Go To キャンペーン中の小旅行

　23日からの休日期間において

都知事はステイホームを訴え、

国は観光の促進をすすめるというアンバランス。

私は1日だけ、埼玉に行ってきました。

その目的は車検。

約30年前に発売された車なので、

専門店http://kamimura.onamae.jp/で車検を受けています。

倉庫兼整備場には色とりどりの多くのビート。

雨の中、左側の幌から雨漏りしながらショップまでのドライブを楽しみました。

店主に雨漏りを相談したのですが、

「雨の日には乗らないでしょう？」と一笑。

正直な社長のファンが多いことも納得できるわけです。

 

帰宅途中に埼玉在住の職場の同僚と合流して

秩父にある県営の「彩の国 ふれあい牧場」に立ち寄りました。

当日は霧で視界が悪く、放牧されている牛以外には何も見えませんでしたが

晴れていれば、絶景だそうです。

いい年のおじさん二人でソフトクリームを食して、

次の観光地に向かいました。

 

次は三峯神社。

標高1100メートルの場所にあり、そこまでの道のりはカーブの連続した山道でした。

いろは坂のような急カーブが連続する道。

秩父駅からバスで75分もかかるそうです。

天候も良くなく、遠い不便な場所にあるので観光客は少ないだろうと予想していたのですが、駐車場はほぼ満車。

多くの観光客に驚かされました。

三峯神社の特長は守護神が狛犬ではなく、オオカミということ。

犬を連れての参拝はお断りとの注意書きが書かれていました。

宿泊施設や日帰り温泉も完備している大きな神社でした。

コロナ禍の影響で手水舎が用意されておらずに、

竹に穴を何か所か開けてそこから水を常時垂らしていました。

また、ご神木に触り祈ることが特色なのですがこれもソーシャルディスタンス。

特別な囲いを設けて、直接ご神木に触れることができないようになっていました。

「三回深呼吸してしてから、お祈りください」との注意書き看板も設置されていました。

 

雨ながら、楽しく記憶に残る旅となりました。

私は、西武所沢駅から電車で帰宅。

所沢と池袋間が急行利用で約20分という近さにも驚かされました。

Go to ホスピタル

　教育現場でも、

「今契約しないと乗り遅れる」

「多くのその他の他校も契約している」

「2020年度の入試が変わる」

「大学入試にポートフォリオが導入される」

「ベネ〇セのポートフォリオは国のデータとも直結される」

上記の売り込みが学校に対して集中的になされました。

今から、４、5年前。

ベネッセの高校対象のポートフォリオ（I C Tを利用した教育プラットフォームの一部）の強い売り込みを目的にした御用学者の講演付きの研究会が多く実施されました。

当時、不安を煽られた多くの高校がベネッセのポートフォリオを導入しているのです。

その数１８万人。

個人個人の申し込みではなく、学校としての一括契約。

そんなポートフォリオについての問題が先日大きくメディアに取り上げられました。

国の機関である「ＪＡＰＡＮ　ｅ－Ｐｏｒｔｆｏｌｉｏ」の実質的な運営はベネッセであり、一社独占による運用の公平性の問題と、イーポートフォリオを利用する大学の少なさに問題があることが指摘されていました。

この３年間、学校現場では事あるごとに生徒にイーポートフォリオ記入を強制してきましたが、それも全て無駄な努力と無駄な出費となりそうです。

ここで問題なのは、国は教育が大事と言いながら子どもたちを見ていたわけではなく、見ていたのは業界ではないかと言う疑問。

保護者には無駄な出費を強い、生徒は役にも立たないような行事記録作成を強要され、教師もその運用に大いなる時間をつぎ込んでいると言う問題。

 

これは、”go to トラベル”も同じ構図の気がします。

旅行キャンペーンの官邸や政界への強い推しは、旅行業介を代表するJ〇 B。

メディア対応は西村経済再生大臣であって、加藤厚労大臣では出てきません。

経済、特に観光客を観光地に誘導したいと言うことが見え見えです。

それも、コロナ禍で感染者が全国で急増しているにもかかわらずです。

感染防止か、それとも経済維持か？

その二者選択かを国から発信されることが気にかかります。

重要なことは国民を見るか、それとも業界を見るかです。

よってやるべきことはすごくシンプルなのです。

“go toトラベル”ではなく”go to ホスピタル”

旅行にる感染拡大のリスクを無視して、疲弊した地域活性策を実行する前に、まずはP C R検査を実施すべきではないでしょうか。

Go to ホスピタル

　教育現場でも、

「今契約しないと乗り遅れる」

「多くのその他の他校も契約している」

「2020年度の入試が変わる」

「大学入試にポートフォリオが導入される」

「ベネッセのポートフォリオは国のデータとも直結される」

上記の売り込みが学校に対して集中的になされました。

今から、４、5年前。

ベネッセの高校対象のポートフォリオ（I C Tを利用した教育プラットフォームの一部）の強い売り込みを目的にした御用学者の講演付きの研究会が多く実施されました。

当時、不安を煽られた多くの高校がベネッセのポートフォリオを導入しているのです。

その数１８万人。

個人個人の申し込みではなく、学校としての一括契約。

そんなポートフォリオについての問題が先日大きくメディアに取り上げられました。

国の機関である「ＪＡＰＡＮ　ｅ－Ｐｏｒｔｆｏｌｉｏ」の実質的な運営はベネッセであり、一社独占による運用の公平性の問題と、イーポートフォリオを利用する大学の少なさに問題があることが指摘されていました。

この３年間、学校現場では事あるごとに生徒にイーポートフォリオ記入を強制してきましたが、それも全て無駄な努力と無駄な出費となりそうです。

ここで問題なのは、国は教育が大事と言いながら子どもたちを見ていたわけではなく、見ていたのは業界ではないかと言う疑問。

保護者には無駄な出費を強い、生徒は役にも立たないような行事記録作成を強要され、教師もその運用に大いなる時間をつぎ込んでいると言う問題。

 

これは、”go to キャンペーン”も同じ構図の気がします。

旅行キャンペーンの官邸や政界への強い推しは、旅行業介を代表するJ T B。

メディア対応は西村経済再生大臣であって、加藤厚労大臣では出てきません。

経済、特に観光客を観光地に誘導したいと言うことが見え見えです。

それも、コロナ禍で感染者が全国で急増しているにもかかわらずです。

感染防止か、それとも経済維持か？

その二者選択かを国から発信されることが気にかかります。

重要なことは国民を見るか、それとも業界を見るかです。

よってやるべきことはすごくシンプルなのです。

“go toキャンペーン”ではなく”go to ホスピタル”

旅行にる感染拡大のリスクを無視して、疲弊した地域活性策を実行する前に、まずはP C R検査を実施すべきではないでしょうか。

『車検』での驚きと怒り

今年は所有している二台の車の車検の年です。

一台は７月、もう一台が８月。

７月の場合はH社のディーラーに車を持ち込んでの車検。

税金として事前に約５万5000円を支払い、車検終了後に残金の支払いとなります。

車の点検終了後に車検見積り金額を伝える電話を受けました。

その金額は40万円。

ベンツなどの外車の場合には車検で30万ほどかかると言う話は聞いたことがありますが、なんとそれ以上の金額に驚きです。

タイヤが劣化していて換えなければ車検を通らないとの話でした。

既に新車登録から12年も経過している古い車。

40万円を頭金にして軽自動車の新車を買った方が良いかもと一瞬悩みました。

しかしながら、無理をしてでも今、手に入れたい車は思い浮かびません。

仕方なく車検を通すことにしました。

 

次に、見積書にあったタイヤをオールシーズンタイヤに変えたいとリクエストを出したところ、

ディーラーのサービスマンからはオールシーズンタイヤの雪道でのブレーキ制動の悪さを説明され、見積書に記載されたタイヤを強く勧められました。

ディーラーとしては在庫として手元にあるタイヤを直ぐに付け替えたいと言う想いも伝わってきました。

季節外れのオールシーズンタイヤは納期がかかるので、翌々日には軽自動車の代車を返却して欲しいとのお願いをディーラーからされました。

彼の見込みでは金曜日に車を預かって日曜日（つまり３日間）に返却。

でも実際は翌週の火曜日（つまり５日間）に返却となるのです。

代車を既に他の人に貸す予定が入っているので日曜日に返却してほしいとの要望がディーラーの彼からありました。

それには、さすがの私もカチンとなって一言。

「返却した場合は、どのように自宅に帰れば良いのですか？」

「車検終了後にどのように車を引き取りに行けば良いですか？」

するとディーラーのサービスマンは

「公共交通機関を利用されてはいかがでしょうか」との返答。

（私の心の声）

そもそも公共交通機関を利用したくないから車を車検に出しているのに。

 

言い争っても得なことはないので、再度、代車を返却するのは構わないが、返却した日に別の代車を貸して欲しいことをリクエストしました。

約１時間後に再度、ディーラーから電話。

「代車の件は何とかなったので、火曜日までご利用下さい」とのこと

H社のディーラーとは今回が最後の車検にしたいと強く思ったしだいです。

改訂版『コミュニケーション・スタディーズ』（世界思想社）

『コミュニケーション・スタディーズ』

それは世界思想社から出版されている専門書です。

2010年の発行から10年が経過して発行部数は10000冊を超えています。

その本の全ての魅力は編者である渡辺潤教授の“力”によるもの。

執筆人以外の大学の授業でも活用されていることはその証だと思われます。

発刊から10年が経過して社会も変化してきているので、改訂版を発行することになりました。

私も分担執筆させているので、短頭部分の「病と死」、「異文化コミュニケーション」、「ステレオタイプ」を修正、加筆させていただきました。

改訂版の発刊が今から楽しみです。

興味を持った方は是非、お買い求めください。

　改訂版の側注の参考文献に伊藤守『情動の社会学』（青土社）があったので読んでみました。

　『コミュニケーションスタディーズ』で「ネット社会」「ケータイとネット」を読んだ後に第６章から８章までに書かれているメディア、電話、ケータイ、ソーシャルメディア、モバイルメディアなどの深い確認が可能です。

　さて、７月５日（日）は東京都知事選挙が実施されました。

選挙前に都知事に立候補した方々の中の数名の政見放送をみました。

芸能リポーターのようにN H ●の職員の不倫問題などを講釈師のように体の動きを交えて語る候補者にも驚かされました。

そこで思ったのです。

それは伊藤先生が指摘されているように「テレビは、いつの頃からか何かを伝える伝達のメディアではなく、自分が参与し、何か事を起こすことができる「使える」メディアに変わった」と。

ホリエモン党の立花氏の政見放送は、まさにそのことをよく表している現象。

さらに伊藤先生が書かれているように「Twitterは、まさにその「使える」メディアであり、誰もが大小さまざまなイベントを作り出せるメディア」とするならば、トランプ大統領のようにTwitterの利用が核であり、次にテレビを利用。

日本の場合もネットがあるので公共放送等を利用した政見放送など要らないとも思いました。

『情動の社会学』のあとがきに渡辺潤先生の著作を読んで、「いつかこういう文書を書きたい」「こういう本を書ける研究者になりたい」との伊藤先生の言葉。

いまだ先生のような「柔らかいタッチで、繊細で、しかも核心をつく」文章は書けないでいるとも。

「柔らかいタッチで、繊細で、しかも核心をつく」文書を書けるようになりたいと強く思った次第です。