資本主義的医療の近視眼

http://sankei.jp.msn.com/world/news/140501/erp14050110450007-n1.htm

抗生物質効かない耐性菌、世界各地で拡大　ＷＨＯ「極めて深刻な状況だ」　　　　　　　　　　　　　　　　2014.5.1 10:45 ［感染症］

３０日、ジュネーブで記者会見するＷＨＯのフクダ事務局長補（共同）

　世界保健機関（ＷＨＯ）は４月３０日、抗生物質が効かない薬剤耐性菌が世界各地で広がっているとの報告書を発表した。フクダ事務局長補はジュネーブでの記者会見で「貧困国など一部の国だけでなく、あらゆる国で拡大している。極めて深刻な状況だ」と強調した。

　報告書は、抗生物質の処方を必要最低限に抑えるよう医療従事者らに忠告。一般の患者にも、医師が処方した時のみ抗生物質を使用するようにと呼び掛けている。

　ＷＨＯは１１４カ国からのデータを基に調査、報告書を作成した。日本やフランス、南アフリカなどでは淋病の治療でセファロスポリン系の抗生物質が効かないケースが確認された。

　強力な抗菌薬カルバペネムが効かない肺炎桿菌も世界的に広がっており、一部の国では半分以上の感染者に効かなかったという。（共同

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●　何事も鳥瞰的にみる事が大切です。この様な事態は、企業の提供する抗生物質
　　のみに頼った結果なのです。

●　自然界には何千、いや何百万と言う抗生物質が有るでしょう。たまたまペニシリウム
　　と言う放線菌から見つけた抗生物質が、西洋医学の分析的・論理的な学問に
　　合致したのが、ある意味不幸な事なのでしょう。

●　更に資本主義の知的所有権と言う概念が、薬の領域まで入ってきたのが、その
　　限界を露呈したのです。新しい飛躍には、新しい発想が望まれます。

●　限界とは、つまり、十分な証拠＝エビデンスを得た薬でないと、使ってはいけないと
　　自らを制限したのが今の医療です。従って医師は企業の提供する薬”しか
　　使えないし、又その知識しか持っていないのです。民間療法や自分で工夫した
　　薬や、大企業の嫌がる治療をすると、医師は逮捕されて、免許を失います。

●　膨大な費用の掛かる薬の開発には、一部の大企業のみが研究開発できます。しかし
　　これも証拠＝エビデンスとやらを得るために膨大な費用が掛かるのが現実です。

●　従って、企業も勢い今まで開発された薬を少し変更しての開発となり、革新的な
　　薬の開発は望めません。これは特許制度と厳格なエビデンス主義とさらには
　　大企業支配が齎す必然的な結果なのです。勿論近代資本主義の姿です。

●　わずかの種類の系統の中で、同じ系統の薬のみを開発しても，細菌には通用しません。
　　つまり、既にその系統に対する耐性は出来ているのですから、意味がないのです。

●　大企業の提供するその抗生物質とやらを使った結果が今の、耐性菌の問題なのに
　　医師が提供する抗生物質以外は使わないようにとの御指導は、これも
　　言語明朗・解決不能の御指導です。毎度の同じご指導です。

●　よう飽きもせずに、同じご指導が出来るものです。これで耐性菌の問題が解決
　　するなら苦労は要りません。逆に問題は年々悪化しているのです。
　　少しは頭を使い、考えたらどうですか？

●　資本主義の仕組みに関与した、問題ですから、その資本主義が崩壊する前後から
　　解決策が出てくるでしょう。既にあるのですが、それが公式に庶民の
　　前に表れるのは、資本主義の崩壊を待たないといけないのです。

●　え？解決策？　それは今まで書いたように、人類の長い食生活と知恵との中に、
　　又同時に自然の中にあるのです。

●　2046年までは我慢の子です。病院食や治療に、にんにくやショウガやワサビや
　　スパイス、更に薬用の野菜や南国の美味しい果物が出てくるまでの御辛抱です。
　　今の分析的カロリー主義栄養学や医療では解決不能です。

●　これと同時に、新しい医学としては、ドクター大山が体系化した医療が明日の医療と
　　して認められた時にその問題は解決するでしょう。現代医療に毒された医師には
　　解決は、土台無理な話です。

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ＤＲ，大山。

中韓を知り過ぎた男・http://kkmyo.blog70.fc2.com/から

http://kkmyo.blog70.fc2.com/

前回からの続きです。

韓国政府のおこなってきた反日教育によって、韓国人は桁外れの反日感情を
もってしまった。韓国人に根付いてしまっている反日感情は、歴史学者たち
や、政治家、マスコミによる恣意的な捏造と歪曲、そして日本人にはどう
しても勝てないというコンプレックスが根底に渦巻いています。

日本においても戦後左翼歴史学者たちやマスコミ、知識人によって日韓併合
は「帝国主義国家が、冨の収奪を目的として他国の領土に支配権を及ぼす侵
略行為であり、絶対的な悪である」という単純な考えで我が国を非難し、我
が国を攻撃してきました。

しかし民衆に暴虐の限りを尽くしたおぞましい無力な李朝を放置しておけば、
半島はロシアのものになるか、欧米列強の草刈り場になるだけです。そうな
れば次は日本が危ない。

だから韓国で民衆を苦しめる李朝を精算し、近代的な法の統治を実現させた
のです。このように日韓併合は欧米列強の侵略とちがって搾取と収奪が目的
ではなく、韓国を近代化しようとの意図が前提になっています。結果、韓国
民衆は文明の洗礼を受け、より人間らしい暮らしを享受できたのです。

李朝時代の朝鮮ではちょっと雨が降れば直ぐに洪水、少し日照りが続けば直
ぐに干ばつ、病虫害、風害が間断なく年中行事のように半島を襲い、その上
ほんの少しの収穫すら両班と役人に食い物にされてきたのです（朝鮮農業史）

歴代の朝鮮王朝はこれらに対してなんの手を打とうともしませんでした。
そのようなどうしようもない朝鮮半島に農業改革をもたらしたのは、近代化
に燃える日本人でした。30年余りの間に飢餓に苦しんでいた800万人足らず
だった人口が2,500万人に増え平均寿命が24歳から45歳までのび、朝鮮は
短期間のうちに豊かな社会へと変貌をとげました。

日本からは優秀な教師が赴任して朝鮮人を教育し、日本政府から莫大な資金
が投入され、各種インフラが建設され、日本への米輸出で財をなした大金持
ちが次々と現れた。（金完燮氏）

ところが戦後韓国では、日本による朝鮮統治を自民族にふりかかった災難と
いう観点だけでとらまえて、日韓併合を「七奪」だと喚き散らしています。

韓国人が喚き散らす「七奪」とは、国王、主権、言葉、土地、姓名、資源、
人命などで、その上半島分断や民主化の遅れまで、日本のせいにしています。
このような執拗で過激な妄言を吐き続ける韓国知識人やマスコミは、良識と
良心が、いかにお粗末かを世界に晒しています。

前回までは「七奪」のうちの土地、姓名、言葉の大嘘を暴きました。今回は
資源強奪についての真っ赤な大嘘を論破したいと思います。

韓国知識人は「日本併合時代の朝鮮のGDPの80％が日本に流出、あるいは
破壊された」との恨み言を吠え続けています。しかし日本は朝鮮半島につぎ
込んだ金額は累計で20億7千8百万円、現在の価値で63兆円にものぼります。
日本政府ばかりではありません。民間も巨大な資金を投じています。

そもそも日本の朝鮮統治は「植民地支配」ではありません。欧米列強の植民
地とは搾取される地域であり、植民地の人民はムチで叩かれ、家畜同然に使
われて人間としての扱いを受けていません。

日本は、朝鮮が近代化して欲しかった。しかし田畑は荒れ放題、両班と地方
官吏にくいものにされ、小作農は慢性的な食料難であり、国家は破産状態で
した。このような韓国が自分の力で近代化するなど絶対に不可能でした。

そこで日本はやむをえず、韓国を保護国として近代化のために巨額のお金を
つぎ込みました。しかしいくらお金をつぎ込んでも、韓国政府の下では近代
化がなかなか進みません。何故なら日本がいくらお金を注ぎ込んでも、政治
経済体制は李氏朝鮮時代とほとんどかわりなく、賄賂や汚職が氾濫して朝鮮
社会は旧態依然で混乱の極みでした。

これでは朝鮮はいつまでたっても近代化しません。そこでいっそのこと韓国
を併合して日本が経営しない限り無理だと判断しました。しかし併合すれば
半永久的にお金をつぎ込まざるをえません。伊藤博文などは終始反対してい
ましたが、愚かなテロリスト安重根に暗殺されます。併合反対の伊藤博文が
暗殺された事によって日本の世論が激昂、結果韓国を併合します。

このテロリストの行動が結局のところ、朝鮮併合を進めた事になることを考
えれば、韓国併合を絶対的な悪であると喚いている韓国で、安重根を英雄視
し、義士などと呼んで祭り上げ、安重根の記念館を暗殺現場のハルピン市に
開館するなど、韓国人の神経を笑ってしまいます。

日本は韓国近代化の必須条件である鉄道建設という大事業を日本の資金で
おこなっています。ソウル－仁川の建設を皮切りに、ソウル－釜山、ソウル
―新義州、釜山―新義州まで南北を縦断する鉄道幹線を完成させます。日本
人の血税約7兆円が朝鮮の鉄道建設に投入されます。

鉄道整備により朝鮮半島内での人・物・カネの移動手段が飛躍的に発達し、
これで朝鮮近代化の基礎ができました。

地下資源については韓国の中学校歴史教科書には「日本は金、銀、タングス
テン、石炭などの地下資源を略奪した」と書かれていますが、実際には半島
にはそれほど魅力的な資源はありませんでした。資料によれば三井、三菱そ
の他の民間会社が膨大な開発を投じながら、結果的に大赤字だったそうです。

工業の発展に欠かせない電力については、巨大なダムが次々作られ、中でも
有名なのが鴨緑江に建設された水豊ダムです。当時世界第二位の発電量を
誇っていました。水豊ダムだけでも二億七千万円、現在の価値で約三兆も
かかっています。この豊かな電力を基に東洋一の化学工場「朝鮮窒素肥料」
会社を設立、化学肥料を大量に生産して、朝鮮農業に貢献する一方、日本を
はじめ世界中に製品を販売して多大な経済的利益を朝鮮にもたらしました。

それ以外に日本製鉄、三菱工業、王子製紙、小野田セメント、宇部興産、
など重工業を中心に次々大規模工場が建設され朝鮮北部は一大工業地帯とし
て発展しました。だから戦後はこれらの資産を受け継いだ北朝鮮は南朝鮮よ
り何倍も豊かでした。しかし猫に小判で、朝鮮人にはこれらの工場を継承し
て発展させるだけの能力の欠片もありませんでした。

朝鮮南部、すなわち現在の韓国にもキリンビール、鐘紡紡績、日本製粉、
その他衣食関連を中心に大手企業及び中堅企業などが莫大な投資をして多く
の工場が建設され、朝鮮人の雇用を創出するとともに、付加価値の高い製品
を日本に輸出することで朝鮮経済を豊かにしました。

このように朝鮮半島に巨額な資金をつぎ込んで朝鮮の経済発展に貢献した
日本を「朝鮮から資源を収奪した」とは馬鹿馬鹿しいにも程がある。妄言ば
かり吐いていないで、もっと歴史を勉強したらどうですか！

戦前戦後を通じて現在までの100年来、日本から朝鮮へ移転した資本と技術
その中で残してきたインフラ建設、最先端技術、医療、農業、1000以上の
学校建設などは、日本無しに成し遂げるなんてことは100％あり得ません。

韓国人が千年以上かかっても、何も成し遂げることが出来なかった事を韓国
人自身がもっとよく反省すべきです。
歴史に学ぶということはそういうことです。

この続きは次回にて

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●　もうやめよう、貢君。

●　http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140501/frn1405011140001-n1.htm
　　法王が韓国民にお説教。

　　①　“倫理的に生まれ変わるように”と説教。よくわかっている法王様。

　　①　少し悪意のある表現なら、死んでもう一度、善き人に生まれ変わりなさい”
　　
　　①　又は皮肉たっぷりに、馬鹿は死ななきゃ治らない”と言うところでしょうか？

育てよう・日本の防衛産業

http://www.bloomberg.co.jp/news/123-N4SCRV6JTSEH01.html

「零戦」生んだ日本の防衛産業、武器輸出解禁もビジネス効果は未知数

　　５月１日（ブルームバーグ）：旧海軍の主力戦闘機「零式艦上戦闘機」（零戦）を設計した堀越二郎氏の半生をモデルに描いたアニメ映画「風立ちぬ」(宮崎駿監督）。日本映画製作者連盟が発表した全国映画概況では、興行収入で2013年度の邦画部門第１位となる大ヒット作となった。

安倍晋三政権は４月、武器輸出を例外を除いて禁止してきた「武器輸出３原則」の見直しに踏み切った。堀越氏が勤めていた三菱重工など日本の防衛産業には追い風だが、国民には武器輸出への抵抗も残っているほか、防衛産業全体の国際競争力の問題もあり、実際のビジネス効果は未知数だ。

防衛省の公表資料によると、同省の契約高上位には三菱重工業を筆頭に、日本電気、川崎重工業など第２次世界大戦前から続く大企業の名前が並ぶ。同省の別の公表資料によると、11年度の日本の防衛産業の規模は約2.1兆円で工業生産額全体の約0.77％。

自民党国防部会・防衛政策検討小委員会（佐藤正久・小委員長）は４月21日、小野寺五典防衛相に提出した提言で、防衛装備品の輸出は「将来性が不透明であることからも、積極的に進出する企業はそう多くはない」と指摘。「防衛装備の海外移転促進」などを図るための強固な組織を「庁」として早期に防衛省の下に設置するよう求めた。

イメージ

「武器輸出だけでは防衛産業は守れない」（並木書房）など防衛産業に関する２冊の著作があるジャーナリストの桜林美佐氏は、日本の防衛産業は開発・生産を主導する個々の大企業にとっては一部門にすぎず、輸出が認められるようになっても「大きなビジネスになるという判断はしづらい世界だ。そうそう大喜びでやろうというところは非常に少ないと言ってしまってもいい」と話す。

防衛省の防衛生産・技術基盤研究会委員の経験がある桜林氏はその背景として、価格競争になっている世界の武器市場に「いきなり参入して勝負するには覚悟がいる」と指摘、「日本の場合は軍事や兵器を作っているということは非常にイメージが悪いので企業はなるべく目立たせたくない分野」でもあることを挙げた。

安倍晋三政権は４月１日、武器や関連技術の輸出を制限してきた武器輸出３原則に代わり、国際協力などを目的とした武器輸出を円滑に行えるようにする「防衛装備移転３原則」を閣議決定した。日本が締結した条約その他の国際約束、国連安全保障理事会の決議に基づく義務に違反したり、紛争当事国への移転となる場合などは引き続き輸出を禁止している。

菅義偉官房長官は閣議決定後の会見で、新原則について「防衛装備の移転に係る手続きや歯止めを今まで以上に明確化し、透明化した」と訴えるが、世論の理解は進んでいない。

世論

共同通信が２月23日に記事配信した世論調査では、武器や関連技術の 輸出を原則的に禁じてきた「武器輸出３原則」の緩和に反対するとの回答は66.8％に上った。朝日新聞は４月３日付の社説で「平和主義が崩れていく」と新３原則決定を批判する見解を掲載。近隣諸国からも中国の新華社通信が３原則見直しは地域の平和と安定にとって有害と指摘する記事を配信するなど反発が出ている。

三菱重工は１日、新３原則の閣議決定を受けて「日本の国際的プレゼンスの向上や防衛生産・技術基盤の強化等にもつながるものと認識」しているとのコメントを発表。今後も、政府の方針に従って防衛装備の国際共同開発・生産や輸出、技術移転などで「可能な貢献」に努める、との方針を示した。

川崎重工も30日、ブルームバーグ・ニュースの取材に対し、「わが国の行う平和貢献・国際協力ならびにわが国の安全保障に資する防衛装備移転につき、政府の方針に従って貢献できるよう努める所存です」と電子メールで回答した。

部品輸出

米国のノースロップ、レイセオン、英国のＢＡＥシステムズなど米国や欧州の軍事産業は80％以上を軍事部門で稼ぐが、日本で防衛部門に参入している大企業の売り上げ全体に占める同部門の割合は小さい。最大手の三菱重工で宇宙関係と合わせた「防衛・宇宙」部門の比率は2014年３月期連結決算の４－12月期の累計でみると、受注高で11％、売上高では13％となっている。

防衛省は別の公表資料で、防衛産業全体の平均で売り上げに占める依存度は４％程度にすぎず、「多くの企業では防衛事業が主要収益源とはなっていない状況」と分析している。経済産業省の風木淳・安全保障貿易管理課長は３月31日、新原則によって最も恩恵を受けるのは部品の開発や製造に関わる分野との見方を記者団に示している。

三菱重工には地対空ミサイル「パトリオット２（ＰＡＣ２）」を自衛隊向けに生産しているが、ライセンス元であるレイセオン社から部品の一部を輸出するよう打診がきていると、小野寺防衛相が４月18日の閣議後会見で明らかにした。同社自身は17日にウェブサイトで、現時点で決定した事実はないとの見解を発表している。

防衛省が５月中にまとめる予定の防衛生産・技術基盤強化のための新戦略の案によれば、英国、フランスなど欧州主要国との協力関係の構築を今後取り組む「施策例」として挙げている。英国とは化学防護服の共同研究で合意。フランスとは１月の外務・防衛閣僚協議（２プラス２）で輸出管理及び防衛装備品協力に関する委員会の設置で一致した。

安倍首相は４月28日から５月８日まで英仏など欧州各国を歴訪する。４日から６日までを予定しているフランス訪問では防衛装備協力の促進も首脳会談のテーマの１つとなる見通し。

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●　北朝鮮は核を開発して、日本を脅している。中共はハッキリと沖縄をとると宣言して
　　沖縄近海で、国際法を無視して、堂々と資源の探査をしている。

●　日本憎しとその本性を現してきています。お隣の韓国も同様です。日本を仮想敵国
　　として、軍備を進めています。そのような状況でも多くの国民は平和ボケが
　　治らないようです。

●　元東京都知事の石原氏が言った、東京に核の一つでも落とされなければ、日本人は
　　目覚めない”と云ったのは本当でしょう。

●　やはりいじめられっこは、その本性は変わらないでしょうか？　

●　今の戦争は、昔の様に剣を持って白兵戦を戦うのでない事は、馬鹿でも分かります。
　　全て兵器の性能にかかっています。勿論兵士の訓練も重要ですが、日本は
　　その点問題ないと思いますので、後は兵器である。

●　優秀な兵器と核武装が有れば、今の日本でも直ぐにＵＳＡの代わりが出来ます。
　　弱小国のデンマークや北や韓国等にも馬鹿にされずに済むでしょうし、
　　何よりも中国との戦争を防ぐためにも、大切なのです。

●　ヤクザは自分より強いものには、刃向わないものです。

●　日本の未来と、国民の生命と財産の保証は、日本の兵器産業の発展にかかっているとも
　　云えます。自動車産業だけでは、トヨタの様にノコノコと中共に出かけて、自ら
　　人質に成る馬鹿を生むだけです。中国で技術と工場を奪われたらそれまでです。

●　それをさせないのが兵器産業です。ＵＳＡさえも意図的に中国に技術を与えて、
　　日本を危機に貶めるのです。

●　冷戦時代の発想、ソ連と日本が無ければ、西欧はハッピイ”と言う公式は
　　今も生きているのです。知らぬが仏。

皮肉から見るＵＳＡ宇宙産業の衰退

http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_30/271817926/


ロゴジン副首相　米に宇宙飛行士をトランポリンを使ってＩＳＳへ運ぶよう提案

Photo: RIA Novosti

ロシアのドミトリイ・ロゴジン副首相は、米国に対し、自国の飛行士達を国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）へトランポリンを使って運んではどうかと提案した。

この辛口のユーモアは、米国による新たな対ロシア制裁導入に対する答えとして出されたものだ
。
　これはロゴジン副首相が、自身のTwitterに書き込んだもので、ロシアの宇宙産業に対する制裁導入をコメントし「米国は、トランポリンを使って、自分達の飛行士をＩＳＳに届けたらどうか」と提案した。
　これに先立ち、ロゴジン副首相は、ロシアに対する米国の新たな制裁には対抗措置が取られるだろうとし「米国は、我々の宇宙産業に対して制裁を導入した。しかし神様はお見通しだ。我々は、言葉には言葉を、行動には行動で対抗してゆくと警告した」と書き込んでいる。
　ＩＳＳへ宇宙飛行士や貨物を運ぶ事業において、今ロシアは事実上、独占的な地位にある。以前は、軌道ステーションへ、米国がシャトルを使って人や物を運んだが、シャトルの利用計画は2011年で中止となり、今では貨物のほとんどは、ロシアの宇宙貨物船プログレスなどが運搬している。
Rbc.ru
続きを読む: http://japanese.ruvr.ru/news/2014_04_30/271817926/

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●　いつの間にか、ＵＳＡの宇宙産業も衰退しています。お金がないとはこの様な
　　事に成るのです。

●　いつも言うように、寿命の為に、資本主義が崩壊するとはいえ、自国の衰退の状況を
　　的確に分析して、その年齢に合わせて行動するのが大切なのは、個人も国家も
　　同じでしょう。年寄りの冷や水は止めないと、病気に成るのは欧米です。

●　安倍総理の今回のユーロ回りでも、デンマークなどの突然の反日行動にはしっかりと、
　　くぎを刺されることを望みます。歴史も知らない、知的レベルも知れてる
　　王室が、中共のお金欲しさに“南京虐殺館”を視察したとは
　　思いますが、逆にそこから見えてくるのは、

●　ヨーロッパの王室の金欠病でしょう。又中東からの移民の生活保護に忙しくて、
　　今ヨーロッパは、混乱と犯罪と移民テロが吹き荒れています。同時に
　　極右の台頭もあります。今までのつけが回ってきたのでしょう。

●　お金のためとはいえ、王室が自らを卑しめる行為をするのは、やめるべきです。
　　日本の皇室も、ぜひこの様ないやらしい行為は避けてほしいと思います。

●　時代の末期とはこの様な物でしょう。お金欲しさの為に、あの忌まわしいと毛嫌い
　　していた共産主義に膝を屈して、今やデンマークの王室が反日行動を公然と
　　する時代です。オバマも公然と反日行動をしています。

●　それも国賓として招かれた、翌日にこの様な事を行うのです。日本は完全に馬鹿に
　　されています。これも全て今までの政治家全ての臆病風のせいです。

●　以前に安倍総理に、そのような臆病風が見られることを書きましたが、それが
　　本当にならない事を望むだけです。

●　殺されそうになっても、敢然と悪に挑む美しき検事総長の爪の垢でも
　　飲ませたいものです。彼女こそ、王室に相応しい人間です。

●　今のヨーロッパの王室は殆ど腐っています。やはり時代の末期を思わせます。



一方汚らしいのは、お隣の大統領です。顔からして異なります。