歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

悪い油・❶ リノール酸 ❷ トランス型脂肪酸 ❸ 油脂含有微量毒素

2016年12月20日 16時47分39秒 | 健康・医療
★ https://news.nifty.com/article/magazine/12107-20161220-2016121600097/1

「トランス」より怖いあのアブラ パン、カップ麺、お菓子の中に


2016年12月20日 07時00分 週刊朝日

コーヒーフレッシュにもトランス脂肪酸は入っている(撮影/写真部・小原雄輝)
 アブラの摂りすぎはエネルギー過多につながり、肥満など健康を損ねる原因になる。これは周知の事実だが、アブラそのものの害が多くの人に知られることになったのは、「トランス脂肪酸」がきっかけではないだろうか。

 トランス脂肪酸は油脂に水素添加という加工を施し、液体を固体に変えたアブラ。マーガリンやファットスプレッド、ショートニングという名前で、パンやケーキ、スナック菓子などの材料として使われている

 農林水産省によると、トランス脂肪酸は食品から摂る必要のないアブラで、摂りすぎによる健康への悪影響のほうが懸念されている。例えば、血液中にLDLコレステロールが増え、善玉のHDLコレステロールが減ることで、心臓病のリスクを高めるとされている。

 2003年には国際機関の専門家会合が、トランス脂肪酸の摂取量を総エネルギー摂取量の1%未満にするように勧告。日本の成人に当てはめると、1日当たり2グラム未満が目標となる。

 15年、アメリカの食品医薬品局(FDA)は、3年以内にトランス脂肪酸が発生する処理をしたアブラについて「安全な食品」としての認定対象から除外すると発表しているが、農水省は調査研究で日本人の1日当たりのトランス脂肪酸の摂取量の平均は、0.92~0.96グラムと推定。国内で「健康的な食生活」を送っていれば、トランス脂肪酸摂取による心臓病のリスクが高まる危険性は低いとしている。

 パンなどにトランス脂肪酸が含まれているかどうかは、パッケージに書かれている原材料名をチェックすれば一目瞭然。

マーガリンやショートニングなどの名前があれば、トランス脂肪酸含有食品と考えられる

「あまり知られていませんが、ショートニングなどのなかにはジヒドロビタミンK1という成分も含まれていて、それらが動脈硬化や腎臓病、骨粗しょう症などの発症を促進することがわかってきています」(奥山治美名古屋市立大学名誉教授

 いずれにしても控えたほうがよいということだろう。

 さらには、トランス脂肪酸の代わりに用いられるようになった、新しいアブラの健康への悪影響も報告されている。そのアブラとは、「パーム油」。アブラヤシの実の果肉部分を原材料とした半固形の植物油で、ラードなどと同じ飽和脂肪酸が多く含まれる。

 もともとはせっけんの材料など工業製品に使われていたが、技術の向上で食用としても流通するように。安価でかつ使い勝手の良い点が買われて、00年代半ばからアメリカや日本で急激に消費量を増やした。

 国内の消費量は菜種油に次ぐ2番目で、ファストフードや総菜の揚げ油、パン、スナック菓子類、カップ麺などに用いられている。 

このパーム油については、アブラそのものではなく、アブラに含まれる成分が原因で健康を害すると考えられています。ラットやマウスを使った研究で、さまざまな病気のリスクを高めることが指摘されています

 と奥山氏。具体的には、がん、脳卒中、糖尿病、ホルモンの異常などが挙がっているそうだ。


ラットの大腸がんの発症率では、シソ油の群を対照にすると、パーム油のリスクはざっとみてその3倍にものぼる。

 料理研究家の林葉子さんもこう話す。

「アメリカ農務省(USDA)は、パーム油はトランス脂肪酸の健康的な代替にならないとする研究報告を公表しています」

 製品の改良などで健康への影響への危惧が払拭されない限り、パーム油は避けたほうがよさそうなものだが、なかなかそうもいかない事情がある。なぜなら「食品のパッケージを見てもパーム油が含まれているかどうかがわからない」(奥山氏)からだ。

「それは『植物油脂』などという名前で記されていることが多いからです。特に加工食品は、『食品表示法に基づく品質表示基準』で、原材料名に油脂の具体的な名前を明記する必要がない。原材料にどんなアブラが使われているかは、一目ではわかりにくいのです」(同)

 最後に昨今、アマニ油やエゴマ油とともに人気を博しているココナツオイルは、飽和脂肪酸の一つで、奥山氏は「健康効果については、科学的根拠が出ているわけではない」と話す。

 食生活とは切っても切れないアブラ。林さんは自身のセミナーを開催するとき、必ずこう言うのだそう。

「試しに1カ月、今使っているアブラをアマニ油やエゴマ油などのαリノレン酸と、バターやラードなど動物性脂肪に替えてみて。食品を買うときもパッケージを必ずチェックし、良質なアブラを厳選してほしい」

 アブラの摂り方一つで健康寿命が延びる可能性も。あなたの未来が変わるかもしれない──。

※週刊朝日 2016年12月23日号

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● 現代病を促進する悪い油脂
 
  ❶ リノール酸過剰

     これが原因で、最近登場したリノール酸の多い植物油は勧められない。
     ベニバナ油、コーン油、ブドウの種油、米油等。
     種々の現代病を増加させる。

  ❷ トランス型脂肪酸
   
     これが原因で、液体の油脂を個体に変えた、マーガリンや、ショートニング等は
     勧められない。種々の病気を増やす。またこれを使った加工品もよくない。

  ❸ 油脂含有微量毒素。ジヒドロビタミンk1等。

     これが原因で、菜種油、パーム油、オリーブ油、等は勧められない。


● 現代病を減らす良い油脂

  ① シソ油、えごま油、亜麻仁油、チアシード油。

  ② 魚油(EPA/DHA)

  ③ バター、ラード

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共産主義独裁国家に何の妄想を持つのです・ヤクザに約束を守らせるようなもの

2016年12月20日 15時41分58秒 | 経済戦争
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 
平成28年(2016)12月21日(水曜日)
        通算第5144号   <前日発行>
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約束された金融改革はなにひとつ実現していない」とドイツ中国大使
  改革というより、規制強化。あまりにも緩慢であると不満爆
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 ミカエル・クラウス駐北京ドイツ大使が言った。
 「中国が約束した市場の改革の進捗状況は緩慢にすぎ、現実を前に矛盾を来している」(サウスチャイナ・モーニングポスト北京支局とのインタビューに答えて)
 
 同紙(16年12月20日)に拠れば、クラウス大使は次のように続けている。
 「三年前、中国共産党は状況を睨みつつ、市場改革をはかり、市場原理主義に基づく改革を成し遂げるための決定的なリーダーシップを発揮すると約束した。『必要とされる改革の理想に適応させるため』というより、今日の状況では『社会の安定』が優先的課題となった。市場の開放と外国の算入により、直接投資をさらに円滑化させるとしながらも、つい最近は資本流出を理由に『破壊的安定』と金融危機を防ぐためだとして諸政策が逆方向に流れている」

 市場改革どころが金融ルールは逆戻りするかのように、資本規制がなされ、企業の能率的再編は滞り、在庫は解消されず、外国企業は中国への投資を躊躇しているのが現実である。

 「製造業を活性化させ、ハイテクの自製化をはかり、2025年までに目標を達成すると主唱していたが、むしろ企業や個人の海外送金を制御し、人民元の為替を管理している。この目的は資本の海外流出をふせぐことに置かれ始めた。このため海外企業の送金などに支障がではじめ、世界的グローバル化の波にさからって、中国は逆方向に進み、しかも外国企業への制約や規則の改正は、われわれの関与できない不透明なプロセスで唐突になされることが多く、EU諸国は当惑している」と大使。

 ドイツばかりかEU諸国から声があがり、EUと中国は共同でチームを発足し、事態の改善ぶりを観察して、提言してきた。この措置は杭州のG0でも確認された。
 「しかし過剰在庫の解消、国有企業の再編、金融市場の改革は遅れに遅れている」。

 親中派のドイツですら、このような不満を公然と口にするようになった。トランプの中国批判は、ちょっと語彙が過激と言うだけである

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● 馬鹿なのは、共産主義独裁国家が約束を守ると期待する方である。ヤクザにも
  笑われ、天国でマルクスも呆れているでしょう・

● そもそも、共産主義独裁とはマルクスの偉大な分析では、市場原理主義の
  醜い面を否定し、そして究極の格差を齎す私有財産制を否定する
  処から生まれたのです


● つまり、マルクスは、その為には労働者の独裁政権ではないと出来ないと説いたのです。
  言い換えれば、武力で経済的問題を解決せよ”と説いたのです。経済のルールや
  その結果としての資本家がますます富む資本主義を打倒する為の
  理論が、マルクスの共産主義革命理論です。

● 武人が自らの存在基盤を否定し、自らの本懐を否定することは、独裁共産主義をやめると
  いうことです。そして、西側の馬鹿たちは、彼らに資本主義に戻れと言っているのです。

● そもそも市場原理主義は、現実に見るように、資本主義の成熟現象として現れたのであり、
  資本主義でもなく、そして市場経済の何たるかを知らず、そして資本主義を否定する
  共産主義者に、市場原理を説くとは、笑止千万である。

● これはヤクザに財務を任せ、企業経営を任せるようなものです。ヤクザも困ります。
  共産主義独裁武人とは読んで字のごとく、最後は力で全てを決める人たちです。

● ヤクザはお店ぐらいは経営できるかもしれませんが、しかし高度に発達した技術を
  用いる企業経営には向いていません。すべては一党独裁の為に存在するのです。

● 前にも書きましたが、共産主義は絶対に資本主義にはなれないし、戻れないし、
  真似も出来ないのです。せいぜい擬態は出来ますが、すぐに化けの皮が
  剝がれると書きました。そこが彼らの弱点です。

● マルクスがせっかく、資本主義から共産主義へという本を書いたのに、それを
  汚しては、天国でマルクスが泣きますぞ。マルクスの祖国のドイツさんよ。

● 中韓朝に技術と資金と人材を提供しては絶対いけないのです。かれら武人は
  恐喝したお金を使って、さらに恐喝に使う兵器を開発するのが
  その本懐
なのです。自分の首を絞めるのは止めましょう。

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中東のつかの間の平和と再度の大混乱と第三次内戦型世界大戦

2016年12月20日 08時46分18秒 | 戦争
宮崎正弘の国際ニュース・早読み <トルコ警官、駐アンカラ・ロシア大使を銃撃、「暗殺」の波紋はどこへ

有)宮崎正弘事務所 [メルマ!:00045206]

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 
平成28年(2016)12月20日(火曜日)弐
        通算第5143号  
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 つぎに拡がる「闇」はトルコか。「第二のシリア」に転落の懼れ
  トルコ警官、駐アンカラ・ロシア大使を銃撃、「暗殺」の波紋はどこへ
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 トルコの首都アンカラで、暗殺事件

 駐アンカラのロシア大使アンドレー・カルロフが非番のトルコ警官(私服に着替えていた)によって射殺されたのだ。
 12月19日(日本時間20日未明)。
 
 トルコ警官が転じてテロリスト、「アッラー・アクバール」(神は偉大なり)と叫んで突入した狙撃テロリストは、黒づくめのスーツにネクタイ、拳銃を握りしめ、ちょうど記者会見を終えた大使めがけて発砲した。
「アレッポを忘れるな」と叫び、付近にいた人々にも乱射(現在死傷者は不明)。その後、犯人は殺害された。

 カルロフ大使はアンカラ市内の「現代芸術ギャラリー」で開催されていた写真展にゲストで呼ばれ、祝辞をのべていた。
同写真展は「トルコ人のみたロシア カリニングラードからカムチアツカまで」と題されていた。

同大使はロシア外務省に拠れば1974年のソ連時代から外交官であり、ソウルと平壌大使もつとめた朝鮮通。

背景にあるのはロシアの強圧的なシリア介入への不満であろう。

 トルコとロシアはシリアをめぐって敵対関係から急速に雪解けを演じ、エルドアン大統領が八月にサンクトペテルブルグを訪問し、プーチン大統領と会談した。引き続くペルーのAPECでも懇談した。

 ロシアがシリア空爆に参加したためトルコ軍機がロシア爆撃機を撃墜し(15年11月)、両国関係は極端に冷え込んできたが、16年7月のクーデター未遂直後からエルドアンは対ロ路線を180度転換させ、ロシアと「共闘関係」に入った。

 トルコ国民にとっては、あまりに打算的なエルドアン外交に不満が鬱積していたのは事実で、しかもアサド政権打倒を叫んでいたトルコが、アサド体制擁護のロシアに与するとは何事か、というわけだ。

昨日までの友人を平気で切り捨てるのが外交というものだが、情緒的反応をするトルコ民族には、冷血冷酷な、しかもイスラム世界の掟に背く遣り方は許せないことになる。トルコは中国北方にいたモンゴル系突厥が始祖とされ、トルコ語は日本語と似ているほどにアジア系、感情を豊かに表現する民族である。
しかもトルコは中東最大の親日国家である。


中東情勢の混乱、大混沌から次を展望すると暗黒ではないのか

 暗殺事件は衝撃的だが、ここで次の展望をみると、ロシア軍とアサド政府軍によるアレッポ制圧によって米国が支援した反政府勢力は敗北した。
つまり、これは「オバマの敗北、プーチンの勝利」を鮮明にしたことになる。オバマの中東外交は、これにて「完全に」失敗したと言える。

 エルドアン政権はISとクルドの反乱に頭をいため、昨秋以来、アンカラ集会襲撃、イスタンブール空港での大量無差別殺戮テロ、その後イスタンブールでのテロ、またもアンカラでのテロ、そして数百万の難民を抱えて、もしトルコが無政府状態となれば、第二のシリアに陥落することになる。

 トランプ次期政権はどう出るか。
 イスラエル、サウジアラビアは連鎖で次の行動をどうするか。トルコはNATOの重要メンバー。ドイツも行動に出ざるを得ない。

 トルコは観光立国でもあるが、年間400万人はドイツから、200万人がロシアから。日本は15万人ていどの観光ツアーが昨秋まで組まれていたが、テロ事件以来、実質ゼロとなっている。この観光産業の壊滅状態は、経済を悪化させる。暗い展望しか、いまのところ視界には見えてこない。
     ◇○◇□み☆☆☆◎や○□☆☆ざ○◇□○き○◎○□   

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● むしろ、近未来的には、中東はとりあえず落ち着くということでしょう。
  オバマ政権の中東への介入は、大失敗なのです。オバマが中東に
  春をもたらす”と書生じみた介入が招いた結果です。

● USA自体は非民主主義的な政権の国民への介入や、テロ容疑者を証拠がなくても
  疑いだけで令状もなく逮捕して永遠に好きなように出来る法律を
  より完成されたものにしたのも、実はオバマ政権です


● 既によく見れば、2001年の9:11から、テロとの戦いという名の下で、USAの
  政権は共和党も民主党も、民主主義的手続きを放棄している
のは、
  馬鹿でもわかります。

● そのような国が、民主主義を中東に教えると、政治的軍事的介入をするというのですから、
  お笑い草というものでしょう。そして結果は暗黒の混乱を中東全域にもたらした
  だけであることは、現在を見ればわかることです。

● 中東にロシアが介入してからは、ロシアの失敗を狙い、ロシアとエルドアン政権との
  対立を画策
してきたのですが、これもエルドアン氏の気づきとプーチンへの
  接近によって頓挫しました。

● 本来トルコはロシアと同じ知恵者=賢帝独裁の時代ですから、仲良くなるのも早いのです。
  むしろNATOの一員なのに、ユーロに加盟できない矛盾が表れているのでしょう。
  つまり、NATOがトルコを支援するとは、結局のところUSAのように

● トルコの春を狙うということですから、当のUSAも失敗しているのに、NATOが
  成功するということは、可能性としてはないのでしょう。むしろいつ
  NATOからトルコが脱出するかが問題なのです。

● むしろ、ロシアートルコーシリアの枢軸で、一時的に中東は安定すると思われます。
  それをUSA民主党系ーサンダース系社会主義者ー背景のグローバリストー
  一部のユダヤ系が壊して紛争を広げようとしているのですから、

● トランプ大統領の誕生で、むしろ彼らの陰謀は頓挫するでしょう。問題はトランプ氏の
  後釜の民主党系の大統領が、再び中東に介入するかどうかでしょう。
  勿論介入するでしょう。かくも革命家は左も右もしつこいのです。

● 戦士の粘着性・執着性体質です。従って一端落ちつたかに見える中東は、再び
  トランプ後の民主党系政権で再び大混乱の嵐に巻き込まれるのです。

● これが2030年代から世界の雲行きが怪しくなる時代へとつながるのです。
  つまり、USA民主党系を牛耳っている社会主義者≒共産主義者と
  裏で操るグローバリスト系の大富豪たちの望みが、

● 叶えられ、世界は内戦型世界大戦へと進むのです
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