歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

株で儲けた男が、株で損するのは、まだまだ一流ではない証拠。

2020年04月13日 21時12分43秒 | 経済戦争

★ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO57990620T10C20A4I00000/?n_cid=BMSR2P001_202004131913

 

ソフトバンクグループ、7500億円の最終赤字 20年3月期 

2020/4/13 19:13 (2020/4/13 19:29更新)


ソフトバンクグループは13日、2020年3月期の最終損益が7500億円の赤字(前の期は1兆4111億円の黒字)になったもようだと発表した。これまで未定だった。新型コロナウイルスの影響で投資先のベンチャー企業の経営が悪化し企業価値を引き下げた。


ソフトバンクGは傘下のビジョン・ファンドを通じて、人工知能(AI)の技術に優れた企業などに投資している。米シェアライド大手のウーバーテクノロジーズなど上場株が下落したほか、非上場企業でも企業価値を見直した。


20年3月期の前半は中国アリババ集団株の売却に伴う大きな利益が発生したが、半ばから投資損失が拡大し第3四半期までの累計では純利益は4765億円だった。新型コロナの影響で市場が混乱した20年1~3月期に多額の損失が発生した。

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◎ 私のような傍目でも、株の予測は出来ます。特に大きな予測は得意です。

  今年の暴落が読めなかったとは、全くのど素人に近いといえます。

  勿論株の予測に関してですが。

 

◎ エリオット波動を知らないで、投資をするとは、もぐりといえます。

  孫さん、私のアドバイスを受けましょう。

  10年後に10倍にして見せますよ。

 

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Elliott Waveが読めないと・経済は語れず。今年で終わる調整波・トライアングル。

2020年04月13日 18時25分23秒 | 歴史経済波動学

★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200413-00000003-yonnana-soci

 

コロナ終息後の経済V字回復はあり得ない 危機で顕在化した巨大リスク、求められる処方箋は
4/13(月) 15:32配信 


3月16日、株価が暴落したニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均で終値を示す画面(ロイター=共同) 


 新型コロナウイルス感染症は終息が見通せず、人々の活動に暗い影を落としている。経済への影響は2008年のリーマン・ショックを超える深刻さとの見方も広がる。安倍晋三首相は「戦後最大の危機」として事業規模で108兆円になる緊急経済対策をまとめ、立て直しを図る。ただ首相が思い描く「V字回復」は考えにくいと危機感を募らせるのは、国際金融論が専門で日銀審議委員を歴任した慶応義塾大学の白井さゆり教授だ。世界経済は、そして日本経済はどこに向かっているのか寄稿してもらった。

* * *

 昨年末に中国・武漢で確認された新型コロナウイルス感染症は、年明けには日本を含むアジアに広がり、3月には欧米などにも到達、世界的脅威へと発展した。中国の徹底したヒトの移動と活動の停止で感染拡大は抑えられるとの楽観論は裏切られた。“コロナ危機”が勃発したのである。

 今回の危機はまた、中国が、ヒトを通じた世界とのつながりをより深化させていたことを再認識させる契機になった。2010年ごろに世界第2位の経済大国となった中国は、所得上昇も相まって本土からの旅行者数が年間1・4億人、観光支出は30兆円程度に上る。各国の観光産業を潤す世界最大の“観光輸入国”となっていたのだ。

中国四川省でマスクを生産する労働者=3月(新華社=共同) 
 ■米、最大級の景気後退に突入

 各国がまん延を抑えるべく経済・文化・社会活動を縮小・停止したことで、急速な景気後退が始まっている。その大きさと悪化のスピードは、2008年リーマン・ショック時とは比較にならないほど大きくなりそうだ。

 2008年10―12月当時の米国の経済成長率は前期比年率で9%ほど下落し1960年代以降で最大の落ち込みとなった。今年4―6月期はそれをはるかに超えて30%前後まで落ち込みそうだ。トランプ米大統領は今回の危機を「戦争」と表現している。

 感染症と戦争は、患者数の急増で医療現場が切迫した状態になる点で共通しているものの、経済的な性質はだいぶ異なる。戦争が巨額の軍事支出による需要をつくり需要超過とインフレをもたらす傾向があるのに対し、コロナ危機は需要と供給を同時的、強制的に消滅させるデフレ的な性質をもっているからだ。不足するマスクや医療品など一部価格が高騰しても、全体としてインフレにはなりにくいのだ。

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● このようにパニックになる人は、未来の予測もできません。

  まずは基本は、宇宙も自然も人類の活動も、経済活動も

  全ては自然の法則・複雑系の法則に従うと言う事です。

 

● 我々自身が自然の申し子である限り、その法則から逃れる事は

  出来ません。経済活動の法則はエリオット波動です。これは

  一般法則に当てはめれば、フラクタルという事になります。

 

● 従って、必ず経済活動・特にその集合体である株価は、完全に

  エリオット波動=フラクタルに従います。簡単に説明すれば、

  第1波から始まった波は、第2波で調整波となり、

 

● 第3波は、基本的に(例外はあるが)より雄々しい上昇波と

  となり、第1波を遥かに超えます。その後第4波が調整波と

  なりますが、最後に第5波を形成して、その頂点を極めます。

 

● そして、フラクタル理論に従い、その第5波は桁が上の第一波

  となり(量から質への転換)、巨大な調整波第二波に続きます。

  そして桁は一段と上がった、同様な波を繰り返し造るのです。

 

● トライアングルは、第4波にしか出ません、つまり2000年から

  始まっている株価の上下の繰り返しは、巨大な調整波なのです。

  これが理解できないと、今回の崩壊も読めないのです。

 

● 今回の崩壊はリーマン以上であるが、所詮トライアングルの中にある

  3つの崩壊波の最後の波でしかないのです。言い換えれば

  せいぜいリーマン以上リーマン以下?と言う事になります。

 

● 言い換えればリーマンの兄弟ですから、リーマンショックの

  ように、金融緩和で楽に乗り越えると言う事に尽きます。

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感染や死者は・白人より・アジアの黄色人種が少ないぞ!! 不平等だ!!!!!

2020年04月13日 16時22分32秒 | 健康・医療

★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200409-00000081-asahi-sctch

 

コロナ死者数、人種・民族に差 NY市長「不平等だ」
4/9(木) 21:36配信 


米ニューヨーク市で8日、セントラルパークに設けられた野外病院の近くに並ぶ救急車=ロイター 


 米ニューヨーク市は8日、新型コロナウイルスによる人種・民族別の死者数を初めて公表した。人口10万人当たりの死者数では、ヒスパニックと黒人(アフリカ系)が、白人とアジア系よりも2倍ほど多くなった。デブラシオ市長は「明らかな不平等だ」とし、対策に乗り出す方針を示した。

 市によると、6日までに死亡が確認され、人種・民族が判明したのは計1555人。ヒスパニックが521人、黒人428人、白人424人、アジア系112人だった。年齢を考慮した上で市内の人口比と照らし合わせて10万人当たりの死者を算出すると、ヒスパニックが22・8人、黒人19・8人、白人10・2人、アジア系8・4人となり、顕著な差が出た。

 市保健当局は「ヒスパニックや黒人は(重篤になりやすい)基礎疾患を抱えている率が高い」と指摘。デブラシオ市長は「医療格差や貧困と関係している。受け入れられない」と語り、公立病院の態勢の整備や、情報提供の徹底を進める考えを明らかにした。

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● 無知は不平等”を生み、そして反不平等”を生む。

  プラスとマイナスの無知と名付けましょう。

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調整は・必ずABC.Aで暴落し・Bで適度に反発して・最後はCで大暴落。

2020年04月13日 15時45分51秒 | 経済戦争

★ https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200413-00071789-gendaibiz-bus_all

 

日本株のコロナ相場、ここへきて「2万円超え」へ大復活しそうなワケ
4/13(月) 7:01配信 


写真:現代ビジネス 
急回復を始めた日本株「コロナ相場」の真実
 新型コロナウイルスの感染拡大を受けた暴落相場は「一服」をつけ、ここへきて日本株市場は急回復を見せている。

【実名公開】日本株のコロナ相場、いまこそ「仕込むべき&逃げたい」銘柄全実名…!

 実際、日経平均株価は3月には一時1万6358円の安値まで落ちる場面もみられたが、4月7日に1万9000円台を回復。直近では1万9500円を超えてくるなど、大きく持ち直しているのである。

 背景にあるのは、コロナ感染拡大を鎮静化させる動きが一部の国で見られるようになってきたことが大きい。震源地である中国・武漢では1月から都市封鎖が実行されていたものの、4月8日、世界に先駆けて都市封鎖が解かれた。

 「4月17日には中国の最新GDP統計が発表される見込みだが、厳しい数字が出てくることは間違いない。一方、4月からは都市封鎖解除などで中国経済全体には好材料となってくるため、統計数値が想定内に収まれば、マーケットは先行き期待感からむしろ株買いにつき進む可能性がある」(アナリスト)

 リーマンショック以来、世界経済の最大の牽引役となってきたのはほかでもない中国経済である。今回のコロナショックはその中国が震源地であっただけに世界経済への「負の連鎖」が意識されてきた面もあるが、その中国経済が回復基調に入るとなれば、再びマネーが逆流入し始める可能性が出てくるというわけだ。

 「中国では各地で操業停止していた工場が再開するなどの動きも出始めている」(前出・アナリスト)

 当然、そんな中国経済の復調は日本株にモロに影響してくる。

写真:現代ビジネス 
ユニクロ柳井が語ったこと
 実際、ここへきて日本株市場の「中国関連銘柄」についてはすでに株価復活の動きが出始めている。

 「化粧品大手の資生堂、ユニ・チャームなどの日用品メーカーから、電機大手のダイキン工業、安川電機などの工作機械メーカーまで、中国で稼いでいる日本企業の株価がここへきて堅調に推移している。建機大手の竹内製作所は直近で前期比30%以上の減益決算を発表したにもかかわらず、今後の期待感から株が買われている」(ファンドマネジャー)

 中でも、中国関連銘柄の代表格であるファーストリテイリングの株価が顕著だ。

 ユニクロを展開するファーストリテイリングは4月9日、決算会見を開催。登壇した同社の柳井正会長兼社長は目下のコロナ感染拡大について「戦後最大の人類の危機だ」と強い警戒感を示したうえ、同社としては9年ぶりに中間決算で減収減益に落ち込んだことを発表したのだ。

 「ファーストリテイリングは今年度決算を下方修正するほどだが、じつはマーケットは『ユニクロ買い』が進んでいる。実際、ファーストリテイリングの株価は決算発表後の4月10日にも上昇した。一時は3万9910という4万円割れの安値まで落ちていた同社の株価だが、直近では4万9870まで戻している。5万円台回復も目前に見えてきた」(前出・ファンドマネジャー)

 もちろん、日本株市場全体を見渡せば、いまだに大きく売り込まれている銘柄も少なくないが、一方で投資家たちはすでに「コロナ後」に向けて仕込みを始めており、ひっそりと「買い」を進めているわけだ。

 「このままいけば日経平均株価が2万円の大台を超えてくるシナリオも見えてくる」(前出・ファンドマネジャー)

 ではそんな日本株市場で、ズバリ的中率80%を超える『DeepScore株価予報AIエンジン』(DeepScore社開発・運営)が導き出した「今週の注目銘柄」を紹介しよう。

 今週の『DeepScore株価予報AIエンジン』がピックアップした大本命銘柄は野村総合研究所(4307)である。・・・・・・・・・・・・・・・

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● 株価の調整の意味が分からないと、株屋に騙されますぞ!

  今年の暴落は、ジグザグパターンです。つまり最終目標は

  日経225で、12000円前後です。そのころに仕込みましょう。

 

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さて今後は10年かけて1バレル=150㌦を目指すか。原油の10年調整は終わった。

2020年04月13日 12時40分55秒 | 経済戦争

★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200413-18453235-bloom_st-bus_all

 

原油価格戦争に終止符、OPECプラスが減産で歴史的合意
4/13(月) 4:07配信 

(ブルームバーグ): 主要産油国は世界の原油生産を1割近く削減し、サウジアラビアとロシアの壊滅的な価格戦争に終止符を打つ歴史的な合意を成立させた。


各国の石油担当相らによる1週間にわたる2カ国間協議、および4日間に及ぶビデオ会議の末、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)による需要への影響に対応する最終合意がまとまった。
原油相場は合意直後に乱高下した後、持ち直している。投資家は今回の歴史的合意が、新型コロナ感染流行で低迷する原油市場を安定化させるに十分なかどうか見極めている。


ロンドンの北海ブレント原油先物は取引開始直後に8%上昇した後、値を消したが再び上昇に転じ、シンガポール時間午前9時17分(日本時間同10時17分)時点で4.9%高の1バレル=33.01ドル。ウェスト・テキサス・インターミディエート(WTI)原油先物5月限は6.4%高の1バレル=24.21ドル。
メキシコの抵抗により、減産協議は先週後半に決裂寸前となる場面もあったが、トランプ米大統領の個人的仲介も含めた緊急の外交努力が週末も続けられたことで復活した。


石油輸出国機構(OPEC)加盟国と非加盟の主要産油国で構成する「OPECプラス」は日量970万バレル削減する。当初の1000万バレル削減計画をわずかに下回る水準。米国とブラジル、カナダは生産減少を踏まえて名目上370万バレルの減産に寄与する。他の20カ国・地域(G20)加盟国の減産寄与は130万バレルだが、実際の自発的減産というよりも低価格が生産に及ぼした影響を反映したもので、実施には数カ月もしくは1年余りかかることになりそうだ。


メキシコの減産幅は同国の負担分を下回る10万バレルにとどまり、外交的勝利を勝ち取った形だ。9日に公表された減産の暫定合意に抵抗したメキシコが将来もOPECプラスに参加し続けるかどうかは不確実で、離脱の是非を今後2カ月で判断する見通しだと複数の加盟国代表は述べた。

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