世紀の対決 ： 引き締め政策 vs 株価

◇ 恐ろしいのはFRBの資産売却　＝　金融緩和・財政出動・経済再開の三拍子が揃って、世界の株価はこれまで大幅高を演じてきた。だが、ここへきてインフレ傾向が強まり、各国の中央銀行は引き締め姿勢に転じつつある。ことしの株価にとっては、金融引き締めが最大の‟難敵”となるに違いない。その象徴はアメリカ、FRB vs ダウ平均株価の熾烈な対決が展開されることになりそうだ。

すでにFRBは金融緩和政策の縮小を開始、ことし3月までには終了する予定だ。もちろん物価や雇用の動向に大きな変化を生じれば、この予定は前後に変更されることがある。しかし現在の経済動向からみると、緩和政策は3月に終了される公算が大きい。その後は早ければ4月から、政策金利の引き上げもありうると観測されている。

いまのところ市場は、こうした状況を冷静に受け止めている。なにしろニューヨーク市場には、膨大な資金が集積されているから心強い。たとえば、いつでも市場に投入される待機資金であるMMFの残高は4兆6360億ドル（530兆円）にのぼる。縮小されるといっても、3月までは資金が放出される。その後も利上げは小幅、しかもゆくりしたペースで行われるだろう。

だがFRBは、いつから資産の売却を始めるのだろうか。この点について、FRBはこれまで全く触れていない。仮に毎月500億ドルの国債を売り戻せば、市中のおカネはそれだけ減少する。特に不明瞭なのは、それが市場に与える心理的な影響だ。ことしの株式市場は、かつて経験したことがない金融当局との‟対決”に身構えなければならない。

　　　　　　　　≪4日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫