歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

軍事の他力本願(米国依存)は国崩壊の源  二匹目のドジョウはない

2018年10月17日 19時01分22秒 | 戦争
☆ https://www.sankei.com/world/news/181016/wor1810160019-n1.html

【湯浅博の世界読解】

 米ソ冷戦の到来は、時間をかけてジワジワと始まった。そして、時代に鋭敏なチャーチル元英首相が1946年、欧州を分断する「鉄のカーテン」がソ連により降ろされたと、その到来を告げた。あのソ連崩壊から四半世紀が過ぎて、今度は対中「新冷戦」の到来が語られている。

 本欄でも米中冷戦の気配を紹介はしたが、ペンス米副大統領の4日の発言によって熱を帯びてきた。ここでは中国研究の第一人者、米クレアモント・マッケナ大学のミンシン・ペイ教授の見解から、米ソ冷戦と比較しながら新冷戦の行方を展望しよう。
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 米ソ冷戦初期のころ、ソ連がやがて米国を追い越すことになると考えられていた。共産主義が欧州に浸透し、ソ連経済は今の中国のように年6%近い成長だった。ブレジネフ時代には550万人の通常兵力を持ち、核戦力で米国を追い抜き、ソ連から東欧向けの援助が3倍に増えた。

 だが、おごるソ連システムに腐食が進む。一党独裁体制の秘密主義と権力闘争、経済統計の水増しなどどこかの国とよく似た体質である。やがてソ連崩壊への道に転げ落ちていった。
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● 政治と戦争に都合の良い期待は禁物である。歴史経済波動学。
  ソ連の崩壊は、時の知恵者が予測していました。
  一番有名なのがラビバトラである。

● 彼はソ連の崩壊後、10年以内にUSAも崩壊すると予測しましたが
  さすがにそれは外れました、しかし彼の予測は私の歴史経済波動学
  へと受け継がれています。彼の予測は少し早すぎたのです。

● 彼の予測は、USAに関しては外れましたが、しかし近未来のUSA崩壊は
  あります。歴史経済波動学では、その時期は2046年となります。

● 単純な科学的予測です。ソ連は武人の時代=戦国時代でした。
  1990-270=1720。つまりかの国の武人時代は1720年に
  始まったのです。

● ツアーという皇帝武人の支配が厳しくて庶民に嫌われることで、
  共産主義者の付け入る余地を造り、レーニンに取って代わられた
  のです。しかし1917年の革命は、武人時代の途中でしたから、

● 新たなる武人に取って代わられただけです。より残酷な共産党政権に
  替わっただけです。それが大虐殺というツアーの何百倍もの
  残酷な事を行った理由です。その意味ではクーデターと云えます。

● 日本の明治維新が体制変換を伴ったという意味では、革命なのです。
  中共の清王朝の崩壊は1910年ですから、かの国の戦国時代は
  2180年まで続きます。

● 勿論中共は武人時代=戦国時代ですから、再び内乱や内戦が
  起こる得る可能性は非常に高いですが、武人時代≒戦国時代
  という体制は当分変わりません。

● 従って先に崩壊するのは、体制の末期であるUSA/大西洋資本主義
  という事になります。そうなってから騒いでは遅いのです。
  私の予測を基盤に、戦略を建てなくてはいけません。

● 経済発展と科学技術開発と軍事増強の一石❸鳥を目指して、
  高橋是清的金融緩和、ヘリコプターバーナンキの上を行く
  大金融緩和が必要です。やがて世界的崩壊が起こりますから
  1ドル=140~160円になるまで、大金融緩和をすべきです。

● 消費税10%の前にやるべきは、大金融緩和です。そうすれば
  消費税を5%に戻しても日本はやっていけるのです。

● これが歴史経済波動学の予測する未来です。
  
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新たなる医療の歴史を作る西欧  現代合成化学薬剤の終焉

2018年10月17日 15時57分50秒 | 健康・医療
☆ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181017-00000005-jij_afp-int

カナダ、きょう大麻解禁 主要国で初 ウルグアイに次ぎ世界で2国目
10/17(水) 8:53配信 AFP=時事

嗜好(しこう)用大麻の販売と利用の解禁を前日に控え、カナダ・モントリオールの大麻ショップに並べられた大麻製品(2018年10月16日撮影)。【翻訳編集】 AFPBB News

【AFP=時事】カナダは主要国として初となる嗜好(しこう)用大麻の販売と利用の解禁を17日に控え、全土の大麻販売店が開店準備に追われた。

【関連写真】解禁前日に店舗に並んだ大麻製品

 カナダ最東部のニューファンドランド(Newfoundland)島にあるセントジョンズ(St. John's)は17日午前0時1分(日本時間同日午前11時31分)、カナダで最初に嗜好用大麻販売店の店内に大麻愛好家を迎えることになる。

 大麻販売店「THCディストリビューション」(THC Distribution)の所有者、トーマス・クラーク(Thomas Clarke)氏は、カナダ放送協会(CBC)のインタビューに応じ「闇市場のディーラーよりも多くの品種をそろえるので、当店では選択肢がもっと多くなる。価格はほぼ同等」だと語った。

 解禁の前夜、ジャスティン・トルドー(Justin Trudeau)カナダ首相はこの歴史的だが論争を呼んだ決定を擁護した。大麻解禁はビジネス側からは歓迎されたものの、医療専門家からは強い疑問の声が上がっていた。

 議会に到着したトルドー氏は「われわれが大麻を合法化したのは、大麻が健康に良いと考えているからではなく、子どもにとって良いものではないと知っているからだ」と述べた。さらに「われわれは子どもを守るために、そして組織犯罪が得る利益を完全になくすか、あるいは大幅に削減するためにもっといい仕事をする必要があると分かっている」と語った。

 カナダの大麻法(Cannabis Act)により、トルドー氏の2015年の選挙公約が果たされると同時に、95年間に及んだ大麻使用禁止が解除となる。またカナダはウルグアイに次いで2番目に大麻を合法化した国となる。【翻訳編集】 AFPBB News

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● これでカナダから、役に立たない薬が消えます。現代西欧石油文明の
  終焉を意味するとも言えます。石油化学工業が薬の主な供給元
  と思えば、その意味するところは、文明の転換を意味します。

● 大麻は最高のエコ薬草なのです。余すことなく使えるその植物は、
  現代の奇跡の植物とも言えます。やっと現代石油化学文明
  からの洗脳が溶け始めといいえましょう。

● Cannabis sativa と Cannabis indica 又はその両者の
  ハイブリッドは、THCとCBDを適量含み、医薬品としても
  嗜好品としても使えます


● 成分はその雌花と周囲の若葉に含まれています。普通の葉は野菜となります。
  茎も野菜となると同時に、石油に代わる繊維が取れます。素晴らしく
  強い繊維です。麻袋などの原料です。

● つまり、成長が早く、捨てるところのない大麻は奇跡の草という事です。
  やっと目覚めたのです。その意味では、戦後長いこと自ら考える
  ことを止めた日本人は再び遅れをとるといえます。

● 大麻の研究を解禁して西欧をリードするか、または資本主義の新たなる
  ボスとしてUSAに代わって世界に君臨しつつ、石油文明・
  合成化学薬剤にしがみつくかどうかの分かれ道です。

● 近代石油文明そのものが今巨大な岐路に立たされているのです
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FRBが大統領の軍門に下る時が資本主義の崩壊 歴史経済波動学

2018年10月17日 14時11分10秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
☆ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181017-00000009-reut-bus_all

トランプ米大統領、FRB批判を拡大 「最大の脅威」
          10/17(水) 5:42配信   ロイター

 10月16日、トランプ米大統領は、米連邦準備理事会(FRB)が自身にとって「最大の脅威」との考えを示した。また、パウエル議長以外のFRB当局者についても不満を示した。写真はワシントンのFRB本部。8月撮影(2018年 ロイター/CHRIS WATTIE)


[ワシントン 16日 ロイター] - トランプ米大統領は、米連邦準備理事会(FRB)が自身にとって「最大の脅威」との考えを示した。また、パウエル議長以外のFRB当局者についても不満を示した。

【映像】中国の対米貿易黒字が過去最高更新、トランプ氏を刺激も

放送前に公表されたFOXビジネスニュースとのインタビューの抜粋によると、トランプ大統領は「私にとって最大の脅威はFRBだ」とし、「私が指名した他のFRB当局者の数人についてもあまり満足していないが、大部分は非常に満足している」と述べた。

トランプ大統領は前週、FRBを「異常」、「狂っている」、「ばかげている」、「生意気」などと呼び、FRBの利上げペースは速過ぎると批判した。

パウエル氏はトランプ大統領が指名した議長で、大統領はこれまでに、同氏を辞めさせようとしているわけではないと述べている。パウエル議長を除くFRB理事会メンバー3人のうちクオールズ副議長とクラリダ副議長の2人もトランプ大統領が指名した。

トランプ氏はインタビューで「率直に言って、私は誰も責めていない」とし、「私が(パウエル議長を)指名した。正しいかもしれないし、間違っているかもしれないが、私が指名した」と述べた。

FRBを管轄する米下院金融委員会のヘンサリング委員長(共和党)は、トランプ大統領には「明らかに独自のスタイルがある」とした上で、「大統領が公にFRBを批判したからといって、その独立性がいかなる形でも侵されることはない」との見方を示した。

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● 資本主義の事実上の総本山はUSAではFRBです。つまり誰が
  トップに立とうとも、金融を支配するものつまり、お金を
  加減できるものが実際の支配者といえます。

● これが資本主義と言われる所以です。資本主義の親玉としての
  USAが最後は金融資本帝国主義になるのは、これも必然です。
  マルクスの分析はその意味では当たっています。
  
● この総本山に攻撃を仕掛けているのが、トランプ氏という事です。
  それに意味するところは2つあります。

  ❶ 資本主義の総本山が他の支配階級から攻撃を受けている事。
    つまり体制の変換=革命が要求されているという事です。
    1776年のUSA独立から270年目(30x3²)の体制変換なのです。

  ❷ 次の支配階級はトランプ氏に代表されるような独裁型という事です。
    まだプチ独裁の段階ですが、2046年崩壊後は本物の独裁国家に
    変身する
のです。共産主義独裁か家族独裁型又は右派集団
    独裁型のいずれかでしょう。

  ❸ 左派が勝てば、当然共産主義となります。勿論名前は社会主義と
    いわれるかもしれませんが、同じことです。第二の南北戦争
    つまり市民戦争が起こります。

● 物理の世界も歴史の世界も生物の世界も、永遠に1方向に進むことは
  あり得ません。全ては回転であり、渦であり、エリオット波動
  であり、フラクタルなのがこの宇宙です
。例外はありません。

● 従って永遠の資本主義の繁栄はあり得ないのです。歴史は変動するのです。
  前に進んで発展するが、螺旋を描き、時には巨大なカタストロフィーが
  やってくる
のです。その転換点が現代という事なのです。

● 従ってトランプ氏の登場や経済戦争の予測、UKのEU離脱も予測できるのです。
  もちろんEU崩壊も、資本主義の崩壊も予測できるのです。
  USA/大西洋資本主義の大崩壊後に世界は戦国時代へと突入するのです。
 
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問題は何時EUは崩壊するかである    西欧現代文明の崩壊

2018年10月17日 09時42分57秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018年)10月17日(水曜日)
        通巻第5861号   
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 ギリシアに比べると「大きすぎて潰せないが、救済もできない」
  イタリア政府、EUと対立激化。次のEU最大の課題に
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 10月14日、EU委員会はイタリアに「EUの決めたルールに従え」と勧告した。イタリアの財政赤字目標はEU水準の三倍。なにごとも楽天的なイタリアとて、すべてEUの基本方針に逆らっているわけではなく、利用すべき所はちゃんと利用している。BREXITとは、異なり、そう簡単にEU離脱というわけにはいかない。

 ギリシアに比べると「大きすぎて潰せないが、救済もできない」。イタリアの債務はGDPの131%、失業率はつねに10%を超えている。

 しかもイタリアではEUに反感を覚える愛国的なポピュリズム運動がますます勢いを増大させており、移民排斥の「五つ星運動」が第一党となった。同党は過半数には達しなかったが、「頑張れイタリア」(ベルルスコーニ元首相系)と「同盟」(旧「北部同盟」)と保守連立政権を担っている。
 イタリア政治で左翼は大幅に退潮した。コンテ政権は、左翼リベラルの多いEU主流(ドイツ、仏蘭西)とイタリアの政治的スタンスは明らかに違う。とくにサルビーニ副首相は、公然とEUに反旗を翻してきた。

 難民受け入れはドイツが積極的だったが、それが裏目に出てバイエルン州という左翼の牙城でメルケル与党が敗北を喫し(10月14日)、保守党の「ドイツのための選択肢」がはじめて議席を得た。ドイツの姿勢も変わりつつあるが動きが緩慢である。

 イタリアは半島の東西から難民が押し寄せる。
東海岸は冷戦終結後に、アドリア海からアルバニア難民が、西はシチリアなどを経由してリビア、チュニジア、アルジェリアからどんどんやってくる。

シリア難民がピークだった時期はギリシアの島々に漂着し、先進国はかれらを救援せざるを得なかった。イタリアも又、アフリカからの難民を手厚く救援しなければならず、政治の大きな課題となっていた。

それまでは中国人の不法移民対策に予算とエネルギーが割かれたが、中国人はイタリアで自給自足的であり、問題は学校と公共サービルの分野に限られた。
北アフリカからの難民はテント、医療から再教育、給食と、なにからなにまで面倒を見なければならず、財政赤字が拡大し、肝腎のイタリア人が公共福祉の恩恵にあずかれないではないかとする不満が昂じていたのだ。

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● フランスの資本主義の崩壊は、USA崩壊後の13年後、つまり2059年前後と
  予測できます(歴史経済波動学)。従ってそれまではEU崩壊は確実ですが
  問題はそのまえに崩壊するかどうかです。

● トランプ大統領のグローバリゼーション離脱の愛国政策の13年後は最も
  可能性のある時期と云えましょう。2018+13=2031年前後です。
  又はトランプ氏の当選した2016年を使えば、2029年と云えます。

● その時期は、2019年から始まった、USA/大西洋資本主義の最後のバブル
  崩壊の開始時期と一致します。2019年から始まった、10年間前後の
  最後の大バブルが崩壊する時です。



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2007年・上海株の暴落は、 FLATTorTRIANGLE? エリオット波動

2018年10月17日 09時42分37秒 | 経済戦争

★ 宮崎正弘のホームページ http://miyazaki.xii.jp/
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成30年(2018年)10月16日(火曜日)
        通巻第5859号    <前日発行>
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 50兆円が上海株式市場から蒸発した
  中国株、連鎖下落まったく収まる気配なし
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 10月12日に上海株は7・6%急落し、2606・9ポイントをつけた。15日、さらに下落し、年初来すでに21%の下落である。

 米中貿易戦争を嫌気する心理が大きく作用しているが、中国の株式市場の特徴はなんといっても風評で動き、噂が噂を呼び、だれも理論的な株価形成を考えない。
 だから狼狽売りが目立つ。

 そのうえ、人民元の下落が追い打ちをかけた。このため海外へ流出する資金の流れが止まらず、中国政府は有効な手を打てない。

 中国の株式は10%下落すると自動的に市場閉鎖となる。
過去三年間で既に19回も市場閉鎖の措置がとられている。株式投資人口は、賭け事の好きな中国人の性格からも参加者は1000万人もいる。
12日まで時価総額で50兆円(3兆元相当)が蒸発したが、被害者の多くは中産階級で、箪笥預金などをはたいて市場に参加してきた人が多い。中国の信用取引は日本同様に四倍までが限度額だが、街のヤミ金融などは10倍まで貸し金を営む悪質業者が存在し、悪化のスパイラルに拍車をかける。こんかいの下落で破産した人が多いだろうと推測される。

 バリ島で開催されたG20の中央銀行総裁・財務大臣会議でも、易鋼(中国人民銀行総裁)の記者会見は歯切れ悪く、しかし、「金利ならびに預金準備率の引き下げ余地があり、政策で調整は可能だ」と会見した。
     ▽◎◇◎み◇◇▽◎や◇◎◇◇ざ◇◎◇◇き◎◇◇◇

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☆ 崩壊を開始した2007年からの動きを見れば、Expanding Triangle
  はないことが分かります。すると残りは、Horizontal flatt or
Contracting Triangle という事が考えられます。

  Triangle patternは波が大きくても小さくても、5つの波のうちの
  4番目の波・第4波にしか出ないという法則があります。
  しかし中共の株価の情報は歴史的なデータがないので、
  分析はむつかしくなります。

  現在の時点では、総合的に判断して、Horizontal flatt が最もあり得ます。
  Horizontal flattは第1波でも第4波でも起こりうるからです。
  時期から第4波の可能性は少ないでしょう。

● ZIGZAG pattern



● Horizontal flatt pattern



● Triangle pattern、contracting

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