先月田舎に着いたその日に、子供の時から馴染みのＭ商店が小奇麗なコンビニに置き換わっているのに気が付いた。いつも店にいたオバサンも年だから、この日が来るのを予想していた。だが、数日後に個人経営のスーパーＭのシャッターが下りているのを見た時はショックだった。そこは旧道と国道が繋がる橋から小学校に向かう最も便利な場所にあり、地域のシンボルだった。
昨日、この辺一帯で手広く木材の商売している会社の常務にこの話をすると、彼はもう一つの地域シンボルである商店Ｎセンターもクローズしたと教えてくれた。魚屋とか八百屋はあるが、年寄が歩いて行けまとめて買い物が出来る昔からのお店が無くなった。正確に言えばコンビニがある。大きなスーパーが数軒あるが、年寄にはどこも車でしか行けない距離だ。だが、私は故郷の消滅は後継者不測の農業が同時進行すると予測する。
昨日の日本経済新聞によると、２５年後の２０４０年には人口減で自治体の半数が消滅する恐れがあると報じていた。田舎の愛媛県大洲市は消滅するのか分からないが、実家は市の中心から少し離れたところの山の麓の集落にあり、この辺の集落は比較的裕福だが総て厳しいと予想する。先に「田舎暮らし雑感１４春（３）」で紹介したように子供がいないのだ。集落に子供が数人いるだけで、この辺でも子供がいる印の鯉のぼりが数本しか見かけなかった。だが、彼等が成人する前に問題は起こる。
上記の記事によれば出産に適した年齢の２０－３９歳の女性が激減しているという。この辺も同じだ。散歩等で見かけるのは９割方老人ばかりだ。子供が少ないのは２０－３９歳の人達も少ないということであり、従って農業を引き継ぐ人たちも少ないということだ。かくいう私も農家の息子、実質は田んぼを無償で貸して稲作を続けてもらい土地が荒れない様にしている。母が死んだら私が農協の組合員にしてもらう積りだ。現在の農協は兼業若しくは私みたいな土地持ちの組合員が大勢を占め、国の農業保護は実質こういう人達の為に向かっていた。
故郷を消滅から救うには一体どうすればいいのだろうか。マクロでは、毎年増えていく巨額の社会保障コストの比重を年寄から若者に移すことだ。年寄が出てきてテレビで「生活できない、殺すのか」と言い選挙に負けそうになっても、老人の為には効率化で対応し税金は子供の未来の為により多く使うべきだ。年寄の比重が高い選挙や世論調査を乗り越えて何とか国民的コンセンサスを得なければならない。その上で消滅を避けるための決め手が必要だ。例えば生活の効率化はコンパクトシティを推進し、その上で故郷の生き残りに地域独自の＋アルファーが必要だ。■
