歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

さあ、アジアから植民地主義者・白人国家を追い出して、日本が対処しましょう。

2024年05月27日 13時45分14秒 | シーレーンを防衛せよ

フランス悩ます「旧植民地の禍根」 ニューカレドニア暴動、中国の浸透にも警戒

南太平洋にあるフランス領ニューカレドニアで今月、分離独立派による暴動が起きた。旧植民地に残る先住民の禍根が背景にあり、マクロン仏大統領が進めるインド太平洋戦略に不安を投げかけた。独立派をあおる外国の干渉も明らかになり、フランスでは中国の浸透に対する警戒が強まった。

暴動は13日から続き、警官を含めて7人が死亡した。現地時間の28日朝に非常事態は解除されることになったが、緊張は続く。交流サイト(SNS)では「仏警察は殺し屋」「植民地主義を終わらせろ」という憎悪の言葉が飛び交う。 暴動は選挙制度改革に対する独立派の反発が契機になった。仏政府は、外交関係が悪化する旧ソ連のアゼルバイジャンがSNSなどを通じて独立派の暴動をあおったと非難した。

■インド太平洋戦略の要衝 南太平洋では中国が影響力を広げており、フランスではアゼルバイジャン以上に「中国の危険」に気を付けよという警告も出た。政府与党のクロード・マリュレ上院議員は仏紙で、「中国は熟れた果実のようにニューカレドニアが手中に落ちるのを待っている」と指摘。中国は南太平洋に覇権を広げると同時に、島の主産品ニッケルを狙っていると訴えた。ニッケルは電気自動車(EV)バッテリーの原料で、ニューカレドニアは世界3位の生産地だ。 米中攻防が激しくなる中、ニューカレドニアは仏インド太平洋戦略の要衝として重要度を増していた。

豪州の東にある島で、中国が接近するパプアニューギニアやソロモン諸島と海を隔てて対峙(たいじ)する。 中国はニューカレドニアのニッケル輸出の4割以上を占める最大の貿易相手。2021年には仏国防省傘下の研究機関が、「独立派は中国の影響下にある」と指摘した。この島を対中包囲網の要所とみて、親睦団体を通じて独立派に食い込んでいると分析した。

マクロン大統領は昨夏のニューカレドニア訪問時、「独立すれば中国の基地を受け入れることになる。それでいいのか」と独立派を牽制(けんせい)した。 暴動の発端となった選挙制度改革は、ニューカレドニアの民主主義を正常化する狙いがあった。島では仏政府との1998年の合意に基づき、独立の是非を問う住民投票が3度行われ、新規住民にはその間、地方選挙権が与えられなかった。独立がすべての投票で否決されたのを受け、政府は憲法を改正して新規住民への選挙権付与に踏み切ろうとした。

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2046年は1ドル≒50円前後、USAが崩壊する、歴史の流れが見えていない誤解。

2024年05月27日 10時59分23秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

長期的な円高(ドル安)に対する反発

(=USA歴史的衰退≒崩壊)

2012年(金融緩和)からの

円安への流れです

従って反発が終われば

2046年に崩壊するドルの

価値は長期的には低下します

・・・・

・・・

・・

円安はいつまで続くのでしょうか?

先日4月29日にはついに1ドル=160円を突破。
実に34年ぶりのことでした。

急速に進む円安を食い止めるため
財務省はいよいよ為替介入に
踏み切ったと言われており、

「円安はいずれ終わる」
「また円高に戻るはず」
と主張する人も少なくありません。

しかし、国際政治学者の藤井厳喜先生はそれらを否定。

「50年続いてきた円高トレンドはもう終わった」
「これから50年、円安が始まる」

と話します。
つまり、今の円安はしばらく終わらない、ということ。

なぜこのような話をしているのか?
まだ米国株投資を始めていないあなたにとって、
大変重要な話だからです。

ドル円レートは、
米国株に投資をする際は
切っても切り離せないもの。

すでに米国株に投資していた人は
この円安で何もしなくても
資産や配当収入がぐんと増え、
ラッキー♪と感じていることでしょう。

もし1ドル110円の時に投資していたなら、
大体1.4倍とかに増えたことになりますからね。

 一方、これから米国株投資を始める方は、

「今始めるのはもったいない…」
「もう少し円高に振れたら始めよう…」

と見極めようとしているかもしれません。

ですが、ちょっと待ってください。

・バブル崩壊やリーマンショックなど、重大な経済の転換点を事前に予測
・1993年1月に1ドル=120円を切った時点で、1ドル=80円を予測
・150円到達も2021年の時点で予測

と数々の予測を的中させてきた
国際政治学者の藤井厳喜先生は、

「2024年は今、”最後の円高”」
「長期円安はもう変わらない」 

と語ります。

このビデオで、詳しく解説しています。
米国株投資をいつ始めようか悩む方は必見の内容です。
ぜひ、時間をとってじっくりご覧ください。

クリックしてビデオを見る

 

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戦争と経済恐慌

2024年05月27日 08時44分09秒 | 第三次大戦

歴史から見れば、恐慌とその後に続く戦争

特に世界大戦は明らかに連動しています

今回のウクライナ侵攻から始まる

イスラエルの虐殺

既に長い世界戦国時代

到来したことを意味しますが

しかし世界恐慌はまだ先なので

いわゆる第三次世界大戦の

天王山はもう少し先です

2029年にバブルが弾け

株式市場の富の9割前後が消え去り

無国籍金融機関の懐にその富がたっぷり入り

そして世界が大不況に突入すれば

経済ブロック化が進み

自国の利益を求めて

世界中が

一触即発の

関係に陥ります

それを理由に世界が分極化して

長い長い歴史のカオスへと突入し

更に英米がその寿命をまっとうして

内乱・内戦・革命へと繋がり

その資本主義は大崩壊

そのまま数百年続く

世界戦国時代へと

突入するのです

トッドさんの仏も

2059年前後には

その寿命の到来で崩壊し

西欧諸国は読んで字の如く

大混乱の渦へと巻き込まれます

まさに白人西欧文明の大崩壊

相応しい時代の到来です

トッドさんの仏も

その近代文明が

崩壊することを

理解しているのだろうか?

・・・・

・・・

・・


「第三次世界大戦は
 もう始まっている」


フランスの有名な歴史学者、
エマニュエル・トッドがこう警鐘を鳴らすほど
現在の世界情勢は厳しい状況下にあります。




終わりの見えない
ロシアによるウクライナ侵攻……


悪化の一途をたどる
2023年からのパレスチナ・イスラエル戦争……


日本も対岸の火事ではありません。



先日、中国大使は

「日本の民衆は火の中」

と脅しのような発言を述べました。



エマニュエル・トッドが警鐘を鳴らすように、
今の世界には、本当に第三次世界大戦の危機が
迫っているのかもしれません……



しかし過去には、今よりも、
もっと深刻かつ差し迫った危機が世界中に
訪れた瞬間がありました。


この世界的大事件が、一体何か
あなたはご存知でしょうか?



それは

「世界が核戦争に最も近づいた13日間」
「十月の悪夢」
「暗黒の土曜日」

などの、陰鬱な言葉で
後世まで語り継がれていおり……



当時のアメリカ国防長官は

「来週には第三次世界大戦が始まってしまう」

と嘆き、



日本の少年まで

「僕の人生はここで終わるのか……」

と絶望したほど、
世界が緊張に包まれた重大な事件でした……



では、この世界を危機に陥れた大事件とは
一体何なのでしょうか?


答えは、こちらの新ビデオで
明かされています。




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谷あれば山あり。商売のコツはそれを見極める事。

2024年05月23日 08時28分32秒 | 世界大恐慌


<悲報>
日本、実質賃金が
24ヶ月連続でマイナスに。

真面目に働いてもお給料が増えない…

むしろ、この2年間でどんどん
貧しくなり続けている…

そんな状況下で日本人は
どのように資産を守り、
増やせばいいのでしょうか?


>続きはこちら

=====

つい先日、こんな耳を塞ぎたい
ランキングに東京が
上位で選出されました...

なんとそれは、
イギリスの国有企業
ポストオフィスが発表した、
「滞在費用の安い観光地ランキング」。

世界40都市が対象となったのですが、
東京が4位にランクイン。

ベトナム、南アフリカ、ケニアについで
安い観光地となってしまいました。



東京は宿泊費抜きですが、
1日約1万1400円で済むというデータです。

急激に円安が進んだ結果、

もはや、外国人観光客にとっては
東南アジアに行くよりも
日本に行った方が安くあがる、
という状況になっているのです。

ご覧のように、ドル円相場は
この3年余りで50円以上円安になりました。


(出所:google)

この3年間に起きた変化は
これだけではありません...

そして多くの日本人は
この事実に気づいていないのです…

さらなる円安時代が訪れたとき、
・私たちの生活はどう変わるのでしょうか?
・さらに日本経済はどう変わってしまうのでしょうか?


>続きはこちら


ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 齊藤海貝




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まず、傀から始めさせよう。人口減少は先ず大ロシア(ロシア)小ロシア(ウクライナ)から

2024年05月23日 08時21分55秒 | 第三次大戦



「100年以内に
 地球の成長は限界に達する」


1972年、このような警告とともに、
ある1通の報告書が発表されました。

その報告書の名は『成長の限界』。

後に世界各国の科学者・経済人や教育者、
各種分野の学識経験者など

まさにエリートたちが名を連ねることになる…

「ローマクラブ」という組織によって、
この報告書は作られました。

書籍『成長の限界』は、
全世界で累計3000万部を上回る売り上げを記録。

全世界の脚光を浴びることとなった。

なぜならこの書籍は、
ある衝撃的な予言をしていたからでした。

それは、
「現在のまま人口増加や環境破壊が続けば、
 地球は100年以内に破滅する」というもの…

そしてこの書籍には「地球の破滅」という
最悪な状況を避けるための具体的な方法もが示されており…

「世界を救うためのバイブル」とも言われています。

しかしあなたはご存知でしょうか…?

この人口増加問題に対し、
「ローマクラブ」とはまた別のアプローチから、
立ち向かおうとしている組織の存在を…

しかもその組織のトップは、
多額のお金を投じて、
「人口問題評議会」という…

まさに今も世界が抱えている、
人口問題の大きな流れのきっかけを作っていたのです。

信じがたい話かもしれませんが…

この組織は実際に、
発展途上国で家族計画プログラムの改善と、
避妊慣行の普及活動を行っています。
(出典:日本財団図書館)

では一体…
人口問題を語る上では欠かせない…
組織とそのトップとは誰なのか?

こちらからご確認ください。

 >>詳細はこちら


【5月24日(金)までのご案内】


こちらの動画を4日間
期間限定で無料公開しております。


(↑画像をクリック↑)


動画のタイトルは、

“ロックフェラー”と”ビルゲイツ”2つの財団
WHO誕生秘話と世界人口削減計画の歴史

です。

 こちらの動画では、

 ◾️WHOの誕生秘話と、
 ロックフェラー財団のかかわり

 ◾️なぜロックフェラーとビルゲイツ財団は、
 公衆衛生事業に取り組むのか?

◾️日本人が知らない人口問題の歴史

について、
一次史料を元に近現代史研究家の、
林千勝氏が解説しています。

TVやYouTubeなどでは、
明かされない内容となっておりますので、
ぜひご覧ください。

>>今すぐ視聴する

あなたはご存知でしょうか?

石油王ロックフェラーや、
マイクロソフト創業者であるビルゲイツが、
力を注ぎ続けるある事業の存在を…

その事業とは”慈善事業”。

大富豪である2人が立ち上げた
2つの財団は、特に公衆衛生の分野で、
大きな影響を及ぼしているのです。

しかしこの2つの財団には…

慈善事業だけでない…
ある裏の顔があったのです。

今回は、公衆衛生の歴史を遡り…

WHO誕生秘話や人口問題といった、
慈善事業の闇に迫ります。

こちらからご確認ください!

>>今すぐ視聴する



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勝負あり、世界戦国時代は多勢に無勢。

2024年05月22日 19時59分05秒 | 西欧文明の最終章
5月22日、ノルウェーのストーレ首相は、パレスチナ国家を承認する意向を示した。写真はノルウェー・オスロで昨年11月撮影(2024年 

Nerijus Adomaitis Gwladys Fouche

[オスロ/エルサレム 22日 ロイター] - ノルウェーのストーレ首相は22日、パレスチナを国家として承認すると発表した。イスラエルは反発し、駐在大使に即時帰国を指示した。

スペインとアイルランドもパレスチナを国家承認を発表した。3カ国は28日付で正式に国家として認める。

スロベニアとマルタも地域の恒久的な平和には2国家による解決が不可欠だとして、過去数週間 パレスチナ国家を承認する意向を示している。

ストーレ首相は記者会見で「何万人もの死傷者が出ている戦争のさなかにあって、イスラエル人とパレスチナ人双方に安全な住まいを提供できる唯一のもの、すなわち平和に共存できる2つの国家を存続させなければならない」と語った。

イスラエル外務省は22日、アイルランドとノルウェー両国の駐在大使に即時本国召還を指示したと発表。カッツ外相は、イスラエルの自衛の権利およびガザでハマスに囚われている人質128人の解放努力を弱体化させるものだと批判、「われわれは黙っていはいない。国民の安全の回復、ハマス排除、人質解放という目標を果たす決意だ」と述べた。

これまで国連加盟193カ国のうち143カ国がパレスチナ国家を承認している。

この問題で欧州諸国の立場は分かれており、スウェーデンは10年前に承認したが、フランスは和平に向けて効果的な手段とならない限り承認する計画はないとしている。

ノルウェーはこれまで、和平プロセスに寄与する場合にのみパレスチナ国家を承認するとし、米国と軌を一にしてきた。米国と緊密な関係にあり、数十年にわたりイスラエルとパレスチナ間の和平仲介にも努めてきた。

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長期的には、2046年前後は、1ドル=50円前後。

2024年05月22日 08時33分02秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


「もう1ドル=110円を見ることは
 有り得ないでしょう、当面」

藤井先生はこう断言します。

これから長い円安時代がやってきます。

日本人が賢く生き抜くためには
どうすればいいのでしょうか?


>ビデオを見る

=====

※あなたの貯金は危険に晒されています。

これは決して驚かせるために
言っているわけではありません。

実際に円安が160円を突破し、
近年見なかった水準まで
進行してしまいました。

連日報じられる為替相場を見て
「いつまでこの円安が続くのか?」
「以前の100~110円水準に戻るのか?」
「150-160円の状態が続くのだろうか?」と
思っていませんか?

円安は止まるどころか、
さらに悪いことに、
今後もどんどんと進みそうで、

もしかしたら、私たちが生きている間に
「1ドル=110円」なんていう数字は
もう2度と見ることがないかもしれない、
そう藤井先生はおっしゃいます。

このままでは、あなたが
一生懸命働いて築いてきた貯金が、
知らず知らずのうちに
目減りしていってしまいます。

「円安はいつか終わるだろう」

と、今の円安をどこか楽観視している日本は
危険な状態にあると感じています。

このビデオを見て、
今すぐ考え直してください…


>ビデオを見る


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体制が自壊する時は、全てが自壊する。USA戦国時代は近い。

2024年05月21日 09時52分54秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

交通手段をめぐる戦争 背景に利権と米政府の失策

2024/05/20

過去数年間、自動車のメンテナンスの問題は煩わしいものではあったが、悲惨なものではなかった。見渡せば常に自動車の修理工場があり、部品は即刻手に入ったものだ。本当に困ったことはなかった。自動車は改良を続け、修理の回数が減り、長持ちするようになった。

それが近年変革してきており、今あちこちで問題が発生している。破損が生じると、何日も、あるいは何週間も待たされることになる。コロナ期におけるロックダウンにより、多数が引退あるいは転職した。そのため、ほとんどの修理工場は、何をするにしても長い待ち時間を強いられるのだ。

そして、高インフレの影響を被るサービス業と同様、修理コストはまったくショッキングなものだ。

自動車のハイテク化が進んだことにより、交換部品の価格や修理作業量が跳ね上がっている。車載クーラーやバッテリーを交換するまでは、ハイブリッド車やEVに対し好感を持っていた人も、クーラーやバッテリーなどの請求書が届くと、彼らはショックで気を失い、古き良き内燃機関の時代に思いを馳せるようになる。

問題はまだ始まったばかりだ。バイデン政権はEV普及策を推進する一方、輸入モデルの阻止に取り組んでいる。これは、中央指令型経済モデルだ。ただ米経済の基盤的な構造はやはり消費者の需要と消費に依存している。

一方、EV市場に消費者の需要が低下していることを示す例は枚挙にいとまがないほどだ。我々はEVを試したが、好みではない。寒冷地では上手く走れないし、長旅には向かない。ガソリンを節約することに至っても期待したほどではない。

都市部の通勤用としての需要は常に限られている。すべての人にとってEVがスタンダードにはなり得ない。高速道路もその重量を支えることができず、送電網がその圧力を支えることもできない。

このような現状を考慮しても、バイデン政権には5か年計画があり、それに従っている。バイデン政権は止まらない。今政権を担っている一部の狂信者たちは、アメリカの伝統的な自動車を無力化し、ゴルフカートに変えることが、電力配給、「15分都市(必要なものはすべて自宅から徒歩または自転車で約15分圏内)」、完全な市民監視への布石を敷いていると知っている。彼らは長期的な視野に立っている。EVを推進することは気候変動の問題ではない。統制のためなのだ。

伝統的なアメリカ車を切り捨てようとするこの一連の動きには、歴史的な皮肉が込められている。

第二次世界大戦後、アメリカでは鉄道に重点を置くのをやめ、個人や家庭向けの自動車に全面的に乗り出すべきだという決定が上層部から下った。このことは、自由と選択の幅を広げる理念として担がれたが、その背景には別の理由があった。つまり、自動車ロビーは鉄道ロビーよりもはるかに強大になったことによってもたらされた結果だったのだ。

すべてが不可解だ。19世紀、アメリカは鉄道の世界的リーダーだった。1830〜1860年までの30年間で、運行されていた線路は30マイルから3万マイルまで延長された。南北戦争後、鉄道は米国の経済発展の中心的存在であったのだ。鉄道会社の多くは、腐敗が避けられない官民連携で運営されているが、完全な民間鉄道会社もあった。

一例を挙げれば、北米の大陸横断鉄道「グレート・ノーザン鉄道」を敷設したジェームズ・J・ヒル氏は、鉄道王として知られ、彼は政府の規制に猛烈に反対した人物でもあった。

米国において、鉄道は歴史に残る大きな役割を果たしたのである。鉄道はいわゆる「金ぴか時代」における富を生む基盤であり、将来に対する国民全体の楽観主義の論拠でもあった。今日でも、子供たちは鉄道や列車のおもちゃを集めるのが大好きだ。

第二次世界大戦後、自動車と広範囲に及ぶ道路網に完全に目移りした。今日、アメリカで列車に乗ったことがないという人がいるのは、はなはだ奇妙なことだ。鉄道が本当に普及しているのは、北東回廊(ワシントンD.C.からボストンまで735kmを結ぶ鉄道路線)だけだ。

私は数年前まで電車に乗ったことがなかった。移動手段としての列車の素晴らしさに驚かされた。安定していて、落ち着きがあり、信頼できる。飛行機と違って、セキュリティー祭りのような狂気じみた検査もない。5分前にホームに立ち、乗車し、出発する、たったこれだけだよ。

修理、事故の回避、天候への対応、暗闇での運転など車を巡るフラストレーションはまったく考えなくていい。運転は疲れるが、電車ではリラックスできる。

総合的に見て、鉄道は非常に優れた交通手段である。米国が鉄道の技術的優位性を捨てて、自動車だけに投資したのは実に奇妙なことだ。その究極の現れが、アイゼンハワー大統領が提案したインターステート・ハイウェイ(州間高速道路網)である。1956年に始まったこのシステムは、それまでのアメリカ史上最大級の大失策となった。

当時は冷戦期で、政府は核の脅威にさらされたこの時代について真剣に考察していた。高速道路網は、核の輸送に有利であり、緊急事態に市民が避難するために設計されていた。しかし、用意周到に考えらえた計画ではないように思える。混雑した高速道路で、みんなが一斉に街を出ようとしたら、どうなるだろうか?

このシステムの最悪の特徴は、富を完全に再分配することだった。アメリカは以前国中に魅力的な道路網を整備していた。彼らは町から町へと移動しても、いたるところにレストランやホテルがあった。

そのような小さな拠点は鉄道の駅によって補完され、旅行者が行く先々でその土地の文化を味わえるように、全国各地それぞれ特有の文化や魅力をつなぐネットワークが築かれていたのだ。

州間高速道路システムはそれらをすべて吹き飛ばした。新しい高速道路の建設地は、政府がロビー活動の圧力に応えるために選択したのだ。町全体が死んだ。そして鉄道の駅も死んだ。そして、多くの企業も一緒に埃をかぶった。

州間高速道路の周辺には、戦後新たに流行したフランチャイズ店を中心とした新しい経済発展がなされた。今、人々は高速道路を何日も運転しても、まったく新しい店を見ることができず、一緒くたで、ドライブから色彩が失われた。アイゼンハワー氏の大計画がそうさせたのだ。

今、ヨーロッパを回っている友人がいる。バルセロナ、アムステルダム、ベルリン、プラハ、ブダペスト、ローマと回っている。彼の旅の手段は 高速鉄道「ユーロスター」だ。これらの列車で、彼はすべての仕事をこなし、礼儀正しいウェイターと3コースメニューのあるレストランで食事をし、素晴らしい睡眠をとることができた。豪華で、効率的で、楽しくて、誰もが手頃な値段で利用できる。

ヨーロッパにはこれがあるのに、アメリカには一部の地方鉄道とスナックバー付きのアムトラック(全米鉄道旅客公社)しかないのはなぜだろう?華麗な列車の旅に完璧に適していたアメリカが、それをすべて放棄して自動車に全面的に投資したのはなぜか? そして、こうした失敗例があるのに、なぜ今になって連邦政府は、旧式の自動車を手放し、機能性の低い新しい自動車を買えと言うのだろうか?

世界の多くの地域に、この国で発明された技術に基づく素晴らしい鉄道システムがある一方で、アメリカには主に貨物輸送に使われる老朽化した鉄道システムがあり、現代人のほとんどが列車に乗ったことがないというのは、実に不名誉なことだ。アメリカ人がヨーロッパに行って観察すれば、自分たちが何を見落としているかがわかるはずだが、ほとんどの人は気づいていない。

だから今、バイデン政権は、政府が支援するEVに対する需要が減少しているという証拠が山積しているにもかかわらず、その自動車をも破壊しようとしているのだ。歴史は教訓を残す。政府は産業技術の勝者と敗者を選ぶのをやめ、市場に任せるべきだ。

鉄道の優位性が明らかであるにもかかわらず、いまさら鉄道に焦点を当てるのは遅すぎる。必要なのは、また別の交通優先のインフラを強化する計画なのだ。くだらないことはやめて、消費者が交通技術を判断できるようにする時がきたのだ。

ブラウンストーン・インスティテュートの創設者。著書に「右翼の集団主義」(Right-Wing Collectivism: The Other Threat to Liberty)がある。
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国家戦略

2024年05月20日 09時54分48秒 | 経済戦争

USAの国家戦略を

個人の問題とすり替える

卑劣な解釈

・・・・

・・・

・・

 

新ビデオを公開しています!

今日の朝に新しいビデオを
公開したのですが、
もう見てもらえましたか、、、?


タイトルは、

「日本のみなさん、ごめんなさい、、、」
米国ワガママ政治家が行なった
"日本潰し政策"の裏側
 です!↓



ビデオの中では、
ある一人のアメリカ人政治家が、
個人的な「企み」を叶えるためだけに


超ワガママで身勝手な政治を
広げていったことを
ご紹介しているのですが、、


実は、この政治家のワガママの
犠牲になったのは「日本」

完全に振り回された日本は
ある鎖をつけられ、

その男によって、
日本国民の生活は
破壊されていってしまったのです。


では、
・その一人のアメリカ人政治家とは
一体誰なのか?

・なぜ、彼のワガママ政治の被害が
日本に降りかかったのか

・そして、その男が執着した「企み」とは
一体なんだったのか...


今すぐ新ビデオを見て確認してください!
無料公開は5月22日(水)までです↓


>新ビデオを今すぐ確認する


今日は公開の初日なので、
ビデオの冒頭を少しだけお見せします↓

==========================

「日本の皆さん、ごめんなさい。
僕の友達に出世してもらいたいので、
犠牲になってもらいます。

日本の自動車、日本の半導体は
アメリカで売れないようにさせてもらいます。
 
あと、アメリカ製の商品を
あなたたちに爆買いしてもらいます。
 
全ては僕の友達に、
大統領になってもらうためです、、、
ごめんなさい。」

==========================

これから、史上最悪ともいえる
超ワガママな1人のアメリカ人について
お話しします。


そのアメリカ人とは、
ジェームズ・ベイカー。



ホワイトハウス首席補佐官や
財務長官、国務長官など、

アメリカ人政治家なら誰でも憧れる
要職ポストを
総ナメにした超エリートなのですが、、


彼は1980年代より
「ある企み」を実現させるため、
自分勝手な政治を広げていきます。



その企みとは、
20代ごろから親交があった

盟友:ジョージ・ブッシュを
大統領にさせること、なんですが、、


実は、このベイカーの
たった1つのワガママによって、

アメリカ国内だけでなく、
日本さえもボロボロにされて
いってしまうのです。


一見するとあり得ない、
ぶっ飛んだような話に
思えるかもしれません。


ですが、彼の
身勝手すぎる行動3つを
読み解いていくと、


・いかにベーカーが
「自分の企み」のために

ワガママで自己中心的な行動

とっていたのか?や


・どのようにして、
彼のワガママの弊害が

日本に降りかかり、
私たちの生活を壊していったのか



・さらには、現在の
バイデン大統領と岸田総理との関係にも
引き継がれる、

日米で構築された、
不気味な構造
までもが
浮かび上がってくるのです...



では、ワガママ政治家:
ジェームズ・ベイカーとは
一体どんな人物だったのか、、、


彼が注目された、
1980年代の様子から
お伝えしましょう...


>続きを新ビデオで確認する


P.S. 新発売キャンペーンを実施します!

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講義の中では、
1980年代より始まった
アメリカの「対日経済政策」の裏を読み解き、

プラザ合意やルーブル合意、
ジャパン・ペーパーなどの米国押し付け政策を紹介。


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頑張れトランプ

2024年05月20日 09時24分12秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

14年前に出された
“9.11”にまつわる暴露本で
何が語られていたのか… 

あなたはもうご覧になりましたか?

まだの方はこちらから
ご確認ください。


今すぐ見る

*****

なぜ今、14年も前に出版された
本の内容をあなたにお伝えしているのでしょうか?

実は、今年11月に大統領選挙を控えた
今こそ知って欲しい事実があるのです。

アメリカの暗部とされる
情報操作と今も戦う人物がいます。

それが、トランプ元大統領です。

彼は初当選時の公約に
「“9.11”の真相を暴く」ということを
掲げていました。

しかし、それこそが
アメリカの闇の象徴、

触れてはいけない部分でした。

結果、
・ロシアゲート疑惑
・事業記録の改ざん容疑による34件の訴訟
・選挙違反での逮捕状
・国会議事堂の襲撃事件の首謀者としての
 でっち上げ

など…

あらゆる妨害に遭うことで、
トランプ元大統領は
“9.11”の真実の公開に辿り着く前に
引き摺り下ろされたのです。

また、彼のSNSは、
暴力を助長するという理由で
アカウントを削除され、
個人で自由に発言する場を
失っていたのです。
(現在は復活しています)

それでも
秋に控えた大統領選挙に向けて
トランプ大統領は
今も彼らと戦っています。

その相手とは…


詳細を見る


ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 占部 美紀



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プラザ合意の影響は2046年で終わるが、しかし

2024年05月20日 08時55分57秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

問題は

影響が2046年で終わり

洗脳が解けるチャンスとなっても

日本国民の洗脳が解けず

白人の夢

洗脳されたまま

ワンワールドの夢を

追い続けるのかどうか?

という事である

・・・・

・・・

・・

公開期限が迫っています...



↑この新しく作った
無料ビデオですが、、

残り2日
非公開になってしまいます!

この動画中では、
トヨタ/日産などの日本自動車産業を潰そうとし
・たった2年で10兆円もの利益を日本から奪う
・そして、対米従属の仕組み/戦後の「第二占領」
を実質的に作り上げた、

一人のアメリカ人の男について
暴いているので、

無料で見られる今のうちに、
是非、視聴していってくださいね。


>新しいビデオを今すぐ見る

突然ですが、、あなたは、
日本の高度経済成長の終焉
招いた

とある「事件」について
知っていますか?


その事件とは、「プラザ合意締結」

1985年、アメリカの財務長官
ジェームズ・ベイカーによって
押し付けられたものです。



実は、日本はこのプラザ合意により、
経済成長の鍵を握っていた

日本産自動車や日本産半導体の
売れ行きが鈍くなり、、

・たった2年で10兆円も喪失
労働者の給料カットやボーナスカット

が見られ始め、
一気に景気が悪くなって
しまったのですが、、

実は、このプラザ合意締結の裏では、
もう一つの物語があって、、


そこには、個人的な野望を
叶えるためだけに動いた
ベイカー財務長官の姿があるのでした...


>プラザ合意の裏側について見る


このプラザ合意は、
西ドイツやフランスといった
当時の大国も集まって、締結されました。


しかし、ベイカー財務長官は、
日本を含めたその各国の代表に、
不審な命令を下します。


それは、
「この会議はギリギリまで秘密にし、開いた後は
最大限ショーアップするように」というもの。


実は、大国が集まるような
大きな国際会議は

日程や内容を何ヶ月も前から
公開するのが常識で、、

実際に、有名なパリ講和会議も、
2ヶ月前には、開催場所や内容を
発表していますし、

2023年に開催された
G7の国際会議についても、

2年前には詳細が
公開され始めていました。


つまり、国際会議の存在を
秘密にしておくのは
異例であるということ、、

さらには、
「会議を開いた後にはショーアップする」

つまり、メディアや記者に
一気に宣伝しろと命令しているのです。


異例ではあるが、会議の存在を隠し続けろ!
しかし、開催したら一斉に宣伝してくれ!


ワガママで理解不能なベイカーですが、、

実は、この命令は
彼の、とある「企み」を叶えるために
発せられたもので、、


さらには、日本を貶めたプラザ合意締結
そのものでさえも、

ベイカーの企みを実現させるために
画策されたものだったのです。


では、ベイカー財務長官の
企みとは一体何だったのか?


なぜ彼は、理解不能な命令を下し、
プラザ合意を締結していったのか?


日本を貶めた真犯人とも言える
ベイカー財務長官の謎について

このリンク先の動画で確かめてください↓

>動画で真実を確認する


P.S. 残り2日です!

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田村秀男氏の新講座:

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暴露しながら、

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属国(のよう)にしたのか?

米国のその支配戦略について
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問題は、世界戦国時代になれば

2024年05月20日 08時44分10秒 | 世界戦国時代

現支配階級である

無国籍国際金融機関は

どのように変身して

権力を維持したり

又は人類から

どのように利益を

収奪するかである

・・・・

・・・

・・



「崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本」


メールでのご案内は、
本日で最後となりました。

33%OFFの
特別価格にてご案内中ですので、

ぜひお見逃しないよう、
ご注意ください。

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****

「現在の危機は、ドル時代の
 終焉を意味する」

あなたは、こんな発言がされていたことを、
ご存知でしょうか?

この発言をしたのは、
ウォーレン・バフェット
ジム・ロジャーズと並び、


世界三大投資家とも言われる
ジョージソロス。



彼が、このような発言をしたのは、
最近…ではなく、
実は、2008年。


世界中を悪夢に陥れた
あのリーマンショックの少し前のことでした。


実は、リーマンブラザーズの破綻によって、
アメリカ発の危機が起こった…
というニュースばかりが報道されていましたが、


それよりも前に、
欧州やロシア、そして、


サウジアラビアやクウェートなど、
多くの石油産出国が、


一斉にドル離れをしようとしていたことが
明らかになっているのです。
(その証拠はこちらからご覧いただけます)


この事実は、日本ではほとんど報道されていませんが、
海外では、すでに常識になりつつあります。


実は、この時に、
各国が手を組み、


アメリカを引き摺りそうとしたのと
同じような流れが、現在起きているのです。


今回は、あなたもきっと聞いたことがある、
“ある組織”が中心となっています。


最近加盟国を増やしているこの組織は、


・世界の原油生産量の41%
・世界人口の46%
・国内総生産(GDP)の36%


という、巨大な力を持っているだけではなく、
ウクライナの戦争を追い風として利用し、
急速に拡大しています。


では、その組織の正体とは?


この度新しく公開された、
国際関係アナリスト
北野幸伯先生の電子書籍



「崩壊するアメリカ 巻き込まれる日本」
にて明かしています。


リーマンショックの時には、
多くの人が、「知らなかった」と言って
天災のように被害を受けました。


ぜひ、あなたや、あなたの大切な家族が、
そのようなことにならないように、
ぜひこの機会にご覧ください

今すぐ見る


P.S.
ウクライナ戦争によって、
アメリカ離れをしているのは、
その組織だけではありません。


ロシアが、ウクライナに侵攻した後、
ロシアへの経済制裁として、


アメリカは、ロシアの
ドル預金を(外貨預金)を凍結。


これまで持っていたドルを、
問答無用で紙屑にしました。


「もし、アメリカとの関係が悪くなれば、
 一瞬で経済を壊される」


と世界が目の当たりにした瞬間でした。


これの動きを見て、
サウジアラビア、ASEAN(東南アジア諸国連合)、
さらにインドなど…


多くの国が、アメリカのドルを
減らす動きをしています。


では、私たち日本は、大丈夫なのか?


「知らなかった」と
ならないように、


ぜひ、この電子書籍にて、
日本ではほとんど報道されない


世界の常識をご覧ください。

今すぐ見る



ダイレクト出版・政経部門
パワーゲーム事務局
菅原



*****

//北野幸伯のパワーゲームch・おすすめの動画作品//

【世界が認める日本のブランド力】
日本の未来は明るい?
暗黒の30年の壁を乗り越えることができるのか?

動画を視聴する

【国際関係アナリスト 北野幸伯が答える】
日本が核攻撃を受ける可能性:財務省の黒い噂

動画を視聴する

北野幸伯 新刊
『プーチンはすでに、戦略的には負けている』

動画を視聴する

【陰謀論に流されるな】
ロスチャイルド・ロックフェラーの陰謀論に潜む1つの真実とは?
遂に明らかとなったロックフェラーの新たな陰謀論を解説

動画を視聴する


*******

”日本人を情報戦に強くする”

われわれ日本人は、主に「情報戦」によって
あの勝ち目のない戦争に引き摺り込まれ、
敗戦の苦しみを味わいました… 

「二度と同じ過ちを繰り返してはいけない」

「あのとき、どうすれば勝てたのか?」

多くの日本国民が、その反省・教訓を知らないせいで、
今、新たに始まった“米中覇権戦争”でも、また負け組に
入るかもしれない岐路に立たされています…

私たち一人一人が、世界の大局を正しく読み解くことで、
厳しい時代でも豊かに暮らしていけるように…

賢い国民が増えることによって、今度こそ、
日本が勝ち組に入り、希望ある日本を次の世代に
受け継いでいくこと…

それこそが、私たちの目的です。

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病気の99%は

2024年05月20日 08時38分27秒 | 西洋医学の崩壊

グルテンフリー

糖質制限高蛋白食

➕マリファナで予防/治療出来る

・・・・

・・・

・・

<本日までの限定価格>
間違いだらけの日本医療



リリース限定、約20%オフでのご提供は、
本日5/20(月)23:59までとなっております。

5/21(火)以降は定価でのご提供となりますので、
この機会をお見逃しなく!

>最新号を最もお得に手にいれる

=====

こんにちは!
5日間、ルネサンス最新号の
案内をさせていただきました三井と申します。

最新号のテーマは
「間違いだらけの日本医療
〜その治療があなたの体をダメにする〜」

ガン、認知症、糖尿病、
高血圧、白内障など…

日本人と関わりの深い病を取り上げ、
予防や治療にまつわる
日本医療の間違いに焦点を当てています。

正直、私はこの事業に携わるまで、
自分や家族が病気になっても、
医者の言う通りに治療を受けるのが
“良い患者” だと思って過ごしてきました。

しかし、本書の内容を知るにつれ、
それは医者にとって “都合の良い患者”
だったのだと気付かされました。

というのも、
私は家族をガンで亡くしています。

告知のショックから、
勧められる治療をネットで調べても、
無意識に悪い情報からは目を背けていました。

わずかな可能性に縋るような思いで、
“お医者さんの言うことを聞いているから大丈夫”
と自分たちに言い聞かせていたように思います。

もしあの時、医療の現実を知っていたら、
もっと良い選択ができたのでは…
そんな後悔が今もあります。

そんな経験もあり、この本に携わることが決まった時は、
“1人でも多くの人に、この事実を知って欲しい!”
と、気持ちが奮い立ちました。

どんな人でも、
病気だと分かってから、備えをすることはできません。

このメールを読んでくださっているあなたには、
今こそ、読んでいただきたい1冊です。
ぜひ、この機会にご一読ください。

>ルネサンス最新号の詳細はこちら
※限定価格でのご提供は本日 5/20(月) 23:59まで


p.s.
ご購入を迷われている方に、
本書で取り上げた内容の一部をご紹介します。



◆がん検診の“嘘”
・「ガン=悪は間違い?」
 悪くないガンは存在する…不要な治療に惑わされるな

◆『TMCA』の理論でガンは予知・予防できる!
・「がんになる人・ならない人」
 遺伝や体質は関係ない?共通点は生活に潜んだあの習慣

◆日本の糖尿病治療の『課題』と『問題点』
・「従来の糖尿病治療は効果ゼロ?」
 日本のガイドラインは根拠なし…世界基準の新治療とは

◆筋トレで脳は蘇る
・「10秒でできる!認知症のリスクチェック」
 痛い人ほど安全圏?椅子1つでできるチェック法

◆真実は隠されている!正しい知識で失明を防げ
・「やってはいけない眼科治療」
 レーザー治療は要注意?医者が勧める治療の落とし穴

◆西洋医学の限界!だから病気が治らない!
・「1ヶ月で高血圧が治る?」
 薬を飲み続ける必要なし!体質から改善する方法とは

◆データでひも解く“コロナ報道”の真実
・「医者も見逃すワクチン関連死」
 99%が判定不能…ワクチン死が公にならないカラクリ

◆多死社会を生きぬく“平穏死”の条件
・「家族も自分も幸せな人生の最期」
 寝込む期間は10日がベスト!在宅医療のプロが教える極意

など、

日本医療の常識を覆す真実を、
治療だけでなく、予防の観点からも、
余すところなくお届けしています。

>ルネサンス最新号の詳細はこちら
※限定価格でのご提供は本日 5/20(月) 23:59まで



p.p.s
こちらの本では、



・岡田 正彦 氏(新潟大学名誉教授・医学博士)
・佐藤 守仁 医師 (東京白金台クリニック/堂島ライフケアクリニック)
・中嶋 美佳 医師(東京白金台クリニック)
・國井 大輔 氏(東京白金台クリニック・管理栄養士)
・江部 康二医師(高尾病院理事長)
・本山 輝幸氏(総合能力研究所所長)
・深作 秀春 眼科外科医(深作外科院長)
・岡部 哲郎 医師(岡部漢方内科院長)
・佐々木 みのり医師(肛門科専門医)
・森田 洋之 医師(ひらやまのクリニック院長)
・長尾和宏 医師(元・長尾クリニック名誉院長)



などなど、ガン・認知症・眼科治療など、
各分野で活躍する医療のエキスパートたちに、
執筆を依頼。

従来の医療にとらわれず、患者さんにとって
最善の治療を行ってきた視点から、

日本医療の間違いに焦点をあて、
最新のデータや、海外の事例・症例をもとに
徹底解説していただきました。

>リリース限定価格で手にいれる
※限定価格でのご提供は本日 5/20(月) 23:59まで


ルネサンス編集部
三井乃亜




╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋

<5月公開・おすすめのYouTube作品>

【イスラエルハマス戦争】
中東戦争勃発で浮き彫りになった米露中の狙いとは
【国際関係アナリスト・北野幸伯】

動画を視聴する

【北海道のリゾート地の現状】
中国人に侵食される北海道と危機感を持たない日本政府
【元北海道議会議員 小野寺まさる】

動画を視聴する

【諸外国が畏れる日本の皇室】
万世一系の奇跡と日本皇室の今後あるべき姿とは
【皇室専門家 高清水有子】

動画を視聴する

【戦後の自虐史観】
日本の自虐史観を打ち破るために必要な考え方
【国際関係アナリスト・北野幸伯】

動画を視聴する


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~先人の叡智を未来に繋げる~
Renaissance(ルネサンス)刊行にあたって 

Renaissance(ルネサンス)とは、
14世紀にイタリアで始まった
「文化の再生・復興」運動を指します。

当時、疫病の大流行や飢饉。
百年戦争などの戦乱で人口は激減。

社会全体が危機的な状況に置かれる中、
人々は生と死について深く考え、
いかに生きるべきかを強く
意識するようになったといいます。

そこで彼らが手本にしたのが、
ギリシアとローマの優れた
古典文化でした。

その運動は大きなうねり
となってヨーロッパ全土に広がり、
より優れた中心的価値観の誕生とともに、
新しい時代を切り開いていったのです。

これというのは、年代や場所、
起きている事象は違えど、まさに
今の日本と重なる状況ではないでしょうか。

長引くデフレ、迷走する政治、
少子高齢化、深刻ないじめ問題、
過労死、過疎化、企業の不正や
無差別殺人など…

高度経済成長以降、
明確な中心的価値観を
見失った日本は、いつしか
暗いムードに覆われ、
長い停滞から抜け出せずにいます。

もはやこれまでの延長線上で、
同じような価値観・行動を
繰り返していては修復できない状態です。

そんな中、令和という
新たな時代を迎えた日本を、
再び明るく輝かせたい。

次の世代を生きる人たちが、
誇りを持って生きられる
日本を遺したい。

そのような想いを込めて、
新たな情報誌を発行する
運びとなりました。

「Renaissance」では、
感情や主観に偏ることなく、
世界各国の歴史や政治、
経済についてのデータや成功事例など。

明確な事実をベースに、
先人の叡智に学ぶことのできる紙面を、
Webと連動しつつお届けしていきます。

新たな試みではございますが、
多くの日本人に届いていきますよう、
何卒、末長く応援していただけますと幸いです。


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発行者情報:ダイレクト出版・ルネサンス編集部
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工作いかんに関わらず、寿命が来たら滅びる。問題は次は、白か赤かである。

2024年05月18日 11時35分10秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

 


<限定ビデオ公開中!>

昨日公開した新ビデオは
もうご覧になりましたか?
 
Microsoftが警告…
AIで世界支配を目論む中国の手口
 
期間限定公開なので
お早めにご覧ください!
 

>今すぐビデオをみる
 
****
 
 
「残虐非道なアメリカ政府を許すな」
 

(出典:MIcrosoft On the Issues:China tests US voter fault lines and ramps AI content to boost its geopolitical interests
https://blogs.microsoft.com/on-the-issues/2024/04/04/china-ai-influence-elections-mtac-cybersecurity/)
 
今アメリカで急増する
政府を批判するXの投稿…
 
・移民問題
・薬物問題
・政府の資金の使い方
 
“アメリカの有権者”が様々な問題を
画像や動画付きで投稿し、
議論を巻き起こしています。
 
しかし、、、
 
今年の4月、
Microsoft脅威分析センター(MTAC)が
衝撃の真実を暴きました。
 
 
実は、そのアカウントの多くが
中国のAI工作部隊によって
運営されていたということです。
 
 
Microsoftの報告書によると、
 
Storm-1376と呼ばれる
中国のAI工作部隊が
アメリカ人になりすまし、
 
画像や動画をAIで生成して
世論を分断させようと画策していたそう。
 
AIを他国侵略の武器へと変えた中国。
 
そんな中国が
他国にAI工作を仕掛ける時、
1番に狙うものがあります。
 
それが何かわかりますか?
 
一国の代表を決める重要な
選挙でもありません。
 
クリスマスやハロウィンなど
国民の関心が集まる
一大イベントでもありません。
 
もっと効率的に、確実に、
国に大きな打撃を与えるものです。
 
これをうまく利用できたら
AIでの世界支配をも可能にしてしまう…
 
そんなタイミングが存在するのです。
(ヒントは、特に日本で起こりやすいものです)
 
さて、それは一体何なのでしょうか?
 

>答えはこちらから





ダイレクト出版 TAIWAN VOICE事務局 若林花音






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次の時代に、日本人が白人を支配する時のバイブルにしましょう。

2024年05月18日 10時37分55秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

夢はすぐそこまで来ています

既にトヨタは工場を作り

世界の労働者を

支配して

います

😀

・・・・

・・・

・・





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また、リリースを記念して
講座の内容を紹介する、
新しいビデオも作りました!


タイトルは、

「日本のみなさん、ごめんなさい、、、」
米国ワガママ政治家が行なった
"日本潰し政策"の裏側
 です!




この新ビデオは無料で見ることができるので、
こちらもぜひ見ていってくださいね!

>新しいビデオを見てみる




 





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