私は2012年9月28日に輪島市を訪れていた。石川県の伝統的建造物群保存地区の加賀市橋立地区、並びに2006年の能登半島地震から復興した輪島市黒島地区を訪れ輪島市に宿泊していた。
そして2024年1月1日の能登半島沖地震で、街の中心地区は地震後の大火で全て焼失した。既に皆無となった街が、かって活きていた頃の画像をアップさせた。この街の風景が全て消失し失われた風景である。
当時京都からサンダーバードがあったので金沢へは2時間でアクセスできた。そこから高速バスで3時間ぐらいかかったと記憶している。こうした高速交通システムを利用しても、やはり僻地に近い。
先ず街の中に1軒だけのホテルは古びていて一寸ねぇーという気分だった。黒島地区の帰りにタクシーの運転手さんに地元の人がゆく飲み屋に連れていってもらった。確かに食材は旨い。
人間には隠棲願望がある。古来から多くの文化人達が里山に隠棲していた。そんな私も当時の輪島の街を歩きながら、世の中が嫌になったら誰にも知らせること無くこの街に移り住めると考えていた。ここは都市とのパイプも希薄だし都会と縁を切って隠れ家にするには調度よい街なのである。そんな隠れ家物件を物色するようかのに街を徘徊していた。川の対岸の上町あたりならば今でも残っているが、朝市が開かれる中心地区は火災で消失してしまった。
その後多くの救援者達が訪れ、そして街の名前が全国に知れ渡ってしまった。密かな隠れ家構想は地震とともに消えていった。
私にとっての輪島市とはそんなところであった。
輪島市上町周辺は落ち着いた空気が漂い住むならこのあたりだろうと考えていた。どうせ古い民家は余っているから土地毎買っても安いはずだ。これを改装すれば面白い移住になる。それに冬の酷寒の寒さを体験すれば人生の空しさも日本海の暴風で吹き飛ばされる。そんなときは酒だな。そして酒は旨いのである。この時代のオリンパスレンズは悲しいほどに解像力が悪かった。だからリーニュクレールというモードを使い写りの悪さをカバーしていた。
輪島市
OLYMPUSE-M5, M Zuiko Digital 14-150mm F4.0-5.6、
OLYMPUS E-P3,M.Zuiko Digital ED 9-18mm F4.0-5.6
追記
ハマスがイスラエルを大規模攻撃してから1年が経過した。ChatCPTを用いてこれまでの情報を整理した。1年前ハマスがイスラエルに対して大規模攻撃を行った理由は、6つの要因がある。整理してみよう。
1.パレスチナ問題の長期化
パレスチナとイスラエルの対立は数十年続き、ガザ地区ではイスラエルによる封鎖や制裁、経済的困難、そして定期的な軍事衝突により、人道的な状況が悪化。このような背景から、ハマスはイスラエルとの対立を強化する戦略をとり、パレスチナ問題の注目度を世界に高める狙いがあった。
2. イスラエルとアラブ諸国の関係改善
近年、イスラエルはいくつかのアラブ諸国と外交関係を正常化する動きを見せている(アブラハム合意)。これによりパレスチナ問題が国際的な注目を浴びにくくなってきた。ハマスは、この攻撃を通じてパレスチナ問題を再び国際的な議題に引き戻すことを目的とした。経済的に困窮している俺たちの存在を世界は忘れるな!、というわけだ。
3. ハマス内部の政治的目的
ハマス内部でも権力争いや政治的対立が存在する。ガザ地区の統治が経済的に厳しい状況にあり、ハマスの指導部は支持を得るために過激な行動をとる場合がある。特に、過去の攻撃や軍事的行動がハマスの支持基盤を強化した例もある。今回の攻撃もその一環と考えられる。つまりハマスの内部対立が災いしている。これが紛争解決を長引かせているのか。
4. 宗教的・イデオロギー的要因
ハマスはイスラム主義的な武装組織であり、イスラエルの存在を認めず、イスラエルに対して「抵抗」を続けることを使命としている。宗教的、イデオロギー的な視点から見れば、ハマスはイスラエルとの平和的な共存を拒否しており、イスラエルに対する攻撃は「正当な抵抗行動」として正当化されている。
5. イスラエルの国内状況への影響
2023年のイスラエルでは、ベンヤミン・ネタニヤフ政権が国内での政治的危機や司法改革をめぐる大規模な抗議活動に直面。ハマスはこの国内の混乱を利用し、イスラエルが一時的に弱体化していると考え、攻撃の好機と捉えた可能性もある。
6. 報復やエスカレーションの連鎖
ハマスとイスラエルの間では定期的に小規模な衝突や報復攻撃が行われている。2023年の攻撃も、このような衝突の連鎖の一環として位置づけられる可能性がある。ハマスはイスラエルに対する過去の軍事行動や封鎖に対して報復を行ったと主張するかもしれません。
これこそ二項対立で解けない国際問題だ。
解決の方向としてパレスチナの国家承認がある。これについてみてみよう。
1.国連での地位
2012年11月29日、国連総会は「オブザーバー国家(Non-member observer state)」として認めたが正式な国連加盟国ではない。従ってパレスチナは国連では未承認国家である。
2.西側諸国の対応
アメリカやイスラエルは、パレスチナとイスラエルの二国間交渉を通じて平和的に独立国家の地位が確立されるべきだという立場。アメリカは特に、パレスチナ国家が国際的に承認されるためには、イスラエルとの紛争解決と安全保障の確立が不可欠だと主張している。
3. パレスチナの実質的な支配と限界
パレスチナ自治政府(PNA)は、ガザ地区とヨルダン川西岸地区の一部を実質的に統治しているが、完全な主権を持つ独立国家のような支配は行えていない。特に、ガザ地区は武装組織ハマスが統治しており、ヨルダン川西岸地区はイスラエル軍の支配が強い地域もあるため領土全体に対する統治権は限定的。基本はイスラエルとパレスチナの問題であるが、ガザ地区を実効支配しているのは武装組織ハマスである。ここにパレスチナ政府が主導的に動けない理由があり問題を拡大させてしまった。
4.解決の方向
国際社会の多くは、「二国家解決」を支持。これは、イスラエルとパレスチナがそれぞれ独立国家として共存するという考え方。しかし、イララエル、パレスチナ、ハマスという三国家構造になってしまった。そうした三角構造の中で世界中の市民の叫び声は、どの国に対して発しているのか?。あるいはこれまでの国家という概念の問題か?。
そう考えると、もう一つの声の主として市民というカテゴリーがある。イスラエルでもなく、パレスチナでもなく、ハマスでもない、「civil state」、あるのだろうか?。