新聞

GITANESは水増しの正反対。
それとは無関係に・・・。


土曜日は出勤前に、郵便受けの新聞を見る。
正確には折込チラシをチェックする。これは仕事の一環でもある。
新聞はトップ記事だけチラっと見るが、これは既にチェックした
ネットでのニュースと差がないことを確認するだけの作業である。


新聞を読まなくなって久しい。
一応新聞は取っているが、私はほとんど読んでいない。
既にキャッチしたニュースばかり載っているし、
ある出来事についてもっと深く知りたければ、ちょっと新聞では
物足りないので、どうしても時事系の雑誌やネットで
情報を拾う。



新聞は不偏不党ではない。
だから、間違ってはいないかもしれないが、正しいわけでもない。
そう認識したのはオトナになってからだが、うまいことに
急速なネットの発達で、新聞の不足分を補えるようになり、
結果的に新聞をほとんど読まなくても、ほとんど困らなくなった。
（言うまでもないが、私が世捨て人でニュースを必要としてないという
訳ではない。）


引用
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米メディアも“押し紙”を報道
新聞部数の水増しに海外も注目

　実際の購読者数より水増しした部数を販売店に押し売りするのが“
押し紙”。媒体の価値が実態以上にかさ上げされ、広告営業の面でも
有利になるため、新聞業界で長く続いてきた悪習だ。
　当の新聞社が実数を公表していないため、販売店や関係者の証言に
頼るしかないが、大手新聞では地域によって少なくとも1～5割の押し紙
があるといわれている。
　押し紙の存在は長くタブー視されてきたが、近年、耐えかねた販売店
側が新聞社を相手に訴訟を次々と起こし、徐々に認知度も上がってきて
いる。
　そしてここにきて、海外の有力メディアも注目し始めた。
　米国の有力メディア「クリスチャンサイエンスモニター」が押し紙問題
を報道すべく、販売店店主らへの取材を進めているのだ。取材を受けた
販売店店主によれば、記者は特に、「日本企業に投資する海外の投資家
が押し紙を知らないことを問題視していた」という。
　日本の新聞の広告料金は、水増しされた部数を参考に決められている。
海外の投資家がそんな事実を知ったら、自らが投資する日本企業に、新聞
社に対して抗議するように促す事態も考えられる。外国人投資家に、もの
言う株主が多いのは言うまでもない。
　また、「英語圏での報道をギネスブックの関係者が目にすると困るのは
読売新聞」（読売と係争中の販売店店主）との声も。同紙はギネスで、
「世界最大の部数」と認定されており、取り消しでもされれば恥をかく
からだ。
　さらに、一部の国内テレビ局も取材に動き始めているし、今年の株主
総会で押し紙問題について質問した日本人株主もいる。
　これまで知らぬ存ぜぬを通してきた新聞社だが、徐々に外堀が埋められ
つつあるのだ。

」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」」

報道の内容だけではなく、発行部数も正確ではない。

そしてそのことは全く報道されることはない。
新聞社やそれに連なる報道機関（テレビやラジオ）が自己批判的に
押し紙問題など報じる筈がないからである。


押し紙の問題は、直接的には広告主（新聞広告を出す企業と、
折込チラシを活用する企業も）には切実な問題である。
そして、もし水増しされたコストをそれらの広告主が払っている
のであれば、それは当然ユーザー・つまり消費者に回ってきて
負担させられていることになる。

奥が深い問題だ。


さて、会社のＴ君などはここＳＧＣの「短感」コーナーが
主なニュースの入手先であるらしい。
それはもっともっと問題だ。

君は新聞を読みなさい。