だから、東京オリンピック・パラリンピックの仕事に従事する資格があるようだ。
Swimming in poo: Fears of sewage leak in Olympic venue
「うんこの中での水泳、 オリンピック会場での汚水漏れの恐れ」という表題の記事である。
暑さも忘れることはできないが、オリンピックのオープンウォータースイマーやトライアスロン選手たちが最も心配しているのは、「臭い湾」＝東京湾の水質である。
トライアスロンやオープンウォータースイミングの会場で悪臭が報告され、危険な大腸菌の濃度が上昇していることが懸念されている。 東京では7月27日から大雨が予想されており、下水道の水が湾内に流出する危険性が高まっている。
オーストラリアのトライアスロンチームのリーダーであるジャスティン・ドリューは、大会初日の7月26日（月）まで、オーストラリアは異なるサンプルポイントで1日2回の検査を行い、引き続き水質を監視すると述べた。
「昨年のテストイベントでは1枚のフィルターを使用していましたが、今年は3枚のフィルターを使用したスクリーニングシステムを導入するなど、（東京組織委員会）が実施している対策に自信を持っています」とドリューは述べている。「水質や水温は毎日チェックされており、大会当日までに水にまつわる問題が発生した場合、東京組織委員会はそれに対処する計画を立てています。」
（中略）
今週、地元住民が日本のメディアに「湾がトイレのような臭いがする」と訴えたことで、下水に含まれる危険な大腸菌の濃度が上昇しているのではないかという懸念が高まった。トライアスロンとマラソンの水泳は、東京都心の都市型ビーチであるお台場海浜公園で開催されるが、お台場海浜公園はこれまでも水質に関する苦情の対象となっていた。
2019年、パラトライアスロン・ワールドカップのスイムレグは、お台場海浜公園の大腸菌濃度が上昇し、国際トライアスロン連合が定めた制限値の2倍に達したため、中止となった。
アメリカ水泳コーチ協会のジョン・レオナルド専務理事も2019年に戻って問題を提起し、細菌レベルの上昇による会場変更を求めていた。東京大会の主催者は、大腸菌レベルはほとんどの日で「合意された限界」に収まっているとし、会場変更を否定している。
東京湾の水の臭いが報道された後、東京湾の水の質を心配する選手たちの間で私的な話し合いが行われたと考えられる。
この問題は、大雨が降った後、東京の100年以上の歴史を持つ下水道が雨水であふれ、東京湾に流れ込む河川に流出することが、ほぼ定期的に発生している。
東京都はオリンピック開催に向けて、湾内に砂を堆積させたり、ポリエステル製の3重スクリーンを設置したりして、水質の改善に努めてきた。また、洪水の水が未処理の下水と一緒に湾内に放出される前に、その水を捕捉するための貯蔵タンクも建設された。
トライアスロン競技は7月26日、27日、31日に行われ、10kmの耐久競技であるマラソンスイムは8月4日、5日に行われる。
（以下略）
この問題は前例がないわけではありません。2016年にブラジルで開催されたリオデジャネイロオリンピックでは、ボート、ヨット、カヌー、オープンウォータースイミング、トライアスロンの会場で、屋外の水の競技に参加した選手たちが深刻な汚染に直面しました。
今日も猛暑になりそうだ。朝からセミが大声を出している。水分をとり、戸外で人がいなければマスクをつけるなとか、熱中症対策がすすめられている。
そう、「この時期の天候は晴れる日が多く、且つ温暖であるため、アスリートが最高の状態でパフォーマンスを発揮できる理想的な気候である」という季節である。
日本に住む者なら誰でも知っているこの時期はスポーツには不適であるという事実を伏せて、虚偽を示して招致したオリンピック。
招致の時には、もっともおカネをつかわないオリンピックにするとも言っていたが、しかしすぐに国立競技場を解体、新しいものの建設に取り掛かったものの、設計されたものがあまりに巨大であったことからやり直し。それでも神宮外苑などの再開発が目的でもあったから、それによって不動産業や建設業が儲けることができることから、設計者を変えてスピードアップして建設を進め、その過程で死者も出た。
招致に当たっての多額の賄賂の存在。それにより竹田某が辞任。ウソと賄賂で招致したのである。何ともブラックである。
オリンピックに投入されたカネは史上最大となっていることだろう。ここでもウソがあった。
そしてエンブレム。盗用疑惑が生じ、これも変更。
オリンピック関係の業務が電通やパソナに委託されたが、そこにはすごい金額の中抜きが想定されていた。さすが私物化された利権国家日本！
森喜朗の女性差別発言、今回の小山田がおこなった犯罪的な虐待・いじめの発覚。
日本はかつて先進国ではあった。が、人権や報道の自由度その他を含めての、経済関係などあらゆる点で後退した日本、国家財政を支配層内部でひたすら費消つづける日本、国際標準のコロナ対策ができない国・日本、オリンピックを招致するべきではなかった。
しかし、この東京オリンピック・パラリンピック騒動は、オリンピックというものが、東京だけではなく、汚れた反民衆的なものであることも知らせてくれた。
開催が強行されたあと、 COVID-19は日本で猖獗をきわめ、世界でも東京オリンピック・パラリンピック株が猛威をふるい、人類の衰滅が見えてくることだろう。
