汗ばむほどのあたたかい日が続きます。
昨日の子と、外でバタバタと音がすると思ったら、
サルの群れが来ていて、通路の南瓜、冬瓜、タマネギをとって、
屋根の上に駆け上がるところでした。
カボチャは重しをしておいたコンテナから、
隙間をこじ開けて器用に盗んでいました。
つれあいは、猿たちを追いかけて山へ。
わたしは、木に残っていたねなし金柑を、
猿に食べつくされる前に全部とって蜜煮を作ることにしました。
金柑に十字の切れ目を入れて、
少しずつ甘みを足しながら、ことこと1時間ほど弱火で煮ました。
量も少ないし、密閉瓶に詰めると形が崩れるので、
浅いガラス容器に入れて、そのまま冷蔵庫煮に入れました。
密閉瓶に入れると、安心して一年くらいしまいこんでしまうのが常なので、
冷蔵にして、早目に食べ寝ることにしましょう。
陽気がよいので、午前中から、庭木の剪定。
その間に、お昼ごはん用に、
生協の乾麺を水に浸けて「すいすいうどん」に。
１時間ほどで柔らかくなったので、
お湯を沸かして５分間ゆでました。
「ゆで時間１１分」のうどんなので、約半分の時短です。
１０割蕎麦も乾麺のまま５分ゆでました。
冷やしたぬきの合い盛りにしたいので、
お揚げを少し甘みを漬けて炊いて、
汁をそのままうどんとそばのつゆにします。
うどんとそばの冷やしたぬきのできあがり。
汗をかいたので、ひんやりしておいしいです。
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木曜日の中日新聞生活面は、
白井さんの＜知らなくていいの？ 税の仕組み＞シリーズ。
税金対策として海外に資金をうつす富裕層の問題がテーマです。
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記事は毎日アップしています。
明日もまた見に来てね
昨日の子と、外でバタバタと音がすると思ったら、
サルの群れが来ていて、通路の南瓜、冬瓜、タマネギをとって、
屋根の上に駆け上がるところでした。
カボチャは重しをしておいたコンテナから、
隙間をこじ開けて器用に盗んでいました。
つれあいは、猿たちを追いかけて山へ。
わたしは、木に残っていたねなし金柑を、
猿に食べつくされる前に全部とって蜜煮を作ることにしました。
金柑に十字の切れ目を入れて、
少しずつ甘みを足しながら、ことこと1時間ほど弱火で煮ました。
量も少ないし、密閉瓶に詰めると形が崩れるので、
浅いガラス容器に入れて、そのまま冷蔵庫煮に入れました。
密閉瓶に入れると、安心して一年くらいしまいこんでしまうのが常なので、
冷蔵にして、早目に食べ寝ることにしましょう。
陽気がよいので、午前中から、庭木の剪定。
その間に、お昼ごはん用に、
生協の乾麺を水に浸けて「すいすいうどん」に。
１時間ほどで柔らかくなったので、
お湯を沸かして５分間ゆでました。
「ゆで時間１１分」のうどんなので、約半分の時短です。
１０割蕎麦も乾麺のまま５分ゆでました。 冷やしたぬきの合い盛りにしたいので、
お揚げを少し甘みを漬けて炊いて、
汁をそのままうどんとそばのつゆにします。
うどんとそばの冷やしたぬきのできあがり。
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木曜日の中日新聞生活面は、
白井さんの＜知らなくていいの？ 税の仕組み＞シリーズ。
税金対策として海外に資金をうつす富裕層の問題がテーマです。
| ＜知らなくていいの？ 税の仕組み＞ 海外への資金移動 2016年3月17日 中日新聞 海外の税金が安い国や地域に資金を移し、国内での税負担の一部を免れる動きが強まるのでは－。格差是正に向けて、富裕層や企業により多く課税すべきだという声があるが、これに対してしばしば出される反対意見だ。海外への資金移動には国も規制を設けているが、その効果は不透明。税制の専門家らからは、より効果的な手立てを求める声が上がっている。 「タックスヘイブン（租税回避地）を使った課税逃れは世界的な大問題。その解決を目指す英国の市民団体に注目しています」。公益財団法人「政治経済研究所」（東京）理事の合田（ごうだ）寛さん（７２）は言う。 英国の団体とは、会計の専門家や学者らが二〇〇三年に設立した「タックス・ジャスティス・ネットワーク」（ＴＪＮ）。タックスヘイブンを調査研究し各国に規制強化を求めている。合田さんは、ＴＪＮが発信する情報に注目し「各国の団体が公正な税制の確立のために動いている。われわれも加わっていきたい」と話す。 タックスヘイブンは、現地で得た収益に対し、税金が掛からなかったり安かったりする国や地域。カリブ海のケイマン諸島がよく知られるが、そのほかにも世界各地にある。税金が安かったりするほか、法規制がゆるかったり、受け入れ資金に関する秘密が保持されやすかったりする。そのため、税金対策として大企業や個人の富裕層が資金を移す先になってきた。 こうした国や地域に海外から流れ込んだ資金の規模は明確でないが、二千兆円を超すとの見方もある。日本からの流入もかなりの額に上ると指摘されてきた。ただ、脱税ではなく節税に当たるケースがあるほか、財産を移しても現地で把握されないこともあるため法的措置は難しかった。 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が近年、規制を強化しており、日本も足並みをそろえる。さらに、海外への資金移動への監視や規制強化に乗り出している。二〇一四年には、国外に五千万円を超える財産がある国内居住者に、その内容を報告させる「国外財産調書制度」がスタート。虚偽記載があったり、故意に提出しなかったりした場合の罰則などを設けた。昨年七月には、一億円以上の有価証券を持つ資産家が海外に移住する際、株式の含み益などに所得税を課す「出国税」も新設された。 ただ、こうした規制の効果は不透明なのが実情だ。「抜け道が多い」との指摘がしばしばされており、学者や税理士らが昨年二月に設立した民間税制調査会でも「富裕層などに対する課税強化を打ち出せば資金が国外に漏れ出すというジレンマは、現段階では克服しにくい」という意見が強かった。 しかし、だからと言って低中所得者層の負担が重い消費税増税路線を進むしかないのだろうか。「その筋書きは公正ではない」と強調するのは名古屋市北区の司法書士、水谷英二さん（５７）だ。昨年五月に、ＴＪＮに注目する合田さんらさまざまな分野の市民団体の関係者とともに「公正な税制を求める市民連絡会」を設立。ＴＪＮの代表らとの意見交換を計画する。水谷さんは「日本の国民は税制への関心が低い。タックスヘイブンの問題などを分かりやすく伝えていきたい」と話す。 一七年春に、もう一段階の消費税増税が予定されており、多くの国民はその影響を免れられない。税の不公平感を軽減するには、こうした課題にも目を向ける必要がありそうだ。 （白井康彦） |
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寺町みどり @midorinet002
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