＜な～るほど介護＞ どんな場所？「認知症カフェ」／ボパールの悲劇 忘れてはならないもの

ひさしぶりの晴天。
サザンカが真っ赤に燃えているようです。

ひさしぶりの接写。








マホニアの花茎


このところ寒い日が続いたからか、
前に水をやったときには気が付かなかった、
キンリョウヘンの花芽がふくらんでいます。
　　

このところ、いそがしいので、
体力をつけるためにお肉続き。
とはいえ、
牛肉は少しだけのかくふ入りすき焼き風煮


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今日の中日新聞生活面に、
愛知県東郷町の「認知症カフェ」のことが載っていて、
ひょっとしたら、と思って読みすすんだら、
友人がかかわっているカフェでした。
やっぱり！　山下律子さんが出てました！

＜な～るほど介護＞　どんな場所？「認知症カフェ」 　 2014年12月24日 中日新聞 　認知症患者や家族、ボランティアらが交流する「認知症カフェ」が、全国的に増えている。家族が悩みを相談し合ったり、認知症に関する知識を広げたりするのに役立っているという。記者も立ち寄ってみた。 ◆悩み共有「心のよりどころ」 　愛知県東郷町の空き家を活用した貸しスペース「ギャラリー悠遊」。月二回、だれでも参加できる「いきいきカフェ」が開かれている。今月二日、入り口のドアを開けると、「いらっしゃい」と事務局の人が出迎えてくれた。 　十六畳ほどの部屋で、数人がテーブルを囲んで歓談の真っ最中。「入院時に付き添うことを病院側から求められて、きょうだいで交代で病院に行ったわ」。参加した女性（７０）が、認知症の親を介護した時の苦労を語ると、他の参加者が大きくうなずいた。 　看護師で事務局の女性（７２）は、訪問看護した時の経験を語り始めた。その家族は、認知症を患う高齢の夫と、介護する妻。夫は、自宅から遠く離れた生家にしきりに帰りたがった。 　「奥さんを何度も突き飛ばして大変だったけど、奥さんから相談を受けた知人が夫に付き合って外出してくれるようになったら、暴力を振るうことはなくなったんです」 　夫は、最期まで自宅で暮らし続けることができた。「やっぱり、周りがちょっと手伝ってくれるだけでも家族は助かりますよね」。女性はこう締めくくった。 　カフェの参加費は、お茶代百円のみ。お菓子を食べたりお茶を飲んだりして、気軽に話ができる雰囲気だ。地元のＮＰＯ法人「地域の応援団えがお」が八月から、町の委託を受けて開設している。 　参加者らの会話を聞きながら、ＮＰＯ代表の山下律子さん（５０）＝同町＝は「カフェの認知度が低いので参加者はまだ少ないけれど、少しずつ増えているんですよ」と笑顔で話す。来訪者が認知症かどうかは聞かない。認知症の人を特別視せず、誰もが普通に暮らせる社会を願うから。「認知症の人が戸惑わない対応を心掛けています」 　地域の応援団えがおは月一回、認知症に詳しい看護師らを講師に招いて講演会も開催している。事務局には、認知症講座の講師を務める「認知症キャラバンメイト」もおり、相談にも乗っている。 　認知症患者は、高齢者を中心に全国で四百六十二万人（推定）にも達する。しかし、患者によって症状の違いがあることや、介護する場合の対処法などは十分には知られていない。カフェは、患者の介護に悩んでいる家族の「心のよりどころ」になるとして期待されている。 　全国的に増えているカフェだが、「認知症カフェ」をキーワードにインターネットで検索しても、欲しい情報にたどり着かないことが多い。「オレンジカフェ」（愛知県東浦町、岐阜県垂井町、福井県鯖江市など）、「ケアドカフェ」（愛知県岩倉市）など、名称を工夫しているからだ。自治体が運営費を助成することが多いので、参加を希望する人は、介護保険窓口に問い合わせを。 （佐橋大）

中日新聞は、社説もよかったです。
「ボパールの悲劇」は、ちょうど有機農業をやっていた時のことだったので、
とても衝撃的な事件として、記憶に残っています。

社説:ボパールの悲劇　忘れてはならないもの 2014年12月24日 中日新聞 　「ボパールの悲劇」を覚えてますか。インドで起きた史上最悪の化学工場事故。あれからちょうど三十年。水俣や福島の歴史が重なります。もう二度と“史上最悪”を繰り返してはならないと。 　ボパールは、インド中部マディヤプラデシュ州の州都である。 　この街で一九六九年、米ユニオン・カーバイド社（後にダウ・ケミカル社が買収）の子会社が、殺虫剤工場の操業を開始した。 　「すばらしい工場」と呼ばれ、雇用の創出が歓迎された。しかし住民は、ドイツの専門家が「中心部に原子爆弾があるようなもの」と指摘したその危険性に関しては、十分知らされていなかった。 　八四年十二月二日深夜から三日にかけて、原料のイソシアン酸メチル（ＭＩＣ）を詰めたＥ六一〇号タンクに異変が起きた。排水すべき、すすぎ水がタンクに逆流し、流入した不純物が四十二トンのＭＩＣと反応、タンク内の温度と圧力が急上昇、肺を侵す有毒ガスが大量に発生し、風に乗って人口密集地域を覆った。 　夜明けまでに二千人以上が命を落とし、最終的な死者は二万五千人、三十万人以上が被害を受けたとされている。 　経費節減のため、三重といわれた安全装置は、すべて作動できない状態にあり、タンクの温度計さえ、動いてはいなかった。 　支払われた補償金は、日本円にすれば一人五万円足らず、工場跡地では今もなお、土壌や地下水の汚染が進んでおり、呼吸器系の障害や手足の感覚まひを訴える住民は後を絶たない。当時の経営責任者は刑事責任を拒絶した。米政府もこれをかばった。 　インド政府はこの大惨事を教訓に、原子力損害賠償法を制定した。設備を造った業者にも、原発事故の責任を厳しく問える。 　だが教訓はそれだけか。遠い異国の惨状に、水俣や福島が重なって見えないか。 　再来年、水俣病“正式確認”から六十年になる。ところが、その正体は明らかでなく、患者は増え続けているではないか。 　福島事故の原因は定かでなく、十二万人を超える被害者が異郷で四度目の年を越す。なのに、政府は再稼働ばかりを急ぐ。 　「人とその安全は、あらゆる技術的冒険の第一の関心事でなければならない」 　アインシュタイン博士のこの言葉を、もう一度かみしめたい。新しい年が来る前に。

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