間違えるな

投資の世界は欲望の世界です

お金は本来臆病なものです

少しでも危険を察知すれば

あっという間に資金は逃げます

その時に発揮されるのが

インサイダーの磨かれた

投資のテクニックです

崩壊が始まったと思えば

空売りで巨額の利益を狙います

波乗りに似ています

巨大な波に乗れるのは

一部のインサイダーのみです

それが黒幕と言われる所以です

従って自然の波と波乗りの黒幕が

もたらす綾が歴史を創るのです

つまり巨大な歴史の波が

なければ

黒幕も生まれません

・・・・

・・・

・・

・

ついに最終日となりました、、、
「米ドル崩壊を企む者たち」
闇の支配者が仕掛ける脱米ドル化の真相

特別価格＆限定特典付きで
手に入るのは、

本日4/22(月) 23:59までとなります。

お見逃しのないよう
今すぐにご確認ください。

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＊＊＊＊＊

From：丸谷元人

 

「米ドル崩壊の流れを意図的に作り出している、
真の黒幕の存在が浮かび上がってきたのです。

多くの人は今の世界の動きを見て、
各国に影響力を広めている中国を筆頭に、

脱米ドル化が進められているのでは…
と考えるかもしれません。

しかし、中国の策略で
米ドル崩壊しかけられたとしても、

世界の覇権国家であるアメリカが、
それをただ黙って見ているだけとは
考えられないのです。

本当に中国だけの手によって
脱米ドル化が始まったのか？

本当にアメリカは
中国にやられっぱなしなのか？

私はそんな違和感を覚え、
あらゆる可能性を調べました。

その結果、中国とは別に、
脱米ドル化が進むことで

得をしている存在に
辿り着いたのです」

もし、この黒幕の存在に
気付けないままでは、

毎日テレビや新聞を見ても、
米ドル崩壊のカラクリは
分からないまま…

そして、このまま本当に
米ドルが崩壊したら、

「新NISAを始めるなら今！」
「米国株が好調！」

という情報だけを見て、
投資ブームに巻き込まれてしまった人は、

思わぬ大損を被ることに
なってしまうかもしれません。

そんな未来を作らないためにも、

「米ドル崩壊の背後で、
得をしている人物は誰なのか？」

という視点を持ち、
世界の動きをより冷徹に
見ていく必要があるでしょう。

そのため、この講座では、

米ドルは本当に
崩壊してしまうのか…

米ドル崩壊を作り出している
黒幕とは誰なのか…

そして、彼らが企む、
国家の枠組みを超えた
“壮大な計画"とは何なのか…

これらの謎を一つ一つ丁寧に
紐解いています。

米ドル崩壊で誰が得をして、
誰が損をするのか…

この全体像が
明らかになることで、

日本が置かれている危機的状況を
正しく理解することできるでしょう。

あなた自身や、
あなたの大切な人たちの
安全な生活を守るために、、、

そして、巷を賑わせる投資ブームに乗って、
後で大損を被らなくて済むために、、、

日本政府が推進する新NISA政策を、
改めて見直す判断材料の
ひとつにしていただきたい。

このような想いで作ったのが、
こちらの講座です。

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＊＊＊＊＊

本日はキャンペーン最終日ですので、
まだご購入を迷われている方のために、
講座の内容をご紹介します。

Part1:
「ロシアが北海道に攻めてくる？」
先に攻撃したのは⽇本？
岸⽥政権の⾏き過ぎた●●外交の末路

Part2:
「サウジとイランの“あり得ない仲直り”」
⾼笑いする中国…
中東が平和になると⽇本の孤⽴が進むワケ

Part3:
「中国企業が世界の港を独占？」
海から始まるチャイナの覇権戦略

Part4:
「世界最強の通貨がロシアのルーブルに？」
元⽶国防⻑官が警告…
アメリカ経済の崩壊がこれから始まると⾔えるワケ

Part5:
「⽶国経済崩壊のきっかけは…ヨーロッパ？」
フランスと中国のエネルギー貿易で起こった
“ある⼤事件”とは

Part6:
「銀⾏が世界最強の組織になる⽇」
プライバシーゼロ…貯蓄ゼロ…電⼦マネーを
流⾏らせてはいけない本当の理由

など、
全6講義でお届けします。

詳しいの内容は、
ぜひ、あなた自身の目で
お確かめください。

↓
＞講座の詳しい内容を確認する

p.s.

今回はキャンペーン中に
お申し込みいただいたお客様限定で
豪華な特典をご用意しました。

〈特典〉
書き起こしテキストブック

本編の内容をそのまま
書き起こししたテキストブックです。

本講座は、丸谷先生が
スライド資料を用いながら、
わかりやすく説明をして
くださっているため、

動画をそのまま見るだけでも
十分に講座の内容をご理解いただけます。

ですが、、、

「文字を追って確認したい」
「メモを書いて整理したい」

そんなご要望もあるかと思い、
講座の書き起こし資料もご用意しました。

こちらの限定特典付きで
お申し込みいただけるのは
本日4/22(月) 23:59まで
となっておりますので、

ぜひ、こちらからお申し込みください。

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間違えるな・いい加減な情報の拡散は止めよ

経済の崩壊と体制の崩壊は別の次元のものです

経済の崩壊は大きなものは30年サイクル

そして90年サイクルがあります

体制の崩壊は270年サイクルです

今回の中共の崩壊は

90年サイクルの物であり

体制崩壊は絶対あり得ません

崩壊するのは270年がやがてやってくる

英米仏等の西洋の主要先進国のみです

間違えてはいけません

・・・・

・・・

・・

・

中国崩壊の「危険なサイン」

今も昔も「なりたい職業ランキング」で
トップ3をしめる職業、公務員。

国や地方自治体に雇われる「安定した職業」で、
民間企業のように給料が景気に左右される
こともないというイメージです。

日本では、国家・地方合わせて
330万人の公務員が存在し、
私たちの暮らしを支えています。

しかし、もしそんな公務員に
給料が払われなくなったら…

↓
詳細を見る

＊＊＊

公務員に給料が払われない・・・
そんなことが、実際に中国で起こっています。


（出典：朝日デジタル）

「我々は6カ月給料がない。
動物のエサは尽きた。
間もなく飢え死にする」

昨年9月、市営動物園に貼られたメッセージが
SNS上で話題になりました。

市が運営する施設で、
お金がなく公務員である職員に給料が払えない。
動物の餌も飼えないというのです。

それだけではありません。
複数の地方で、派出所の警官や、
教師、市営バスの運転手など、
他の公務員にも給料が支払われていない状態です。

憧れの安定した職業に就いたはずが、
みんな貯金を切り崩したり、家族を頼ったりして
生活しているといいます。

公務員に給料が払われないなんて信じられない、
と思うかもしれませんが、
雇う側にお金がなければ払うことはできません。

そして、これは国がとても危険な状態にある証拠
でもあります。

想像してみてください。
市役所や水道局、警察、町の清掃、
私たちの生活を支える公務員がいなくなったら、
一体どうなってしまうでしょうか？

国は荒廃し、行き着く先は、機能不全。
これは国家崩壊への序章です…

中国を崩壊へ導く兆候はこれだけではありません。

この状態が続けば、2年以内に中国が崩壊する…
そんなサインが他にも存在していたのです。

↓
「危険サイン」を見る


ダイレクト出版　Taiwan Voice事務局　菅典子


P.S.
国が崩壊するなんて、、、
と思うかもしれませんが
決してありえない話ではありません。

あなたは今から30年ほど前に起きた、
ソ連崩壊を覚えていますか？

1991年12月26日、
当時ソ連は、アメリカに次ぐ世界第2位の
超大国でしたが、突然崩壊。

この崩壊は、経済の専門家ですら
予測することはできませんでした。

そして、崩壊前のソ連では、
公務員に給料が払われず、
インフラも、警察の抑止力も、
全て機能不全という状態に。

まさに今の中国と同じ事態が
起きていたのです・・・

↓
中国がソ連と同じ運命をたどるワケ



P.P.S
すでに動画をご覧の方から、
続々と感想が届いています。


「こんな具体的な予測は初めて」
 by majimaji様　
米中覇権争いの中の一つの論点として、
日本を含む、台湾周辺状況関連の情報が
多数発信されています。

しかし、今回の3者討論ほど具体的に因果関係と
今後の展開予想を聞いたのは初めてです。

さしせまっている問題なので、
周囲の近しい人達と情報共有したいと思っています。


中国の私の身近な現実　
by kenさま
私は20年間広東省中山で製造業をしています。

最近公務員は去年のボーナスを返還する様に
言われて給料も三ヶ月遅れで一ヶ月分しか
貰えない様です。

それでも政府を信じている様です。
言われている様にこの政府は終わると思います。


崩壊プロセスがクリアに見えました　
by 光春さま
不動産バブル崩壊が政変につながるだろうと
考えていたが、
統治機構の崩壊までのプロセス・時間軸が明解に示された
ので大変参考になりました。
（中略）
崩壊後の姿がどうなるか誰も正確には見通せない中で、
色々な可能性を教えていただき有難かったです。
さて自分がどういう準備をして行くか考えていきます。

↓
動画を見る

体制の寿命

もし独裁者が年を取って

足腰が弱くなってきたら

敵はどう行動するでしょう

勿論権力を奪うために行動を起こすでしょう

そして権力を奪えば、彼が陰謀（＝黒幕）で奪ったというでしょう

しかし実態は独裁者の寿命が事の本質です

寿命が来たから次の後継者＝黒幕が

名乗りを上げたのです

2046年英米の資本主義体制崩壊を

目前にして次の後継者探しが始まっているのです

しかしその期間は途轍も長く混乱が続くのです

これを世界戦国時代というのです

・・・・

・・・

・・

・

「米ドルの使用をやめろ」

2023年8月、プーチンは中東諸国に対して
このように要請したのです。

アメリカに対する宣戦布告とも
捉えることのできる行為。

彼は一体なぜ、
突然このような指示を行ったのか、、、

それは、、、中東には石油を通じて
米ドルの世界支配を終わらせる力がある
と考えたからだったのです。

というのも、1970年代から
米ドルが石油取引を支配しており、

米ドルでしか取引してはいけないという
制度がありました。

そのため、プーチンは中東諸国に
このような要請を行うことで、

ウクライナ戦争時、ロシアに
経済制裁を行ったアメリカに対する

報復の一つとして、
世界を脱米ドル化に巻き込んだのです。

そして実際に、同年の9月、
アラブ首長国連邦は、

石油取引を米ドルではなく
現地通貨で決済を開始しました。

しかし、このような
脱米ドル化を求める動きは、
ロシアだけではありません。

他にも、

フランス：中国との液化天然ガスの取引を
米ドルではなく中国人民元を使用

サウジアラビア：石油取引にすべての通貨を
受け入れることを決定

マレーシア：国際取引からの米ドルの排除を決定

など、、、各国で脱米ドル化の動きが
目立ってきているのです。

しかし、一体なぜ、
「世界最強の通貨」とまで呼ばれた米ドルが、

このような事態に
追い込まれているのでしょうか？

この状況を見て、危機管理の専門家:丸谷元人先生は
こう指摘します。

「米ドル崩壊の流れを意図的に作り出している
真の黒幕がいるのではないかと疑っています」

そして、実際に、

・言論プラットフォーム『アゴラ』：
「脱米ドル化の混乱を利用して、
意図的に新しい通貨体制を作り上げようとする
人々がいるのではないか」

・アメリカの経済研究者、F・ウィリアム・エンダール：
「米国の金融市場を
崩壊させようとしている人々がいる」

・アメリカ元大統領、ドナルド・トランプ：
「未来は彼らのものではなく、愛国者のものだ」

など、、、黒幕の存在が
疑われ始めているのです。

一体、米ドル崩壊の背後に誰がいるのか…
誰が得をしているのか…

丸谷先生が指摘する
黒幕の正体とは？

↓
＞今すぐ続きを確認する


 

詐欺薬

そもそも軽度の認知症は

ほっといても4割は正常化する

アルツハイマー型認知症の

そもそもの原因はHPV感染

治験は絶対失敗するが

4割が治癒したと

統計学的嘘をつくでしょう

・・・・

・・・

・・

・

「レカネマブ」県内初投与　沖縄病院、認知症の進行抑制に期待

地域 2024年4月18日 (木)配信琉球新報

 

沖縄県で初となるアルツハイマー病の新薬「レカネマブ」を使った治療が17日、宜野湾市の国立病院機構沖縄病院で始まった。病気を完全に治す治療ではないが、軽症の患者の病気の進行を抑える効果が期待される。琉球大学病院など県内の複数の病院でも治療の準備が進んでいるという。

　レカネマブは、製薬大手エーザイなどが開発。アルツハイマー病の原因となる物質を取り除く作用を狙った薬として初めて承認され、昨年12月に保険適用となった。

　治療の対象となるのは、アルツハイマー病に関連した軽度認知症とその前段階の軽度認知障害（MCI）の患者。2週間に1回、1年半にわたって投与を続ける。薬価は年間298万円で、3割負担の場合、医療費が毎月10万円余りとなる。

　同病院によると、この日、50代の男性患者に新薬を約1時間かけて点滴で投与した。

　この患者は昨年から探し物が多くなったといい、病院を通じて「日付も怪しくなり、悪くなるスピードが速くなっていると感じる。不安が強かったが、治療を受けられることで安心できる。希望が持てる」とのコメントを公表した。

　同病院では、ほかにも3人が治療を希望し、事前の検査を受けているという。脳神経内科の渡嘉敷崇部長は「沖縄でも治療ができるようになった。早期の段階であれば、進行を緩める効果が期待できる。かかりつけ医に早めに相談してほしい」と話す。

 

崩落は頂点を極めてから

ドルの崩壊の開始は1971年の

ニクソンショックからですが

その後彼らの戦略が奉功し

ドル安での近隣窮乏策＝円の褒め殺し政策で

USAの経済が回復し超大国へと昇りつめます

その最後のドルのバブルが現在の超円安です

2029年迄その円安が上り詰めた後に

崩落が起こると思われます

つまりドル崩壊の最終章です

2046年USA資本主義崩崩壊開始の時には

1ドル≒50円前後と想定できます

・・・・

・・・

・・

・

あなたは、「世界最強の通貨」と聞いて、
どの通貨を思い浮かべますか？

そう、それはもちろん“米ドル”。

しかし最近、そんな米ドルが、
崩壊してしまうのではないか
と言われているのです。

そもそも、なぜ米ドルが
最強と言われているか、、、

それは、今から遡ること約80年前...
連合国の取り決めによって、


・世界の通貨の中で最も広く流通

・世界で最も重要な資源といっても過言ではない石油は、
米ドルでのみ取引可能

・米国とは関係のない2国間の取引もドル建てで実施


など、、、
このように長年、世界の市場を独占。

そのため、米ドルは長年にわたって
「世界最強の通貨」と呼ばれてきました。

しかし最近、絶対的地位を築いていた
米ドルの存続を疑うかのような声が、
目立ってきているのです。

例えば、、、

「米ドルは死ぬ」
byアメリカの投資家：ロバート・キヨサキ氏

「アメリカが衰退するのは時間の問題、米ドル離れは加速する」
by世界三大投資家：ジム・ロジャーズ氏

「ドルが支配する世界は終わりつつある」
by世界最大のヘッジファンドの創業者：レイ・ダリオ氏

など、、、世界の投資家たちが
米ドル崩壊を警告。

そして、既にその影響は
アメリカ国内に出始めているのです。

実際に、5日間で、3つの中堅銀行が
破綻するという異例の事態が起きることに、、、

1970年代から長年、基軸通貨として
「世界最強の通貨」という地位を確立してきた米ドル。

しかし、一体なぜ米ドル崩壊のリスクが
急激に高まり始めているのでしょうか、、、


↓
＞今すぐ続きを確認する

体制の寿命は２７０年

ソ連の体制（共産主義体制≒戦士戦国時代）は

寿命が尽きたから崩壊したのです

なにも一個人の役割でも

USAが勝利したからでもありません

現に若い現ロシアはG7が束になっても

ウクライナではロシアには敵いません

熟した果物が自然に落下するように

体制は何もしなくても寿命到来で崩壊するのです

問題は次の体制をどの組織が支配するかで

戦乱が始まり革命が起こるのです

歴史経済波動学

・・・・

・・・

・・

・

 

＜新ビデオ公開＞

「ゴルバチョフ！この壁を壊せ！」




1991年12月。

世界を東西に引き裂き、
恐怖に陥れた冷戦が、

ベルリンの壁崩壊、
そして米ソ首脳による宣言により終結。

大衆は西側陣営がもたらした
「自由の勝利」に酔いしれました。

しかし、実は、本当の意味で勝利したのは、
「自由」や「民主主義」...ではなかったのです。

10年後に明らかになった資料から、
人々を虜にした「自由」や「民主主義」などの
美しい言葉の裏で、

ある男が暗躍していた実態が浮き彫りになりました。

この男が文字通り「一晩」で、

全ての打ち合わせの時間を合わせても
わずか15時間で、

ソ連の敗北と
アメリカの勝利を確実にした事実がわかりました…

では、私たちには報じられないところで、
一体何が行われたのでしょうか…？
↓
今すぐ新ビデオを見る
（今日から公開の新ビデオ）


ダイレクト出版 政経部門
パワーゲーム事務局
菅原



＊＊＊＊＊

//北野幸伯のパワーゲームch・おすすめの動画作品//

【歴代総理を操る財務省】操られた理由は
経済の知識で上回る財務省に反論できる総理がいなかったから

動画を視聴する

【暗黒の30年を振り返る】
安倍元総理が答えた暗黒30年の犯人 財務省を恐れた理由を解説

動画を視聴する

【人口減少で中国衰退】今後80年で人口半減!!!
少子化と高齢化が進む中国に代わって覇権を取るのは〇〇

動画を視聴する

台湾新総統決定】独立派の頼清徳が動く
米中との関係を完全予想!!!【親日】

動画を視聴する


＊＊＊＊＊＊＊

”日本人を情報戦に強くする”

われわれ日本人は、主に「情報戦」によって
あの勝ち目のない戦争に引き摺り込まれ、
敗戦の苦しみを味わいました…　

「二度と同じ過ちを繰り返してはいけない」

「あのとき、どうすれば勝てたのか？」

多くの日本国民が、その反省・教訓を知らないせいで、
今、新たに始まった“米中覇権戦争”でも、また負け組に
入るかもしれない岐路に立たされています…

私たち一人一人が、世界の大局を正しく読み解くことで、
厳しい時代でも豊かに暮らしていけるように…

賢い国民が増えることによって、今度こそ、
日本が勝ち組に入り、希望ある日本を次の世代に
受け継いでいくこと…

それこそが、私たちの目的です。

=======================================================
発行者情報：ダイレクト出版・「パワーゲーム」運営事務局
運営：ダイレクト出版株式会社
住所：〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F

＊このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。
↓
＞https://dpub.jp/contact_forms/

======================================================

そして今は・USAの新植民地。

＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊

動画公開は4月18日(木)本日まで！



＞関ヶ原の戦いの秘密を知る


＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊

あなたはご存知ですか…？
徳川家は3代で滅ぶはずだったと言うことを…
 

江戸時代、あるスペイン人が、
日本侵略計画を密かに実行していた。

そのスペイン人の名前はドンロドリゴ。


彼はその計画を“日本長期侵略計画“と命名し、

「日本は強いので武力で征服することは難しい。
だから、キリスト教布教で日本人キリシタンを増やして、
徳川幕府が3代目になったときに、
江戸幕府自ら進んでスペインに従うように仕向ける」

と、日本に侵略する準備を着々と進めていた。


実際に、ドンロドリゴが宣教師を大量に
日本に送り込んでいた記録が残っている。

 

では、なぜ彼は、3代目将軍を狙ったのか？

ドンロドリゴは、江戸時代初期から、
家光の代に服従させることを目論んでいた。


ロドリゴ「徳川三代目は不出来だとの噂だから、
日本はスペイン国王の支配下に入るだろう」


つまり、家光の代の日本は、
スペインに侵略され植民地にされるピンチだった。

 

しかし、あなたは不思議に思いませんか？

あなたもご存知の通り、日本は長い歴史の中、
どこかの国の属国になったことはありません。

では、どのようにスペインの侵略の
大ピンチを免れたのでしょうか？


それは、家光がある“すごいこと”を思いついて、
実行したからだったんです…！

そのおかげで日本は植民地にならずに済みました。
ドンロドリゴは家光の実力をみくびっていたんです。

これは、家光を舐めていたロドリゴにとって、
とても大きな誤算でした。



では家光はどのように侵略を阻止したのか？



その答えはこの動画の中で明かしています。
↓↓↓↓


この動画は、4月18日(木)までの
期間限定公開です！

教科書では決して語られない、
本当の家光の凄さを知ってください。

＞今すぐ家光の栄光を辿る


 

（追伸）

家光は病弱なオカマと言われていましたが…
いい意味でみんなの期待を裏切りました。

 家光が起こしたある行動に当時の家臣たち、
そしてスペインは仰天したのです。

その行動とは？ 

＞答えはこちらの動画で公開中です

 

動画は4月18日(木)までの限定公開です。
お見逃しのないように、今すぐご覧ください。


＞今すぐ答えを確かめる
 

第三次世界大戦は・既に始まっている。某国が滅びても・歴史は繰り返す。

大量のミサイル＆ドローンが
撃ちこまれました↓
※このメールは、(株)経営科学出版の提供でお送りしております。
お問い合わせに関しては、弊社カスタマーサポートへご連絡ください。



つい先日の4月13日
中東の国イランが、

敵対しているイスラエルに向け
200機以上のドローン＆ミサイルを
発射したのですが、、



この武力衝突が今、
アメリカなどをも巻き込む

「世界戦争」の火種に
なりつつあります。



実際に、、

攻撃されたイスラエルのバックには、
核などの巨大軍事力を誇るアメリカの存在があって、、


イスラエルは、
その強力すぎる味方を後ろ盾に、


イランへ「重大な報復」を与えると
宣言していきました。




また、イラン側も
そのイスラエルの姿勢に
全く怯むことなく、、

むしろ、
「敵のイスラエルに教訓を与えた」と主張、、

自分たちの攻撃は正しかったと述べたのです。


つまりは、
イラン V.S. イスラエル(アメリカ)の対立が
どんどん深まっているということ、、



このままでは、、
小さな衝突がいつ大戦争に
発展してもおかしくありませんし、、



両陣営とも「核」を持っているので、、
最悪の場合、その「核兵器」が
使用されてしまうかもしれません、、


この現状に、
国際政治学者の島田洋一氏は
こうコメントします。


「一度核を用いた戦争が始まってしまえば、
ストッパーが外れたかのように、
世界中に戦争が広がってしまう。

もしそうなれば、
日本はある闇ルールのせいで、

戦争の飛び火を喰らうどころか、
戦争当事者の国々よりも
もっと酷い目に遭うことになる。」と、、、


というのも、
私たちはその「ルール」に縛られているせいで、


・日本本土が攻撃されても、
その敵部隊に反撃することは許されず、、



・日本を守ろうと一生懸命戦ったとしても、
なぜか、武器や戦闘機がすぐに無くなって
絶体絶命になる、、


・さらには、これまで
日本防衛の最前線となってくれた
アメリカにさえ「爆撃」されてしまうかもしれない、、


つまりは、
他国とは比べ物にならないほどの「甚大な被害」を
受ける可能性があるのです。



では、そんな状況を作り出す
日本の「闇ルール」とは一体何なのか、、


クリックして「闇ルール」とは何か、
動画で確認してください↓


＞闇ルールを動画で確認する


P.S. 終了間近です↓

もうこのビデオは見てもらえましたか？



動画の中では、
世界の各国と日本を比べ、異質な日本の実態
について解説しているのですが、、

このビデオを無料で見られるのは
4月18日(木)まで、、


明日で非公開になってしまいます、、

見逃さないように、
今すぐチェックしてくださいね↓

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P.P.S. 明日で締め切ります！

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世界の常識 日本の非常識
〜「日米同盟」と「憲法9条」編を



通常よりも35%の最安値で
購入できるのは、

4月18日(木)まで、、

あと1日で締め切ります。


この講座の中では、

戦争が目前に迫る
今の世界において、

平和を守るために動く世界各国の流れと、

なぜかその流れに逆行し、
自ら自国を危険に晒す、
日本のある行動についてを

解説しているのですが、、、

最安値で手に入るのは、
4月18日(木)まで。

残り1日です！


※この最安値でご案内することは
二度とありません※

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日本では、国の・地震に対する無作為で殺される。

＜本日23:59まで…＞


京大人気No.1を獲得した
鎌田浩毅京大名誉教授がお贈りする新シリーズ…
『京大人気No.1教授　
　鎌田浩毅のサバイバル地球科学』が
ついにリリース！
 


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※公開は本日23:59まで



＝＝＝＝＝＝＝＝



もしあなたが日本列島のどこかにお住まいなら、、、
お気をつけください
今、緊急事態が訪れています


なぜなら、「大地変動の時代」に
この国は入ってしまったからです…


京都大学の鎌田名誉教授は
「大地変動の時代」という言葉を、
今までTVや新聞
京都大学の学生たちに口にしてきました


「大地変動の時代」というのは鎌田教授の作った言葉です。


鎌田教授によると地球科学の最新研究の結果から、
今から13年前、日本列島に起きた大異変によって、
日本は1000年ぶりに巨大地震や大噴火といった
自然災害が多発する時代に入ったと判明したと
明らかになりました…


それこそが「大地変動の時代」です…


つまり、鎌田教授は
「大地変動の時代」という言葉を通して
今の日本はかつてとは違う
巨大な災害に晒される緊急事態にあると警告しているのです…


そんな危険極まりない「大地変動の時代」に
入った象徴こそが、
あの阪神大震災の2倍もの規模の、
今年日本を襲った能登半島沖地震と
言っても差し支えないでしょう…


そして今、私たちが生きる『大地変動の時代』において、
南海トラフ巨大地震や首都直下型地震、
富士山の噴火といったさらなる巨大災害の発生が、
科学的に予測されています。


つまり生命・財産・かけがえのない家族との生活…
それがある日突然奪われてもおかしくない…
そんな時代に今、私たちは生きているのです


鎌田浩毅には使命があります。


それは常に命が脅かされる危険に晒されることが
確定した日本列島の上で住む私たちに、、、

生き残るための前提知識である
「地球科学」の知識を手にしてほしいということです…


「地球科学」というと馴染みのない、
一部の学者の間だけのものだと
思う人もいるかもしれません。


ですが、地球科学によって分かることは、
いつ、どこで、どれほどの規模で、、、
どのようなメカニズムで自然災害が起きるか？などという、


私たちが生き残る上で無視できない知識の数々です。


つまり地球科学という学問は、
この日本で生き抜く上での前提知識だと言えるのです。


だからこそ、鎌田教授は講義にあたって

「まずこの講義を受けた人だけでも、
　地球科学という生き抜くための知恵を身につけてほしい」

「そのためには、
　たとえ今まで地球科学に触れたことがなくとも、
　スッと理解できるように説明しなくては…」

と思いと熱を込めています。


だからこそ京大人気No. 1教授として
学生から絶大な人気を誇っていたのでしょう。


そこで鎌田教授の
「地球科学の知識を身につけて、
　1人でも多くの人にこの国で生き抜いてほしい」
という思いに共感した我々、経営科学出版は、、、、


京都大学の学生など一部のトップエリートだけではなく
多くの人に鎌田教授の熱のこもった講義、
最新研究の成果をお届けしたいと考え、
鎌田教授の新講座シリーズの制作に至りました…


それこそが………


京大人気No.1教授　鎌田浩毅のサバイバル地球科学
〜日本列島の今と未来を知るために
第2巻
「激"震"の日本列島」
〜20XX年、南海トラフ巨大地震と富士山噴火が日本を襲う？
です


最安値で手に入るリリースキャンペーンは
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※公開は本日23:59まで




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＜こちらの動画の公開も本日まで＞


京大人気No.1を獲得した
鎌田浩毅京大名誉教授がお贈りする新シリーズ…
『京大人気No.1教授　
　鎌田浩毅のサバイバル地球科学』
 
 



本日23:59まで
リリースキャンペーンとして
半額以下の大幅割引でご提供中のこちらの講座ですが……


講座の大好評を記念して
新たに制作した無料の特別動画の公開も本日までです……

テーマは……

国連で絶賛…
2度の南海トラフ巨大地震から
人々を救った”生ける神”
日本人だけが知らない…
世界で絶賛される江戸時代の英雄とは…？

 

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※本日23:59まで

鼻っから、平和を望む気のない国連・目標は第三次内戦型世界大戦。

しかし残念ながら

今回の世界大戦で崩壊するのは

英米を中心にする大西洋資本主義帝国

今の国連は崩壊し、日本はその後の

国際組織の常任理事国になるが

しかし世界戦国時代の

国際組織は無意味

・・・・

・・

・・

・

パレスチナの国連加盟、絶望的に…安保理審査委で「和平合意が必要だ」

国連安保理の会合（１４日）＝ロイター© 読売新聞

　【ニューヨーク＝金子靖志】パレスチナの国連への正式加盟に向けて協議していた国連安全保障理事会の審査委員会が、加盟の基準に満たないとして安保理に対する勧告を見送ったことが１６日わかった。複数の安保理筋が明らかにした。加盟には安保理による勧告が必要で、パレスチナの国連への正式加盟は絶望的となった。

　安保理筋によると、審査委の報告書では「全会一致で加盟勧告を行うことができない」と結論付けた。複数の国が勧告に反対し、加盟の基準を満たすには「イスラエルとパレスチナ間の和平合意が必要だ」などの意見が出たという。

　国連に投票権のない「オブザーバー国家」の立場で参加するパレスチナは今月２日、正式加盟を要請した。パレスチナ自治区ガザで戦闘が続く中、国家樹立を前提にイスラエルとの共存を図る「２国家解決」の機運を高める狙いがあった。イスラエルが反発する中、安保理筋によると、イスラエルを擁護する米国は「イスラエルとパレスチナの当事者間で話し合うべきだ」とし、審査委でも加盟に反対の立場を示したという。

　パレスチナは審査委の結論にかかわらず正式加盟を訴え続ける構えだが、実現は極めて困難だ。

　パレスチナは国連加盟１９３か国のうち日米などを除く約１４０か国が国家承認している。２０１１年に正式加盟を申請したが、この時も米国が拒否権行使を示唆し、審議が棚上げとなった。

 

関連するビデ

専門知識を使っての詐欺陰謀、それに加担する洗脳された若い医師たち。バカは死ななきゃ治らない。

 

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想像してみてください…

あなたは60歳の男性です。
今朝計った血圧は、上が150/下が90（＊）でした。
※収縮期150/拡張期90mmHg

先日受けた健康診断では
「血圧が高めですね」と言われ
病院受診を勧められています。

確かに、健診の基準値130/85と比べると、
上が20、下が5ほど高いですね。


テレビでも
「血圧130を超えたら…」
と言っているし、

確かに血圧は高めなのでしょう。





さてこの場合、
病院に行く必要はあると思いますか？
それとも無いと思いますか？



・
・
・



正解は

「病院に行く必要は無い」
です。

一体なぜそう言い切れるのか？

その理由を

70万人のデータから
初めて日本の健康診断の基準を作った医療統計のプロ

東海大学名誉教授：大櫛 陽一先生に
語っていただきました。

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だから言ったでしょう、残された手段は・物理的行使しかないと！！！

 

トランプ氏「過去に見たことない政治的迫害」、

　　週４日ペースで出廷必要…選挙活動制限か

 

１５日、米ニューヨークで、トランプタワーから裁判所に向かうトランプ氏（中央）＝ＡＰ© 読売新聞

　【ニューヨーク＝山本貴徳】米国のトランプ前大統領（７７）は１５日、不倫の口止め料を不正処理したとされる事件のニューヨーク州裁判所で開かれた初公判に出廷した。大統領経験者として初めて刑事裁判の被告人となったトランプ氏は裁判開始前、記者団に対し、「過去に見たことがない政治的迫害だ。起訴すべき事件ではなかった」と述べた。

　裁判は、有罪か無罪かを判断する陪審員の選出から始まった。判決までに最低でも１か月半はかかるとみられ、トランプ氏と不倫関係にあったと主張する元ポルノ女優やトランプ氏の当時の顧問弁護士らが証人として出廷する見通しだ。トランプ氏は週４日ペースで出廷する必要があり、１１月の大統領選に向けた選挙活動は事実上、制限される。

　起訴状などによると、トランプ氏は２０１６年大統領選前の同年１０月、不倫関係にあった元ポルノ女優に当時の顧問弁護士を通じて１３万ドル（約２０００万円）を支払った。口止め料の支払いは違法ではないが、トランプ氏一族が経営する企業が肩代わり分を支払う際、業務記録に「弁護士費用」などと虚偽の内容を記載したとして、起訴された。

当然の事。

この前公開したこの新ビデオですが、、
無料で見られるのは、4月18日(木)まで。

残り2日となりました、、

見逃さないように
すぐにここからチェックしていってくださいね！

＞無料ビデオを見る



日本は自分の核を持つべきである！


2016年、
アメリカの元大統領：トランプ氏が
衝撃的な言葉を放ちました。



というのも、

「日本は、中国や北朝鮮の脅威から
身を守るために核を持つべきだ。

アメリカではなく、
自分たちの力で防衛できるようにしろ。」(意訳)
と主張、、



日本の核保有を
容認する動きを見せたのです、、



ですが実は今、アメリカでは
「日本核武装」を「容認」するどころか、


むしろ、全力で奨励する動きさえ
見られ始めています、、



実際に、
アメリカで高い影響力を持つ有力言論人：
チャールズ・クラウトハマー氏は、


「日本も独自の核兵器を持つべきだ。
そうすることで、アメリカにとって
最も重要かつ頼りになる同盟国になる」と発言、、




さらには、トランプの政敵で、
普段は異なる政論・意見を主張しているはずの
バイデン大統領さえ


「日本は明日にでも核を持てる」と
述べているのです。



つまりは、日本の核保有を
強く勧める動きがあるということ、、



しかし、そんなアメリカの動きなどつゆ知らず、、


日本は「非核三原則」を掲げて、
核廃止を徹底、、


日本国憲法においても
「武力を持ってはいけない」と定められています。



つまりは、アメリカと日本とでは、
「核保有」について
全く違う認識を持っているということ、、



この現状に
国際政治学者：島田洋一氏はこう述べます↓


「実は、我々が持つ常識のまま
非核三原則を守り続けしまうと、

日本は、非常に危険な事態に陥ってしまう」と、、


というのも
日本がこのままでいると、


・味方であるはずだったアメリカは、
同盟関係を破棄して、日本を見捨てていくだけでなく、、



・台湾有事が起これば、戦争に巻き込まれ、
なぜか、核を持った中国とアメリカの両国から総攻撃を受ける、、



そんな悲惨な未来が
待っているというのです。



では、一体なぜ、
日本はこのような状況に陥っているのか？


なぜ、核を持たない日本は
そんな悲惨な未来を招いてしまうのか...


それは、日本のある「闇ルール」が
原因となっているのでした...


その「ルール」の正体を
ここをクリックして動画で確認していってください↓


＞動画で「闇ルール」を確認する




P.S. 今回が最初で最後です...

先日からご案内していた新商品

世界の常識 日本の非常識
〜「日米同盟」と「憲法9条」編を




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今世紀最大の歴史の大断層

今世紀最大の株式市場の大崩壊

前回の大恐慌を遥かに上回る

大崩壊と大恐慌の到来と

第三次世界大戦の

天王山到来

英米型資本主義国の大崩壊

世界戦国時代の到来は

今世紀の最大の

歴史的イベント

・・・・

・・・

・・

・

2023年に起こった、
世界的な経済危機の前兆を
あなたは知っていますか？

「まさかこんなことが…」と後悔しないように、
ぜひ、こちらからご覧ください。
↓
今すぐ見る
（特別ビデオで解説中）


＊＊＊＊＊

「2008年同様の、
　大きな危機が起こってくる可能性があります。
　みなさん、心の準備をしておいてください...」

そう語るのは、
国際関係アナリストの北野幸伯氏。



北野氏は、米中覇権戦争やウクライナ戦争の勃発など、
多くの予測を、正確に的中させてきた、
数少ない人物の一人。

彼は、2008年に、自身が的中させた、
世界的な危機が、近々、
もう一度起こるかもしれないと言います。

その危機こそが、
世界を100年に1度の大不況に陥れた、

「リーマンショック」

当時、アメリカ史上最大の銀行破綻
を皮切りに、世界が巻き込まれた大事件。

これと、全く同じ流れが、
昨年のアメリカで起きていたのです。

実は、2023年に、
アメリカ史上2番目、3番目の銀行破綻が発生。

（米、ファースト・リパブリック・バンク、
　米シリコンバレー銀行）

２つを合わせると、およそ60兆円にも及ぶ銀行が、
破綻していたのです…

さらに、アメリカだけではなく、
世界に目を向けると…

150年以上にわたり、
世界の大富豪や王族が、
資産を預けた“あの銀行”も、

この流れに引き摺り込まれていました…
↓
銀行の正体を見る



P.S.
さらに、この一連の経済危機の裏には、
アメリカの没落を狙う、あの国の影も見え隠れしていました…

その詳細は、こちらのビデオで公開しています。
↓
今すぐみる




ダイレクト出版 政経部門
パワーゲーム事務局
菅原

西洋の第二次中世時代の到来

２０２９年±２年

西欧資本主義最後の

株式市場の大崩壊と

大西洋資本主義の崩壊

続く第三次世界大戦と引き続く

大西洋資本主義内部の内乱と革命の勃発

それに続く世界戦国時代への移行は

神の定めた・未来の歴史

・・・・

・・・

・・

・

From ハドソン研究所フェロー：長尾賢



 落ち着いて聞いてほしいのですが、
これから少しショッキングな話を
することになります。

私たち日本人に大きな危機が
迫っているというお話です。

煽るつもりはありませんし、
実際にそうならなければ良いと思いますが、

最悪の場合は、日本という国を
根幹から揺るがす出来事が
現実になる可能性があります。

もしそうなれば、
あなたのビジネスも
生活環境もガラリと変わるばかりか、

子どもたちや孫たちの世代まで
日本という国が独立国家として

存続しているかどうかでさえも、
危うい環境になるでしょう。

そして、問題はこれらの話が
現実的に数年以内に起こる可能性がある
ということです。

こんなことを
軽々しく言うつもりも、
脅すつもりもありません。

ただ、実際のリサーチの結果を
これからお伝えしようと思います…

詳細はお手紙の中にありますが、

「外出中で手紙が手元にない」 という方も、
今すぐこちらからご覧いただけます。

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