われている韓国経済が海外から見切りをつけられつつあり、朴槿恵（パク・クネ）政権にとってさらなる大打撃だ。
　「海外投資家はアジア市場から資金を引き揚げているが、その中でも勝者と敗者が際立っている」と論じたのは米投資情報紙バロンズの電子版。「勝者」はインドネシアで、今年に入って２回利下げしたが、通貨ルピアが２・９％上昇、２月に１億ドル（約１１３億円）の投資マネーが流入したという。

　一方、「敗者」と名指しされたのは韓国で、中央銀行が利下げを見送ったにもかかわらず、ウォンは２月に３・２％下落した。下落率はアジアで最低となった。

　２月に韓国から流出した投資マネーは３６億ドル（約４０８４億円）。海外投資家が２月下旬の時点で満期２年未満の国債を中心に売却したほか、満期を迎えた国債２兆５０００億ウォン（約２３１４億円）はロールオーバー（乗り換え）されなかった－とするバンクオブアメリカ・メリルリンチの分析を引用している。
　英紙フィナンシャル・タイムズ電子版は２月下旬に「まだ中国が心配？　それなら韓国を売れ」という痛烈な書き出しのコラムを掲載、韓国の最大の輸出相手国である中国経済減速が「韓国売り」の背景にあるとした。

　そのため、ウォンが安くなっても輸出が伸びないという現象が生じている。２月の輸出額は前年同月比１２・２％減と、１４カ月連続の前年割れ。２ケタ減も３カ月連続だ。
　１月の産業活動動向によると、消費を反映する「小売販売」は前月から１・４％減。乗用車販売の落ち込みが響いた。設備投資も６・０％減となるなど、韓国経済全体が沈んでいる。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160303/frn1603031850009-n1.htm

　韓国人は非常に優秀な民族であるからこの様な事ぐらい軽く乗り越えられるハズである。日頃の言動を証明してみせる良い機会ではないか？

　日本は「教えない」」「貸さない」「関わらない」と言う非韓三原則を厳守していけばよい。日本を見ないで欲しい。

日本の金融界も今回は何もしない、１９９７年のアジア危機の時、他国は逃げ出し最後まで韓国に尽くしていたのは日本の金融界だけなのに、「アジア危機は日本のせい」とは恩を仇で返すのが韓国のデフォルトと日本の金融界に焼きつけた。同様に南スーダンPKOで弾薬を日本の自衛隊が韓国軍のために用立てたことをあれほどアカラサマに非難するとは恩を仇で返すのが韓国のデフォルトと多くの日本国民に知らしめた。　

日本が、自民党政権が動くことは無いであろう。これが民主党政権だったらと思うと恐怖がこみ上げてくる。

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天下のゴールドマンサックスも認める日本経済の強さ

★　http://www.bloomberg.co.jp/news/123-O3F9KE6VDKHU01.html

ゴールドマン：日本国債が世界の利回りを左右－米国債より強い影響力
　　　　　　　　　　　　　　2016/03/03 06:33 JST

　　　　（ブルームバーグ）：ゴールドマン・サックス・グループは世界の債券市場の方向性を左右する要因として、日本国債が米国債より強い影響力を見せていると指摘した。

ゴールドマンの債券ボラティリティ分析は、期間が長めの債券の利回りにおいて米国債が上向きの圧力をかけている一方、市場の方向性を決めているのは日本国債をはじめとした下方向の動きだと示している。ただ、欧州中央銀行（ＥＣＢ）がどう刺激策を展開するかにより、将来の世界の債券利回りの動きを決めるのはドイツ国債になる可能性があると、同社債券戦略共同責任者のフランチェスコ・ガルザレリ氏は電子メールでのリポートで解説した。

ガルザレリ氏は「米国債は引き続き世界の債券利回りに上向きの圧力をかけているが、その強さは日本国債のものに及ばない」と指摘。「当社はＥＣＢがリフレの方向でサプライズをもたらすとの考えに傾いており、そうなった場合には期間が長めの通常国債は売りだろう」と分析した。

原題：Goldman Sees Japan’s Bonds Outgunning Treasuries to Drive Market（抜粋）

記事に関する記者への問い合わせ先：ロンドン Lucy Meakin lmeakin1@bloomberg.net

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●　日本経済悲観論者に読ませたい、この記事。誰も弱い経済の国の国債を
　　買おうとする人はいません。強いと認識するから買うのです。

●　上記から、将来の経済大国は、ゴールドマンの予測でも、
　　日独と言う事が見えてきます。波動論もこれを表しています。

電場が化学反応を促進する≒言い換えれば電磁波は生体に多大に影響する

★　http://www.natureasia.com/ja-jp/nature/highlights/72738


化学： 電気的に駆動される酸化還元触媒反応

Nature 531, 7592

2016年3月3日


理論的には、よく考えられがちな酸化還元反応だけでなく、多くの化学反応が、電場をかけることによって触媒される可能性があると示唆されている。今回、これを示す実験的証拠が、ディールス・アルダー反応における炭素–炭素結合形成の単一分子研究から得られた。電場が存在し、ジエノフィルからジエンへの電子の流れが有利になる方向を向いているときに、
単一分子接合の形成頻度が5倍高くなることが、一連の走査型トンネル顕微鏡破断接合実験で観測された。電場によって化学反応を操作できることを実証した今回の実験は、新しい不均一触媒反応法の原理証明である。

News & Views p.38
doi: 10.1038/531038a | 日本語要約  | Full Text

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●　何故、電磁波に晒されると、いろいろな病気になるのかは、
　　この実験で証明されたとも言えるでしょう。

●　電子の流れが有利になる方向を向いているという条件付きであるが、
　　化学反応が5倍になるというのは、驚きである。

●　逆も真なりですから、電子の流れが不利な方向を向いていれば、逆に化学反応を
　　阻害することもあるという事になります。

●　生命現象は、膨大な化学反応の塊ですから、まさに電場の影響を受けるのは当然です。
　　そのことをこの実験は証明しているのです。

●　BDORTでは既に、電磁波に晒されると、がん遺伝子が細胞に発現するという事を
　　発表しています。つまり、癌になるという事です。

●　がん遺伝子Oncogene　とは、 C-fos Ab2やIntegrin a5b1 等です。

●　疫学的にも、高電圧線の周囲の児童には、白血病が多く発生して、更に
　　電磁波の強度に比例するという事は、今や世界の常識です。
　　ここでも日本の非常識の程度が分かろうと言うものです。

●　この様に世界的な研究を無視する日本の状況は、本当に情けなくなります。
　　やはりTPPでもって、USAにミトコンドリア化されるのが、日本人の
　　運命なのでしょうか？　何しろ自分で考える事を
　　放棄しているのですから。



地球寒冷化・2035年小氷河期への突入？ （転載）

★　http://eiyo-koritu.com/AstronomicalGeoPhisics/TheProposalToTheFuture.pdf