団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★沖縄の反日売国左翼・在日が知事選でやりたい放題

2018年09月06日 | 沖縄

　　もう沖縄の反日売国左翼・在日共は自棄糞のようです。埋め立ての撤回をするは、既に選挙運動はやるはと完全に法律は無視です。
　　ところが、それが通る沖縄というのも恐ろしいものがあります。これも、政府・自民党が腰の引けた対応を続けてきたことにより奴らを調子付かした結果です。

　　もし、知事選で敗れるようなことがあれば、今度こそ日本の消滅も近いのじゃないでしょうか。
　　それでも政府・自民党は何の手も打たないつもりなのでしょうか。今度こそ機動隊を派遣して選挙違反を徹底的に取り締まるべき。


 pic.twitter.com/RFePgdSb0z

　　沖縄の人達は、今度こそ目覚めてくれるのでしょうか。


★朝日のメタタグ、後で加えられていた

2018年09月06日 | 朝日新聞

　　朝日のタグ問題は、昨日も書いたようにテーミスの参戦とそれを報道した産経位が書いてくれていますが、反日売国左翼・在日マスメディアは相変わらず報道しない自由を行使しています。

　　そんな中でも、この問題のきっかけになった山岡さんが、もっとあるだろうと詳しく分析してくれているようです。　
　　想定通り、まだまだあるようです。と言うか、タグを後で加え得たり、記事の期限を限定したりしているようです。
　　全く、姑息です。完全に日本人を虚仮にしています。

　　これを報道しない反日売国左翼・在日マスメディアは、完全に同罪です。尤も、代表とも言える朝日とNHKを潰せば、後は一斉に方針が変わるでしょう。


トランプさん「真珠湾」発言の米紙報道は捏造

2018年09月06日 | マスメディア

　　日本の反日売国左翼・在日マスメディアの捏造 は朝日やNHKを筆頭にやりたい放題です。
　　ところが、アメリカも酷いものです。トランプさんが敵対視するのも当然でしょう。

　　それにしても、今回の「真珠湾」発言の捏造は酷すぎませ。まさに、ここまでやるかです。

　　産経新聞が詳しく書いてくれています。

　　産経ニュースより　　　　　 2018.9.4

　　ト ランプ米大統領「真珠湾」発言の米紙報道　日時・場所・文脈とも全く異なると判明　政府高官明かす

  　トランプ米大統領が６月の日米首脳会談で安倍晋三首相に対し、日本の通商政策をめぐり「真珠湾攻撃を忘れないぞ」と発言したと米紙ワシントン・ポストが 報じた問題で、発言があったのは首脳会談の場ではなく、日時や場所、文脈も全く異なることが３日、分かった。複数の政府 高官が明らかにした。

　ワシントン・ポスト紙は８月２８日、首相が６月７日にホワイトハウスを訪れた際に、トランプ氏が真珠湾攻撃に触れた 後、米国の対日赤字について激しく非難したと伝えていた。ところが実際は、真珠湾への言及があったのは４月１８日に、米 南部フロリダ州で両首脳がゴルフを開始する場面だったという。

　政府高官によると、トランプ氏は「日本は、米国をたたきのめすこともある強い国じゃないか」と真珠湾攻撃を持ち出して ジョークを述べた。日本を脅かしたり不快感を示したりしたわけではなく、むしろ日本を称賛する文脈だった。

　ワシントン・ポスト紙の報道を受け、日本国内では「（日米関係はかつてないほど強固という）首相の訴えの信ぴょう性が 揺らぐ」（時事通信）、「対日貿易赤字の削減を目指し圧力を強める狙いがありそうだ」（共同通信）などといった報道が相 次いだ。

　また、首相と自民党総裁選を争う石破茂元幹事長は報道を受けて講演で「友情と国益は別だ」とくぎを刺し、国民民主党の 玉木雄一郎共同代表はツイッターで「良好に見える安倍トランプ関係だが冷却しているという」とつぶやいていた。

　　日米共にマスメディアは産経以外は信用できません。【虎ノ門ニュース】で、藤井厳喜さんも怒りをぶつけてくれていま す。

 

 


★日本財界も考え直して欲しい

2018年09月06日 | 日本的経営の崩壊

　　昨日、下で日本の経済界がおかしいと、この期に及んでもトランプさんの意を忖度することもなく中国への傾斜に怒りをぶつけました。

　　ところが、肝心なものを忘れていたようです。【虎ノ門ニュース】で藤井厳喜さんがズバリと怒りをぶつけてくれました。
　　そうです、ウィグル問題などで自ん件を蔑ろにする国に投資をして恥ずかしくないのですか。
　　まさに、「いい加減に目を覚まさんかい！日本財界！」です。恥を知れ。


　　やはり、財界が日本を滅ぼしそうですね。歴史教育が一番必要なようです。


★安倍政権のエネルギー政策はまだアレと同じ

2018年09月06日 | 原発

　　週末恒例の青山さんの【答えて、答えて、答える！】は、今度も中身が濃いものでした。

　　まずは、メタンハイドレートなどの予算に対する怒り。
　　8月13日、第 ６８８９回の「  ★安倍政権のエネルギー政策は菅直人政権と瓜二つ」で、取り上げた櫻井よしこさんの記事をその通りと発言。

　　後半は、8月17日、第１５２０回の「★原爆投下でチャーチル英首相が７月１日に最終同意署名」で取り上げた、原発投下に同意署名したチャーチルが、日本を戦争に引き摺り込んだ張本人であることを教えてくれました。何のことはない、日本はチャーチルに翻弄されたということのようです。
　　やはり、あの時代はスターリン・ルーズベルト・チャーチルと大悪党共が揃っていたようです。


　　中韓では、青山さんの時節である「させて頂く」など、特に政治家が多用する馬鹿丁寧な使い方に怒りを込めて語ってくれています。
　　これは、実は私も何時の間にか影響させられていたようで、この部屋でもやたら丁寧な言葉を書いているのじゃないかと反省しています。


★在日に地方参政権付与を日本政府に勧告

2018年09月06日 | 韓国

　　昨日のニセ慰安婦問題に次、国連委が反日売国左翼・在日共の工作で無茶苦茶なことを日本に勧告したようです。
　　何と、地方参政権を奴等に与えよとのことです。反日売国左翼・在日共がどこの為に働いているかが良く分かります。
　　それをあっさりと受け入れる国連委の腐敗も極まれりですね。やはり、解体しかないでしょう。

　　共同通信より　　　　　2018/8 /31
　　
　　地方参政権付 与を日本政府に勧告

　　在日コリアンを巡り国連委

　【ジュネーブ共同】国連人種差別撤廃委員会が30日公表した対日審査報告書は、在日コリアンが何世代にもわたり「地方参政 権もなく、国家公務員の管理職などに就けない」差別的な状態にあることに懸念を表明、地方参政権を付与するよう日本政府に勧 告した。

　また朝鮮学校が高校生向けの就学支援金制度の対象外となっていることに懸念を表明、同学校の生徒たちが差別なく教育の機会 を与えられるよう要請した。

　日本政府は、朝鮮学校は在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）との関係から「法令に基づく学校の適正な運営が行われていると認 められない」として支援金制度適用から除外したと説明している。

　　昨日の、ニセ慰安婦問題では河野外相が国連委を強く批判したそうですが、奴等にとっては、そんなものは何の効き目も無いでしょう。

　　産経ニュースより　　　 2018.8.31

　「委 員会の存在意義にも関わる」　河野太郎外相、慰安婦勧告の国連委批判

　河野太郎外相は３１日の記者会見で、国連人種差別撤廃委員会が慰安婦問題について「被害者中心のアプローチによる恒久的な 解決」を日本政府に勧告した件に対し「委員会で取り上げるべきものでないとはっきりしている。繰り返し、そういうこと（勧 告）が行われるのは、委員会の存在意義にも関わってくる」と述べ、同委員会の対応を強く批判した。

　日本政府は、慰安婦問題は人種差別撤廃条約の適用対象外だと主張してきた。河野氏は「委員会としてマンデート（権限）のあ るものに集中して議論するという改革が必要ではないか」と強調し、国連改革の中で委員会のあり方を見直す必要性に言及した。

　　どんな正論も確信犯には効き目はありません。やはり、拠出金を止めるか脱退しかないでしょう。何を恐れているのでしょう。
　　国民も、杉田さん達の活動のお陰で国連の胡散臭さに気が付いています。ここで今まで通りの腰の引けた対応をしていると国民が政権を見離すことになるでしょう。


中国の工業ラストベルト地帯は経済危機に直面

2018年09月06日 | 中国

　　満州の凄さを知ったのもネットのお陰でした。それまでは配線時の引き揚げの悲惨さばかりの情報だったので、日本の大失敗と思ってました。
　　ところが、あの素晴らしい都市計画などを動画で見ると、今の時代より余程計画性があったのじゃないかと思えてしまいます。
　　もし、満州が計画通りに発展していたら今頃はどんな国になっていただろうかと考えるだけでもワクワクするものがあります。何とも、勿体無いことです。

　　さて、その本来なら素晴らしい国になったのじゃないかと思われる満州の現在を、何時もの宮崎さんが詳しく書いてくれています。

 　宮崎正弘の 国際ニュース・ 早読みより　　平成３０年（２０１８年）８月３1日（金曜日）　通巻第５８１０号　

　夢ははかなく消えて、中国の工業ラストベルト地帯は経済危機に直面
　　東北三省（旧満州）のＧＤＰは中国全国平均を下回った

　嘗て輝かしい未来の発展が約束されていた。満鉄が誇った特急「亜細亜号」は大連から瀋陽（旧奉天）、長春（新京）を経て哈爾浜へ。そこで乗換え、大慶、チチハル、ハイラル、満州里へと繋がって、石炭、セメント、化学製品、鉄鋼を運んだ。

　或る年の満州投資は、日本の予算の４０％を超えた。日本からの入植者も多かったが、人口の急増は山東省からの移民だった。朝鮮族の移住も夥しく、満州建国の偉業は達成できるかに見られた。

　敗戦の混乱に乗じてソ連軍が侵攻し、満州のヒト、モノ、カネを奪った。その後、国共内戦で蒋介石が八路軍に敗退し、台湾へ逃げ延びた。旧満州は新中国に編入され、黒竜江省、吉林省、遼寧省となって「東北三省」と呼ばれる。この地帯の面積は、フランスと英国を足したほどの宏大さをほこり、大慶では石油が発見され、石炭は露天掘りだった。

　東北三省は中国の工業化のモデル地帯となった。なぜなら日本の残したインフラ、工業設備、鉄道、道路があって、その上にソ連の投資が重なったからだ。鉄鋼、機械、重化学、石炭、セメント。東北三省はブームに沸いた。当時の中国で、もっとも先進的な、長厚重大の工業地帯だった。

　計画経済が破綻し、工業地帯の衰退が急激に進んでいく。江沢民政権は非効率的な国有企業の再編をすすめ、各地にあった鉄鋼メーカーは、集団化を急ぎ、朱容基首相は、余剰人員と設備の廃棄、大量の解雇を断行した。改革開放の側面は国有企業の整理だった。
　火が消えたように工業地帯は荒廃して、貧困が深まった。

　胡錦涛政権では温家宝首相が「再活性化」計画をぶち挙げ、政府予算が雪崩れ込んだ。大連―哈爾浜の新幹線工事も槌音高く始まり、あちこちに工業団地が造成され、また人民公社は農業社として近代農業に生き残りを賭けた。

　遼寧省には薄煕来が大連市長に、李克強が省書記に就き、日本企業はなじみも深く、東北人はまた日本人と性格が似ていることもあって、製造、建築、さらにはホテル、スーパーなどの第三次産業にも進出していく。
　トヨタは吉林省長春に大工場を建て、随行して多くの部品メーカー画も進出を余儀なくされた。だから長春市内にも日本人相手もカラオケ、スナックが無数にあった。

　同時に改革開放は旅行が自由化されたため、旧満州からの引き揚げ組がセンチメンタルジャーニィで夥しいツアーを組んだ。残留孤児が集中した黒竜江省からは、日本への移住が本格化し、くわえて日本の農村への花嫁も、黒竜江省からが主だった。この人脈が、池袋にチャイナタウンを形成して行くのは、後年のはなし。

　▲あの改革開放は東北三省にとっては下降の始まりだった

　この頃、筆者もよく旧満州のあちこちを歩いたが、高層ビル建築ラッシュ、とくに遼寧省には日本企業の進出ラッシュが顕著で、町は賑わっていた。スイフェンガは７万人の人口が瞬く間に２０万人となり、ロシア美女の陪席するスナックもあった。大連の森ビル周辺は「日本人村」が出来た。タクシーを捕まえるのはたいへんだった。

　だが、上海、広東の大ベルト地帯の急発展に比べると、寒冷地であることも手伝い、やがて発展から取り残される。人口が東北三省全体で日本の人口と同じ１億２０００万強だが、ひとりあたりのＧＤＰで言えば、北京、上海、広東の収入と雲泥の差がある。人口は２０１６年だけでも３５万人減った。
　
　２０１７年、東北三省のＧＤＰ成長率は４・２％、出生率は１・２４％と日本並みとなって全国平均よりはるかに低い。
　とりわけ外国からの投資は５３億ドル（２０１６年）から３０億ドル（２０１７年）へ、４２・２％もの減速ぶり。民間投資は３９４０億元（６兆７０００億円）で７・４％減速となった。

　今では中国トップ５００企業のうち、東北三省にある企業は僅か９社のみ。改革開放は東北三省にとっては下降の始まりだったのだ。

　　ソ連や中国が絡むとこんな悲惨なことになるんですね。つくづく、満州を日本人の手で発展させたかったと悔やまれます。
　　もしかしたら、世界の情勢も今とは全く違ったものになっていた可能性もあるのじゃないでしょうか。
　　つまりは、世界が日本のやり方の素晴らしさを知り、シラス国を受け入れていたかも知れません。まさに、世界は理想郷になっていたかも。

今度こそ、日本の時代が来ることを期待しましょう！