「2050年の世界 英『エコノミスト』誌は予測する」の購入はコチラ 「２０５０年の世界 英「エコノミスト」誌は予測する」という本は、１８４３年に創刊されニュースをただ報道するものではなく大きなトレンドを深い洞察をもって伝える特集スタイルで知られ、発行部数約１５５万部を誇る「エコノミスト」誌が、２０５０年の世界を予測したものです。
主に以下の観点で２０５０年を予測しています
・人口 ・病気 ・女性の機会
・ＳＮＳ ・言語と文化 ・宗教
・温暖化は本当か ・戦争 ・民主化
・高齢化 ・新興市場 ・グローバル化とアジア
・貧富の差 ・技術革新 ・バブルと景気循環
・科学 ・宇宙 ・情報技術 ・通信 ・予言
特に興味を持ったのは、２０５０年に向けてアフリカの人口が世界での増加分の半分を占めてかなり増えるということで、２１００年にはナイジェリアの人口が世界第三位、タンザニアの人口が世界第五位になるようです。
想像がつきませんね。
それに対して、日本は人口が減り始めていますが、中国は２０２５年に１４億人でピークを迎え、２０５０年の時点で世界第一位のインドでさえ１７億人でピークを迎えその後は減少に転じるようです。
なお、BRICs新興国では教育の男女平等により、女性が様々な分野で活躍し、経済成長をさらに促進するようです。
それから、人口の集積地には映画産業が立地していて現在ではアジアでは香港・インドが映画産業のメッカとなっていますが、今後アフリカの人口が増えるので、ナイジェリアの「ノリウッド」、ガーナの「ガリウッド」、リベリアの「ロリウッド」が興隆するようです。
そのほか、次なる科学のフロンティアは化学でも物理学でもなく生物学のようです。
生物学とナノ科学、情報科学、天文学などが結びつき、さまざまな発見と人類にとっての進歩をもたらすようです。
それから、宇宙では、銀河の動きを説明するために暗黒物質なるものが宇宙の５分の１を占めなければならないようで、その正体を知ることがポイントのようです。
また、宇宙の膨張が速度を増していることが近年観測されていますが、それを解明するための暗黒エネルギーの正体の解明が待たれるようです。
それから、第二次大戦以来、全世界のＧＤＰ成長率がゼロを下回ったのはたった１年だけで、それは２００９年で、マイナス０．６％の成長率だったようです。
ということは、全世界のＥＴＦなどに投資した方が、長い目で見るとリスクが低いのかもしれませんね。
「２０５０年の世界 英「エコノミスト」誌は予測する」という本は、３５年後の将来について考えさせられて、とてもオススメです！
以下はこの本のその他のポイント等です。
・世界的趨勢として高齢化が進み、世界の平均年齢は、２０１０年から２０５０年までに９歳上がって３８歳となる。富裕国では、１００歳まで生きることが普通になる。
・人口増大にともなう、地域紛争の激化はない。
・出生率は世界的に低下し、２０５０年には２．１になると予測される。その結果、世界の人口増のスピードは減速し、やがて人口増加は止まる。
・これから人口の配当を受ける地域は、インドとアフリカと中東である。しかし、若年層の膨らみは政治的な不安定要因ともなる。
・これから人口の負の配当を受けるのは、日本と欧州、そして中国である。ほかとは比較にならないほど人口動態の負の配当を受けるのは中国だ。安い労働力による世界の製造工場の役割を中国は終える。日本は世界史上未踏の高齢社会になる。
・高齢化にともなう最も深刻な影響は、アルツハイマー病の増大である。痴呆老人の介護は、結果として各国政府に財政的圧力をかけるはずだ。そして、製薬業界には緩和薬や予防薬や治療薬を開発する強大なインセンティブが働くはずだ。
・ゲノム解析による出生前診断などがすすみ、新しい薬も開発されるようになる。
・ＳＮＳの興隆により、３つのトレンドが将来に予想される。一つ目は意志決定において友人の影響力が強まること。二つ目は、集団の英知を利用したウィキペディア型のサービスを利用する度合いがますます強まること。三つ目は、新聞やテレビなどの大マスコミに頼らずとも大規模な運動を起こすことができること。
・宗教性の高い国の出生率は高くなる。また同じ国内でも、信仰心に篤い人々のグループのほうが無宗教の人々のグループよりも多くの子供を産む。先進国の中の無宗教の人々のグループはもっとも低い出生率である。
・経済発展の遅れと宗教性の高さには、強い連関がある。貧困と宗教の強い結びつきは国内にも存在する。ポスト産業経済に属する各国を見ると、最も貧しい階層の宗教性は、最も豊かな階層より約２倍も高い。従って、現在出生率が高く人口の配当を受け経済成長を続ける新興国も、先進国化するにしたがって、宗教は相対化され、無宗教の割合は増えていくということになる。
・気候変動については現時点で正確に予想する方法は確立されていない。エネルギーのポートフォリオがどう変わるか、経済成長がどうなるのか、さらに気候の変化に対する人間の対策など、様々な不確定要因が多すぎるためである。
・無人飛行機などの戦争のロボット化は引き続き進む。
・先進国は、高齢化による財政悪化で、かつてほどは防衛費に国家予算を回せなくなる。
・先進国のみならず、インドを除いては新興国も、社会保障費の増大にともなう国家財政の悪化の懸念がある。しかし、そうした国家財政の悪化は、改革によって防ぐことができるものである。年金については、雇用期間の延長、あるいは富裕層には選択的に支払わないなどの措置がすでにとられつつある。
・健康医療費については、オランダのように、貧困層や弱者には、政府が援助をし、そうではない部分で、民間の医療保険に市場を開放するなどして、費用削減の効果をすでにあげている国もある。
・ある国の工業化の時期が遅れれば遅れるほど、その速度は速くなる。しかし、その速度は、他の要因にも左右される。そのなかでもっとも大きなファクターは、教育である。生産性を向上させるさまざまなお手法や技能は、教育程度の高い労働人口を持つ国で速く広まる。
・フィリピン、エジプト、メキシコ、インドネシア、バングラデシュ、パキスタン、ナイジェリアなどの新興国で、教育年数が２０５０年までに著しく延びて、生産性の高い労働力をその国に生み出し、経済成長をあと押しするだろう。
・一番蓋然性の高い最初のシナリオで考えると、世界経済において今後、最も重要な地位を占めてくるのはアジアの経済で、２０５０年には、世界の半分がアジア経済となる。
・日本は相対的に急速にプレゼンスを失っていく。２０１０年には、世界経済の５．８％を占めていた日本のＧＤＰは、２０３０年には、３．４％になり、２０５０年には１．９％になる。経済成長のスピードも西ヨーロッパを下回り、今後４０年を通して、ひとりあたりＧＤＰは１．１％から１．２％で推移する。その結果、２０１０年にはアメリカの７割あった日本のＧＤＰは、２０５０年には相対的に５８．３％まで低下する。
・今後４０年間に一人あたり実質ＧＤＰが最も大きく成長するのはアジアの発展途上国で、サハラ以南のアフリカ諸国、中東と北アフリカがこれに続く。ラテンアメリカと東ヨーロッパは新興市場地域の中で最も速く成長する国々に遅れを取る。
・２０３０年ごろまでには、私たちの知る生物のほとんどが遺伝子のサンプル化を終え、またサンプリング過程そのものが、多くの未知の生物の存在を明らかにする。その過程で、最近、生物の源初形態として、古細菌、真正細菌、真核生物以外に４つめのドメインがあるらしいことがわかったように、生命の歴史の未知の部分が解明されていく。
・政治体制が宣誓的な中国よりも、民主的なインドにおいて科学は発展するだろう。
・太陽系以外に生命の可能性のある惑星はいくつもあり、観測技術の発達によって地球以外の生命の発見が今後なされるかもしれない。
・先進国ではさまざまな形で実際に、森林面積が増えるなど環境は良化している。したがって、いまの新興国が先進国なみの経済水準になる２０５０年までには、これまで損なわれた環境が復興するようになるだろう。
良かった本まとめ（２０１５年上半期）
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