修理に出していたニコンのデジカメがメーカーから戻ってきたと
カメラ店から電話がありました。
説明では、本体には故障がなかったとのことで、デジカメが動かなかったのは
充電器のほう問題があるのではないか、ということなので、
予備バッテリーと充電器一式をお店に持っていきました。
戻ってきた本体も受けとらずに、どこに原因があるのか、
充電器との関係性も含めて、あらためて全部調べなおしてもらうことにしました。
ということで、
まだリコーのキャプリオR7を使っています。
久しぶりに外に出て、お花を写しました。
ジンジャーの花が咲いています。
大きく育った栴檀(せんだん)のかげになっているのですが、
とても良い香りなので気が付きました。
こちらは、赤シソの花。
青シソ、 ホウキグサ、 シュウメイギク
一年前に不調だったキャプリオR7のレンズは動くようになったのですが、
マクロの時に、レンズ内のくもりが黒くうつり込みます。
きっと、レンズのなかにごみでも入っているのでしょう。
キャプリオは使い勝手のよいメカで好きなのですが、
リコーは、キャプリオシリーズをもう廃版にしてしまって
売ってないのが残念です。
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毎日新聞の生活面で、9月12日と13日の二日続きで、
妊婦受診のことを取り上げていました。
困難な状況にあって妊娠する女性たちが、安心して子どもを産んで育てることができる
社会システムが必要だと、切に思います。
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カメラ店から電話がありました。
説明では、本体には故障がなかったとのことで、デジカメが動かなかったのは
充電器のほう問題があるのではないか、ということなので、
予備バッテリーと充電器一式をお店に持っていきました。
戻ってきた本体も受けとらずに、どこに原因があるのか、
充電器との関係性も含めて、あらためて全部調べなおしてもらうことにしました。
ということで、
まだリコーのキャプリオR7を使っています。
久しぶりに外に出て、お花を写しました。
ジンジャーの花が咲いています。
大きく育った栴檀(せんだん)のかげになっているのですが、
とても良い香りなので気が付きました。
こちらは、赤シソの花。
青シソ、 ホウキグサ、 シュウメイギク
一年前に不調だったキャプリオR7のレンズは動くようになったのですが、
マクロの時に、レンズ内のくもりが黒くうつり込みます。
きっと、レンズのなかにごみでも入っているのでしょう。
キャプリオは使い勝手のよいメカで好きなのですが、
リコーは、キャプリオシリーズをもう廃版にしてしまって
売ってないのが残念です。
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してね 本文中の写真をクリックすると拡大します。
毎日新聞の生活面で、9月12日と13日の二日続きで、
妊婦受診のことを取り上げていました。
困難な状況にあって妊娠する女性たちが、安心して子どもを産んで育てることができる
社会システムが必要だと、切に思います。
| 健診に行けない:未受診妊婦の今／上 電車賃も中絶費用もない 毎日新聞 2013年09月12日 東京朝刊 妊婦健康診査（妊婦健診）をほとんど受けない「未受診妊婦」の問題が深刻化している。大阪では２００９年から、産婦人科医らが大規模な実態調査を実施しているが、その数は増加傾向にあるという。妊婦を取り巻く背景と、健診に行けない妊婦を支える取り組みを報告する。 「健診に行かなきゃと思ってたけど、気持ちの余裕も、病院に行く電車賃もなかった」 ７月末に第３子を出産した大阪府の女性（２１）は、妊娠４カ月で１度健診を受けたきり、その後約５カ月、病院に行かなかった。 ４歳と３歳の子がいるシングルマザー。元夫とは２人の出産後に離婚、その後、勤めていた飲食店の客の男性と暮らし始めたが、やがて男性は女性や子どもに暴力を振るうようになった。別れを意識し始めた昨秋、妊娠が判明。「産めない」と思ったが、生活は家賃や光熱費の支払いで精いっぱいで、中絶費用を工面できない。出産を望む男性から逃れるのも難しかった。 今年５月、自分で育てられない赤ちゃんの養子縁組を手がける民間団体に助けを求め、この団体が運営する京都府の母子寮へ。妊娠９カ月でやっと２度目の健診を受けた。 女性は養父母から暴力を受けて育ち、頼れる家族はいなかった。以前に行政の相談窓口で冷淡な扱いを受け、役所にも足が向かなかった。「トイレで赤ちゃんを産む女性のニュースを見るけれど、一歩間違えば、自分もそうなっていた」と、女性は振り返る。 ●公費助成あるが 大阪産婦人科医会は０９年から４年間、お産を扱う大阪府内の医療機関約１５０施設を対象に、未受診妊婦の実数や背景を調査した。同会は未受診妊婦を「受診回数が３回以下」「３カ月以上受診していない」と定義しているが、その数は０９年１５２人▽１０年１４８人▽１１年２５４人▽１２年３０７人−−と増加傾向にある。未成年と３５歳以上が多い。 ４年間で計８６１人の未受診妊婦の調査では、未受診になった理由で最も多かったのは経済的問題（３１％）だった。妊婦の５８％は無職で、パートナーが正規雇用だったのはわずか１１％（１０〜１２年）だった。 府内では健診に平均６万７７９３円（昨年４月現在）の公費助成が行われている。年々拡充しているが、雇用情勢が厳しいなか、十分効果が出ていないのが実情だ。 ●つながりが希薄 厳しいのは経済だけではない。７割近くの妊婦は、パートナーと結婚していない。予定外の妊娠も多く、１２年は未成年で６０％、２０歳以上で半数に上った。さらに、毎年約１割の妊婦が、パニック障害やうつなどの精神疾患を抱えていた。 健診の必要性を知らなかったり「健診に行かなくても大丈夫」と考える認識の甘さがあったりすることも指摘されるが、府内の医療ソーシャルワーカーは「未受診妊婦は人とのつながりが希薄。自己責任とみるのは早計だ」と指摘する。１０代の子が妊娠しておなかが大きくなっても親は子どもに打ち明けられるまで気付かないことも多いという。 「家族にさえＳＯＳを訴えることができない時代になった」 ●社会全体で支援を 親子２代にわたり未受診で出産する事例も複数あり、貧困問題を研究する関西国際大の道中隆（みちなかりゅう）教授（社会保障論）は「未受診の問題は貧困問題と通ずる」と語る。「健診の概念がない」「子のために行動する価値観がない」環境で育ち、同じことを繰り返しているというのだ。 大阪の１２年の調査では、未受診妊婦が出産の際に新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）に入院する率は１９・５％。一般の妊婦の入院率（約０・３％）に比べはるかに高く、健診を受けず出産に臨むリスクは、数字でも明らかだ。 大阪府立母子保健総合医療センターの光田信明・産科主任部長は「妊婦の未受診は医学問題と同時に社会的問題。社会全体でどう母子を見守るか、問題意識を共有すべきだ」と訴えている。【江口一、反橋希美】 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◇妊婦健康診査 妊婦や胎児の健康状態を定期的に確認するために実施する。厚生労働省は標準的な健診として「出産まで計１４回」を例示。同省によると、全市区町村で健診１４回分以上の公費補助があるが、補助される健診内容や補助額は市区町村によって異なる。妊婦が妊娠を市区町村に届け出ると母子健康手帳が交付されるが、１１年度は全国で２３９８人（全体の０．２％）が出産後に届け出ており、一度も健診を受けない妊婦の実数に近いとされる。 |
| 健診に行けない:未受診妊婦の今／下 早期支援で虐待防止も 毎日新聞 2013年09月13日 東京朝刊 妊婦健康診査（妊婦健診）をほとんど受けない未受診妊婦。背景には、貧困や望まない妊娠など、複合的な要因がある。困難な事情を抱える妊婦を早期に見つけ、出産後の育児も見据えて支える取り組みが始まっている。 ●保健師が自宅訪問 「未婚」「１０代の妊娠」「家族の支援不足」「医療費未払い」……。２年前の夏、岡山市保健所に、岡山県産婦人科医会から、ある妊婦の情報がファクスで届いた。医会が２０１１年１月に導入した「妊娠中からの気になる母子支援連絡票」だ。すぐに、保健センターの訪問支援が始まった。 女性は水商売を転々としており、交際相手と別れたばかり。健診の回数も少なく、担当の保健師（３４）は「自分の体調に気を配ったり、産後の暮らしを考えたりする余裕がなさそうだった」と振り返る。 保健師は妊娠中期から、月に２〜３度自宅を訪問して出産準備を手伝い、健診にも付き添った。出産後も支援は続いており、保健師は「出産前から信頼関係を築けたので、育児の助言も聞いてもらいやすかった」と語る。 連絡票の仕組みは多くの自治体で導入されているが、岡山の特徴は「情報の送りやすさ」。産婦人科は「望まない妊娠」「ドメスティックバイオレンス（ＤＶ）被害（疑い）」「子どもへの虐待（疑い）」など１７項目に当てはまるものが一つでもあれば、チェックを入れて医会に送る。医会は、ＤＶや虐待の疑いがあれば、本人の同意がなくても市町村に情報を送り、速やかに地域と情報を共有する。 連絡票を考案した岡山大学医学部の中塚幹也教授は「スタッフが妊婦の背景まで思いやる視点を養えるようになった」と語る。 ●電話相談で地道に 厚生労働省の調査によると、０５年１月〜１２年３月に虐待で死亡した児童（心中を除く）４２０人のうち、母親が妊婦健診を受けていなかったのは８３人と、全体の約２割に及ぶ。虐待してしまう「ＳＯＳ」のサインは妊娠期から出されているのではないか−−。同省は１１年７月、妊娠中の相談体制を整備するよう自治体に要請した。妊娠中からの育児支援は、虐待予防の観点からも不可欠なのだ。 全国各地で、行政やＮＰＯ（非営利組織）による相談ダイヤルの設置が進む。 「生理が来ないみたいで……」。幼い声が電話の向こうから聞こえる。助産師らが育児支援に取り組むＮＰＯ法人「ＭＣサポートセンターみっくみえ」（三重県桑名市）が昨年１１月に県からの委託で始めた、予期せぬ妊娠に関する相談ダイヤル「ココアライン」に電話をかけてきたのだ。 スタッフが心がけるのはきめ細かな対応。沈黙する相手には、口を開くまで待つ。「娘が妊娠しているようだが、仲が悪くて病院に連れて行けない」という母親には「父親のことを聞いたり責めたりせず、まず『病院に行こう』と誘って」と助言。未受診の相談者には病院を紹介し、同意があれば病院に妊婦の情報も伝える。 ７月末までに１５歳〜４０代まで約３０件の相談があったが、うち２割は中絶できる期間（２２週未満）を超えており、病院も受診していなかった。みっくみえの松岡典子代表は「ここに電話しなければ安全な出産に至らなかったのでは、という相談も複数あり、専用ダイヤルの意義を感じます」と話す。 １１年１０月、都道府県として初めて相談事業「にんしんＳＯＳ」を始めた大阪府には、開始１年半で１０１０件の電話やメールがあった。約３割が府外からの相談だ。 「女性の体や妊娠に関する相談は、地域の保健センターでも受けているが、知られていない」と、にんしんＳＯＳを運営する府立母子保健総合医療センターの佐藤拓代・企画調査部長。「パートナーに妊娠を打ち明けたら逃げられた、という相談も多く、男性を含む性教育の充実が不可欠です」と訴える。 一筋縄ではいかない未受診妊婦問題だが、解決の手がかりもある。大阪産婦人科医会の調査では、未受診妊婦の７割は母子手帳を取得しており、出産まで一度も医療機関や行政窓口に行かない「飛び込み出産」は一部とみられる。 子どもの健やかな育ちを保障するため、健診に継続して「行けない」妊婦の背景に寄り添い、支え続けることが、関係機関に求められている。【江口一、反橋希美】 |
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