★ http://www.bllackz.com/?m=c&c=20151127T1610380900 から転載
極めて幼稚なプロパガンダを繰り広げたと非難されるテレビ局
テレビ局が安保法案の賛成意見を黙殺して、反対意見ばかりを取り上げて世論を歪めているというのは以前から指摘されており、大きな疑問が投げかけられていた。まさに偏向報道と言うしかない内容である。
これについてはあまりにもテレビ局の姿勢がおかしすぎるとして「放送法遵守を求める視聴者の会」という有識者による組織も立ち上がった。
テレビ局は世論を誘導するために存在する機関ではないし、まして国民を洗脳するための機関でもない。テレビ局というのは政治的に公平であり、中立であり、多くの意見を紹介する媒体であるべきなのだ。
今のテレビ局はそれができていない。いや、テレビ局だけでなくマスコミ全体が馬鹿げた世論誘導の場となってしまっているのが現状だ。
こうした中、2015年11月26日、「放送法遵守を求める視聴者の会」は記者会見を行い、ケント・ギルバート氏は今のテレビ局の報道姿勢を痛烈に批判している。
「放送局の傲慢な態度は、非常に許し難い。特に安保法制について言うなら、極めて幼稚なプロパガンダを繰り広げ、実に醜かった」
超が付くほど異常な偏向報道する番組もあった
テレビ局の世論誘導が激しく批判されるようになったのは、韓流を押し付けるようになった頃である。
韓流というは韓国のゴミのようなコンテンツや韓国崇拝を日本人に押し付けるものだったが、フジテレビが主導したこうした韓国ゴリ押し報道は、2011年には激しい抗議デモとなって噴き出した。
テレビ局はそれでも懲りておらず、延々と韓国ステマを繰り返し続けて視聴者に捨てられるようになり、今ではフジテレビも単体決算では赤字になるまで落ちぶれた。
テレビ局の姿勢がまったく変わらないのは、テレビ局に中国・韓国・北朝鮮の工作員が大量に紛れ込んでいるからであると言われている。
日本の安保法に関しても、中国・韓国・北朝鮮といった「特定アジア」が日本の軍事的影響力が増すのを恐れて反対しているので、テレビ局ならびにマスコミに巣食った工作員たちも気が狂ったように安保法に反発したというのが事実である。
安保法に反対していたデモ団体は中国・韓国の工作員が大量に動員されていた。さらに、日本人の若者が騒いでいるデモも、実は共産党の別働隊であることも分かっている。
しかし、テレビ局はこの胡散臭いデモや反対の声ばかりを拾い上げていた。
「放送法遵守を求める視聴者の会」によると、報道の90％以上を反対の声で埋め尽くし、超が付くほど異常な偏向報道する番組もあったという。
街で抗議デモを繰り広げている人間たちが特定アジアの工作員か、日本共産党の別働隊であることを隠しながら、あたかも日本人の声のごとく報道していたのだ。
これでテレビ局を信用しろと言っても無理な話だ。
テレビ局だけではない。朝日新聞や毎日新聞もそうしたプロパガンダの担い手である。マスコミ全体がゴミかクズのようになってしまっている。
スクープするどころか、必死に隠蔽するマスコミ
そういったこともあって、もうマスコミの存続価値がひどく低下している。調査能力も低下し、報道も偏向し、取り上げるべき事件を隠蔽し、時には重要事件の犯人の本名すらも報道しないこともある。
マスコミと言えば、いろんな新しい話題を提供したり、隠されていた事実を明るみに出す目的もある。
大きなニュースをつかんで報道する「スクープ」がマスコミの命だった時代もある。しかし、今のマスコミはスクープどころか隠蔽の嵐である。
ジャーナリストが「お前の赤ん坊を豚の餌にしてやる」と叫んでいるような特大事件すらもスクープしないで隠蔽してしまうような時代だ。（女性に殺害予告する新潟日報社の坂本秀樹は犯罪者そのもの）
だから、それを取り上げるインターネットの方が逆にスクープを扱う時代となり、マスコミが必死でそれを隠蔽する側となってしまっている。
そんな状況なので、マスコミはもうインターネットに対抗することが不可能になってしまっているのである。
スクープだけではない。マスコミの得意なもののひとつとして、有名人のインタビューや本音を探る企画があるが、こんなものも意味をなくしてしまった。
なぜなら、芸能人自体がインターネットを使い、ツイッターやブログやＳＮＳで本音を発言しているからだ。
著名人がインターネットで発言した内容は、マスコミを経由しなくても一般人が自由に触れることができる。それはマスコミという検閲を通さないし、タイムラグもない。
自分が気になる有名人がいれば、フォローすればいつでもリアルタイムに有名人の言動を知ることができる。しかも、マスコミがフォローしないタイプの有名人ですらもインターネットではフォローできる。
これではマスコミが勝てるわけがない。その結果として、マスコミは今のビジネスモデルで生き残ることが不可能になり、次々と規模を縮小し、記者をリストラし、会社自体が売り飛ばされている。
マスコミは、インターネットによって殺される
インターネットの情報の広がりは、かつてのマスコミのスクープとまったく同じ役割を果たしている上に、その範囲とスクープ度のレベルは格段に上だ。
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極めて幼稚なプロパガンダを繰り広げたと非難されるテレビ局
テレビ局が安保法案の賛成意見を黙殺して、反対意見ばかりを取り上げて世論を歪めているというのは以前から指摘されており、大きな疑問が投げかけられていた。まさに偏向報道と言うしかない内容である。
これについてはあまりにもテレビ局の姿勢がおかしすぎるとして「放送法遵守を求める視聴者の会」という有識者による組織も立ち上がった。
テレビ局は世論を誘導するために存在する機関ではないし、まして国民を洗脳するための機関でもない。テレビ局というのは政治的に公平であり、中立であり、多くの意見を紹介する媒体であるべきなのだ。
今のテレビ局はそれができていない。いや、テレビ局だけでなくマスコミ全体が馬鹿げた世論誘導の場となってしまっているのが現状だ。
こうした中、2015年11月26日、「放送法遵守を求める視聴者の会」は記者会見を行い、ケント・ギルバート氏は今のテレビ局の報道姿勢を痛烈に批判している。
「放送局の傲慢な態度は、非常に許し難い。特に安保法制について言うなら、極めて幼稚なプロパガンダを繰り広げ、実に醜かった」
超が付くほど異常な偏向報道する番組もあった
テレビ局の世論誘導が激しく批判されるようになったのは、韓流を押し付けるようになった頃である。
韓流というは韓国のゴミのようなコンテンツや韓国崇拝を日本人に押し付けるものだったが、フジテレビが主導したこうした韓国ゴリ押し報道は、2011年には激しい抗議デモとなって噴き出した。
テレビ局はそれでも懲りておらず、延々と韓国ステマを繰り返し続けて視聴者に捨てられるようになり、今ではフジテレビも単体決算では赤字になるまで落ちぶれた。
テレビ局の姿勢がまったく変わらないのは、テレビ局に中国・韓国・北朝鮮の工作員が大量に紛れ込んでいるからであると言われている。
日本の安保法に関しても、中国・韓国・北朝鮮といった「特定アジア」が日本の軍事的影響力が増すのを恐れて反対しているので、テレビ局ならびにマスコミに巣食った工作員たちも気が狂ったように安保法に反発したというのが事実である。
安保法に反対していたデモ団体は中国・韓国の工作員が大量に動員されていた。さらに、日本人の若者が騒いでいるデモも、実は共産党の別働隊であることも分かっている。
しかし、テレビ局はこの胡散臭いデモや反対の声ばかりを拾い上げていた。
「放送法遵守を求める視聴者の会」によると、報道の90％以上を反対の声で埋め尽くし、超が付くほど異常な偏向報道する番組もあったという。
街で抗議デモを繰り広げている人間たちが特定アジアの工作員か、日本共産党の別働隊であることを隠しながら、あたかも日本人の声のごとく報道していたのだ。
これでテレビ局を信用しろと言っても無理な話だ。
テレビ局だけではない。朝日新聞や毎日新聞もそうしたプロパガンダの担い手である。マスコミ全体がゴミかクズのようになってしまっている。
スクープするどころか、必死に隠蔽するマスコミ
そういったこともあって、もうマスコミの存続価値がひどく低下している。調査能力も低下し、報道も偏向し、取り上げるべき事件を隠蔽し、時には重要事件の犯人の本名すらも報道しないこともある。
マスコミと言えば、いろんな新しい話題を提供したり、隠されていた事実を明るみに出す目的もある。
大きなニュースをつかんで報道する「スクープ」がマスコミの命だった時代もある。しかし、今のマスコミはスクープどころか隠蔽の嵐である。
ジャーナリストが「お前の赤ん坊を豚の餌にしてやる」と叫んでいるような特大事件すらもスクープしないで隠蔽してしまうような時代だ。（女性に殺害予告する新潟日報社の坂本秀樹は犯罪者そのもの）
だから、それを取り上げるインターネットの方が逆にスクープを扱う時代となり、マスコミが必死でそれを隠蔽する側となってしまっている。
そんな状況なので、マスコミはもうインターネットに対抗することが不可能になってしまっているのである。
スクープだけではない。マスコミの得意なもののひとつとして、有名人のインタビューや本音を探る企画があるが、こんなものも意味をなくしてしまった。
なぜなら、芸能人自体がインターネットを使い、ツイッターやブログやＳＮＳで本音を発言しているからだ。
著名人がインターネットで発言した内容は、マスコミを経由しなくても一般人が自由に触れることができる。それはマスコミという検閲を通さないし、タイムラグもない。
自分が気になる有名人がいれば、フォローすればいつでもリアルタイムに有名人の言動を知ることができる。しかも、マスコミがフォローしないタイプの有名人ですらもインターネットではフォローできる。
これではマスコミが勝てるわけがない。その結果として、マスコミは今のビジネスモデルで生き残ることが不可能になり、次々と規模を縮小し、記者をリストラし、会社自体が売り飛ばされている。
マスコミは、インターネットによって殺される
インターネットの情報の広がりは、かつてのマスコミのスクープとまったく同じ役割を果たしている上に、その範囲とスクープ度のレベルは格段に上だ。
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