ヘッジファンドに勝った！

昨日の朝起きて金曜日の米国株式市場ＮＹダウが６００ドル以上暴落したというニュースを見て驚いた。このところの乱高下の原因はコロナ感染のワクチンとかトランプ支持者の反乱が原因かと最初思ったが、多数の個人投資家がＳＮＳ経由で株を買い市場が翻弄された為だという。

一体何が起こったか報道を読み進めると、今までの株式市場変動とは全く違う、しかし今後を予感させる新しい動きが起こったようだ。２００１年のＩＴバブルや２００８年の住宅バブル後（リーマンショック）の暴落ではヘッジファンドがきっかけを作ったが、今度はどうも違う。

今朝の日本経済新聞では米大統領選で大きな役割を果たしたＳＮＳが、経済格差拡大の下で個人投資家がスマホ証券を通じて共闘しヘッジファンドと互角に勝負したと伝えていた。実際、「ゲームストップ」株の空売りを仕掛けたヘッジファンドは大きな損失を被ったと言われている。

私はリーマンショックのきっかけになった米国の住宅バブルが最盛期の２００７年頃に、記事「ヘッジファンドは規制すべきか」でヘッジファンドには光と影があると指摘した。リスクが大きい分野に資金が流れるルートを作ったと評価した。一時期ヘッジファンドに投資したこともある。

だが、リーマンショック後世界各国で投入された復興支援の殆どは、結果的に上位１０％の富裕層に流れ中下位層への恩恵はなかった。更にトランプの減税やコロナ対策としての巨額支援も上位層を潤しただけ。ヘッジファンドは悪役になり、ヘッジファンドに勝ったと喝采の声が上がったという。

今まで報じられた範囲では私は全体像も詳細もよく理解できてない。だが、米大統領選で米国民がＳＮＳを通じて劣化したように、自由で開かれた米国の株式市場が機能不全になる恐れがあるという。数百万人がスマホを経由して情報を得、手数料ゼロで株を売買する時代になった。

現在はどの国にもＳＮＳで連携して株の売買する規制はないという。トレーダーのコル―ジョン（政治の世界では共同謀議と訳される）は禁止されているが、個人投資家には適用されない。だが、スマホ証券「ロビンフッド」が一時個人に限り売買停止をしたことが非難され捜査を受けている。

別の報道によると取引停止は清算機関への預託預金の確保の為だったらしいが、それだけで個人投資家への差別を正当化されないだろう。またＳＮＳ（レディット）で個人投資家を煽った現象は、まさにトランプ大統領支持者がやった手口と同じで規制の対象にすべきだ言われている。

まとまりの無い記事になってしまった。だが、世界をリードする米国民主主義の危機を招いた米大統領選と同様に、自由で開かれた世界をリードする米国株式市場が今後どんな方向に向かって行くのか注目していきたいと思う。因みにＩＴ関係の株を持っている私も大損した。■