歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

これでバイデン氏はパワーアップ。しかしイマイチ・迫力が足りません。戦時下は強い人が好まれます。

2020年04月10日 20時45分10秒 | USA第二次南北戦争

★ https://www.epochtimes.jp/p/2020/04/54645.html

米民主バイデン氏、新たな公約でサンダース氏支持層にアピール
2020年04月10日 17時49分 
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4月10日、米大統領選で民主党候補指名を確実にしたバイデン前副大統領(写真)は9日、指名争いから撤退したサンダース上院議員の支持層取り込みを狙い、メディケア(高齢者・障害者向け公的医療保険)の加入対象拡大や学生ローンの一部債務免除を新たに公約として打ち出した。写真はデラウェア州で3月撮影(2020年 ロイター/CARLOS BARRIA)


[9日 ロイター] - 米大統領選で民主党候補指名を確実にしたバイデン前副大統領は9日、指名争いから撤退したサンダース上院議員の支持層取り込みを狙い、メディケア(高齢者・障害者向け公的医療保険)の加入対象拡大や学生ローンの一部債務免除を新たに公約として打ち出した。


バイデン氏は、メディケア加入最低年齢を65歳から60歳に引き下げ、公立大学などの教育機関に通う低所得者層を対象に、学生ローンの債務を免除すると表明。
声明で「サンダース氏と同氏の支持層にはこれら政策案の基礎作りをしたことを誇りに思って欲しいし、新型コロナウイルス危機対応の重大局面で、選挙公約に採用した自分自身も誇りに感じている」と述べた。


サンダース氏は8日に指名争いからの撤退を表明。選挙戦では学生ローン債務の全面免除や国民皆保険制度「メディケア・フォー・オール」といった急進的な政策を提唱していた。バイデン氏は、両案に反対していたが、11月3日の本選で現職のトランプ氏を打ち負かすため、幅広い支持層の取り込みを目指している。
サンダース氏は8日の撤退表明の際、「われわれの急進的な構想を前進させるため」バイデン氏に協力すると述べていた。


サンダースを支持してきた政治団体「働く家族の党」の幹部、モーリス・ミッチェル氏は、バイデン氏は「正しい方向に進んでいる」と評価。ただ、新型コロナ危機は、より広範な債務免除や国民皆保険の必要性を明確に示していると強調した

 

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原因は・多分・血中ビタミンD濃度でしょう。黒人はVD欠乏が多いのです。

2020年04月10日 13時15分53秒 | 健康・医療

★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200409-00000033-jij_afp-int

米の新型コロナ死者、なぜ黒人が多いのか
4/9(木) 20:37配信 


米首都ワシントンで、新型コロナウイルスの感染防止のためマスクをする人々(2020年4月7日撮影、資料写真)。【翻訳編集】 AFPBB News 
【AFP=時事】新型コロナウイルスは誰にでも感染しうるのに、なぜ米国のいくつかの州のデータでは、パンデミック(世界的な大流行)の最大の被害者はアフリカ系米国人であると示されているのだろうか──。

【写真特集】新型コロナウイルス検査で陽性反応が出た著名人
 専門家らはその理由について、貧困に関連した基礎疾患からくる過度な影響、医療における差別、さらに黒人の多くが自宅以外で仕事をせざるを得ない点を指摘している。


 ジェローム・アダムス(Jerome Adams)米公衆衛生局長官は7日、CBSニュース(CBS News)に出演し、「黒人の方が糖尿病、心臓疾患、肺疾患にかかりやすいことはみんな知っている」と語った。
 これら慢性疾患は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の重症化を引き起こしやすい。


 アダムス氏自身も黒人で、さらに高血圧やぜんそくがあり、「米国で貧しく育った黒人が引き継ぐものを私自身が表している」「そして、私やほかの多くの黒人は、COVID-19のリスクが高い」と語った。


■新たな傾向
 人種別の新型コロナウイルス感染者数を把握できる全国的なデータは今のところないが、感染者数を発表している州や地域では、黒人の感染者の割合が著しく高い傾向が示されている。


 シカゴではアフリカ系米国人の全市民に対する割合はわずか3割ほどだが、新型コロナウイルスによる死者の68%はアフリカ系米国人が占めている。
 この傾向はノースカロライナ、ルイジアナ、ミシガン、ウィスコンシン州のほか、首都ワシントンでも同様だ。


 米公衆衛生協会(American Public Health Association)の理事を務めるジョージス・ベンジャミン(Georges Benjamin)医師はAFPの取材に応じ、この問題が社会的な階級とも関連しており、また黒人の多くが感染の可能性が高い環境に身をさらさねばならない仕事に就いていると指摘した。
 ベンジャミン氏は黒人に「バス運転手や通勤に公共交通機関を利用する人、また老人ホームで働く人や食料品店で働く人が多い」と述べ、黒人の方が他人と接する機会が多いとの見解を示した。

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● 体内ビタミンD濃度は同じ紫外線の環境なら、黒人が圧倒的に

  不利です。つまり低いのです。北国で白人の皮膚のメラニン

  色素が消えたのは、それが健康を保つからです。

 

● 黒人は低紫外線の環境では危険な健康状態になります。

  ビタミンDは長寿ホルモンであり、元気ホルモンであり

  病気を防ぎ元気を与えて、長生き出来ます。

 

 

● 貧困層は、ビタミンDの多い食生活とは無縁です。同時に

  グルテンリッチの小麦粉=遺伝子組み換えの小麦で

  病気になり、同時に肥満にもなります。

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歴史経済波動学では、今回の調整は、リーマンショック以上・恐慌以下。

2020年04月10日 11時28分01秒 | 歴史経済波動学

「宮崎正弘の国際情勢解題」 
令和二年(2020)4月10日(金曜日)弐
         通巻6443号  
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 世界は恐慌前夜。IMFは「百年で最悪」と警告
  日本の第二四半期GDPは二桁のマイナスになるだろう
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 IMFのクリスタリナ・ゲオルギエワ専務理事は武漢コロナ・パンデミックが引き起こしている経済危機は「過去百年で最悪」なものになるとした(4月9日)。

 現に恐慌寸前の状況が中国と欧米諸国。アメリカの失業保険申請は過去三週間だけで1700万人。生産現場は殆どが止まり、トヨタもGMも日産もホンダもレイオフ。ボーイングは倒産の危機にある。

 世界株式市場では時価総額が1週間で約7兆2000億ドル(約783兆円)目減りした。MSCIの全世界株指数は前週に12%も下落しており、2週連続で2桁の下落ぶり。たくましく株価を上昇させているのはマスク、医療機器、人工呼吸器、検査機器のメーカーだけ。

 「りそな総合研究所」のシミュレーションでは全国の消費がおよそ4兆9千億円減少すると予測、とくに人の移動の減少により、宿泊、交通機関、レストラン、くわえて衣服などが打撃を受け、関東と関西で85%、九州・沖縄で75%、それ以外の地域で70%減るとした。

 トヨタは1兆円の資金枠を要請、ANAは3000億円。ほかの大企業も右に同じ。ユニクロのファストリティリングは営業予測を1000億円下方修正、居酒屋チェーンも営業自粛、中国でドル箱だった資生堂も2割減少。どこもかしこも真っ青である。

 三日前にタクシーに乗ると「70%減です」と客の激減ぶりを嘆いた。もし30万円の月給だとすれば、10万円? 喫茶店のアルバイト並である。

 実際に国際線は90%運休だが、国内線も大幅な減便、ホテルはいずこも閑古鳥、ビジネスホテルの一部は閉鎖したし、一部は臨時病院施設転用となっている。同研究所は日本の第二四半期のGDPは10.8%のマイナスとなるとしているが、マイナス20%でも不思議ではなく、この不況は長引くだろう。

 昨年上梓した拙著の題名(田村秀男氏と共著)は、『中国発金融恐慌に備えよ』(徳間書店)だった。この本は韓国語訳もでたが、あたってはいけない予測が的中してしまった。

      □◇み◎○△□や○△□◇ざ◎○△□き△□◇◎ 

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● そもそも、前回の世界恐慌とは、環境が全く異なります。

  ❶ 金融緩和の規模が全く異なる。

  ❷ 生産力が全く異なる。

  ❸ 国際協調がまだ出来る。

  ❹ 気構えが異なる。

 

● 以下で説明します。

❶  金融緩和の規模が全く異なる。

  前回は株式市場が崩壊したとき、時の政権は自助努力、又は

  自己責任論が強くて、株式市場に対する介入は全くありません

  でした。その為に、その時の株価を見ればわかりますが、

  減衰振動(=トライアングル)しています。つまり、外部から

  全く入力がないときの、弦の減衰振動と全く同じように、

  動いています。

 

  1929年から1949年までのUSA株価の動きの事です。

  つまり調整期間は20年です。その前の上昇期=バブル期は約10年です。

  合計30年でバブルと崩壊が起こっています。➡1サイクル≒30年説。 

 

  それを後世のFRB議長のベン・バーナンキは2000年から恐慌になると

  予想して、膨大な予防金融緩和をしたのです。その結果が2000年から

  の調整波=拡大型トライアングルです。現在はDとEの間です。

  

  ヘリコプター・ベンの物語です。

  4波で出る減衰振動=トライアングルに介入して、減衰するたびに

  膨大な金融緩和をしたのです。これが拡大型トライアングルを

  もたらし同時に貧富の差を広げたのです。

 

  今回も世界同時の大金融緩和をしています。世界恐慌を心配して

  いるのです。従って来年から直ちに株価は上昇してバブルを

  作ります。余ったお金が市場に流れるからです。空前の

  大ばくちが始まるのです。同時に貧富の差は拡大します。

  そして庶民は耐えられなくなります。最後のバブルなのです。

  

 

❷ 製造業もお金さえあれば、世界中どこでも物が作れる、グローバリ

  ゼーションの世界です。モノが不足することは一時的な現象です。

  お金さえあれば、供給力は余っていますから、ロボットが大活躍

  する時代です。お金さえ保証すればいくらでも作れます。

 

❸ グローバリゼーション=国際協調です。米中対立は始まりましたが

  コロナの為に一時的に対立は変質しています。反グローバル化の

  波は起こり始めていますが、本格的には10年後からでしょう。

  トランプ氏の対中強硬政策は、まだまだ共通課題にはなっていません。

  

 

❹ 昔は、株は一部のお金持ちの道楽として、国家も関心はそれ程

  ありませんでしたが、恐慌の結果として、反省が起こり、

  暴落時は積極的に介入することにしたのです。

  日本でも恐慌からいち早く復興したのは、高橋是清蔵相の

  金融緩和であることはバーナンキも知っており、彼はそれを

  2000年からの調整波に応用したのです。過剰に反応したために

  余った金が、調整波なのに、空前のバブルを作ったのです。

  しかし所詮金余りのバブルごっこでお金持ちだけが肥えたのです。

 

  今回も空前の金融緩和と為替戦争が同時に始まりました。従って

  恐慌になる理由はありません。前回の恐慌時の資本主義国家は

  対立の時代でしたから、いとも簡単に覇権争いで第二次世界大戦

  が起こったのです。今回は覇権国家どうしが、今戦争する理由は

  ありませんし、その前提である、世界恐慌も来ないのです。

 

❺ ただし、持ち越された今回の世界恐慌は、その強度を何十倍にも

  強化されて、10年後から株価大崩壊が本格的に起こります。

  そして第三次世界大戦➡USA/大西洋資本主義諸国の大崩壊

  ➡西欧文明の大崩壊が始まるのです。

  その一里塚が今の医療崩壊であり、グルテンフリー運動=

  西洋農業の大崩壊なのです。

 

 

 

     

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このままでは・中共に負けるぞ! しっかりしろ!!

2020年04月10日 08時32分35秒 | 西洋医学の崩壊

〜〜
「宮崎正弘の国際情勢解題」 
令和二年(2020)4月10日(金曜日)
         通巻6442号  
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 「スイスよ、中枢部品を増産してくれ」と王毅外相が要請
   世界の医学界を揺らす医療設備、治療セット製造のアンバランス
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 日本光電という企業がある。誰も知らない、投資家も軽視してきた地味なメーカーである。この会社、本社は東京文京区、主力工場は埼玉県だ。
年初来、三月半ばまで、この会社の株価は3000円から3500円の枠内をうろうろと、横ばい状況だった。

3月13日、トランプ大統領が国家非常事態を宣言した。突如、日本光電株の株価は唸りを上げて急上昇、一時は4500円の天井を抜くほどだった。その後は投資家の関心も薄れ、4000円を割り込んでの一進一退となっている。
なぜ? 日本では珍しいが、日本光電は「人工呼吸器」を製造しているのだ。

突発的需要は、もちろん武漢コロナが原因である。それまで日本には22254台の人工呼吸器があったが、このうちの13837台は使われていなかった。病院の予備設備として倉庫で保管されていた。そもそも2019年のダボス会議の専門家セッションでは「世界需要はせいぜい7万台」と報告されていた。

中国から米国に移動したチャイナ・ウィルスの大流行、またたくまに感染を広め、死者数が中国を越え、米国はマスクばかりか、クスリ、保護服、医療設備の多くを、じつは中国に依存していた事実に気付いて愕然となった。

トランプ政権は焦りの色が濃い。その弱点を突くかのように、馬雲率いるアリババは、1000台の人工呼吸器を米国に寄贈するとし、不足に悲鳴を挙げていたクオモNY知事が痛く感激した。 
このためトランプは中国批判が瞬間的に柔らかくなったほどだ。
 
 マスクのように材料とミシンがあれば手作りで出来るものから、保護服、検査機器、体温測定など、医療機器の分野は広い。この列に加わるのが風邪薬、咳止め、下夏剤などから、もっと高度な鎮痛剤など、いつの間にか欧米も日本も中国に依存していたのだ。
 マスクの70%を日本は中国に依存してきた。いまごろ、シャープなど異業種にマスクを発注しても遅い、って。

 病院関係者が使う保護服も、中国製品が多い。
 ところがイタリア、スペイン、オランダなどが緊急輸入した中国製マスクも、保護服も不良品だった。豪は検査機が不良品として返品した。どさくさ紛れに、まがい物を売りつけるのは、中国人の得意技であることを、世界はあらためて学んだようだ。


 ▼人工呼吸器も中国依存だった???

 さて人工呼吸器である。世界需要は100万台。NYだけでも三万台が緊急に必要とされ、製造メーカーに問い合わせたが、在庫は一台もなく、製造ラインを効率化して増産体制に移っても間に合わないことが分かった。

量産できるのは中国、スイス、ウエーデン、日本。とりわけ中国が突出している。そこで、トランプ大統領は「戦争製造法」に基づき、フォード、GM、テスラにも、設備転用で人工呼吸器の製造を要請した。日本もトヨタが乗り出した。

 ところが問題が浮上した。人工呼吸器の中枢部品はスイスで作られていることが判明し、その部品メーカーはフル生産しても、需要に追いつけず、王毅外相が、スイスの関係者に強く供給を急ぐよう訴えていた。

 どこへ? スイスのハミルトン社である。そう、あの時計の老舗、ハミルトンは精密部品、精巧は技術には定評があり、ロシェのウィルス探知機にも部品も供給している。中国はこのハミルトンからも中枢部品を買ってきたが、現時点で受注した人工呼吸器の五分の一しか部品がなく、生産ラインは部品持ちでストップ状態。そこで王毅外相が登場ということになったわけだ。

 じつはハミルトン、米国ネバダ州に工場をもつ。ここで人工呼吸器のフル生産に入った。米国は時間との戦いとなった。
      □◇み◎○△□や○△□◇ざ◎○△□き△□◇◎   
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