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ソロスの動きから見える・バブルの終焉と貴金属の時代

2016年06月22日 08時48分08秒 | 経済戦争
★ http://www.mag2.com/p/money/15385

ついに現役復帰。ジョージ・ソロス氏が確信する中国経済崩壊のシナリオ=東条雅彦

2016年6月19日 ニュース

引退していた世界3大投資家の一人、ジョージ・ソロス氏が、ついにトレーディングの現場に復帰しました。ソロス氏の狙いは中国売り。2016年に入ってからのソロス氏は執拗に「中国経済崩壊」に言及しています。

先月の伊勢サミットでは、安倍首相の「リーマン・ショック前夜」発言が海外メディアから「そんなわけないだろ」と突っ込まれていました。国内メディアからも、消費増税延期のための茶番だと非難する声が強かったのは周知のとおり。

しかし、ソロス氏と安倍首相の見方は不思議と一致しています。そして、安倍首相と違い、ソロス氏はオブラートに包むことなく、はっきりと「中国が震源地になる」と明言しているのです。(『ウォーレン・バフェットに学ぶ!1分でわかる株式投資~雪ダルマ式に資産が増える52の教え~』東条雅彦)

ジョージ・ソロス氏は中国経済のどこを見て崩壊を予言しているのか?

2016年のソロス氏は異例づくめ

あまりメディアで積極的に発言しないことで知られるジョージ・ソロス氏。しかしながら、今年に入ってからの露出度は異様なレベルでした。

【関連】2050年予測~米中覇権争いの「次」を見据えるバフェット、ソロス、ロジャーズ=東条雅彦

<2016年1月7日>

スリランカのコロンボで開催された経済フォーラムで、次のように語りました。


「中国は調整に関して大きな問題に直面している。私に言わせれば危機と呼んでいいものだ。金融市場には深刻な難題が見られ、私は2008年の危機を思い出す」

<2016年1月21日>

世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)にて、ブルームバーグTVに対し、次のように述べました。


「中国経済のハードランディングは不可避。これは予想ではなく、実際に目にしていることだ

「(同時に、中国が十分な資源や3兆ドル規模の外貨準備高を持っていることなどを踏まえ、)同国がハードランディングを『乗り切ることは可能』」

<2016年4月20日>

ニューヨークで開催されたアジア・ソサエティーのイベントで、中国の現状について、次のように述べました。


「(今の中国は)与信の伸びで増強されていた07-08年の米国の金融危機当時と不気味なほど似ている

「皆が予想する時期よりも後に転換点を迎える可能性がある」

<2016年6月9日>

ジョージ・ソロス氏(85歳)は2011年に投資から引退して、慈善活動や新経済概念の構築に力を入れていました。しかし、ついに我慢しきれず、トレーディングの現場に復帰するという決断を下したのです。


非公開情報であることを理由に匿名で語った同関係者の話では、ソロス氏(85)は最近、取引を指示するためにより多くの時間をオフィスで過ごしており、一連の大口の弱気なトレードを指揮した。<中略>前四半期に米国株投資を3分の1余り減らし、金市場に賭けていた。

出典:ジョージ・ソロス氏がトレーディングに復帰、世界経済を懸念-関係者 – Bloomberg

ソロス氏は中国経済の何に注目しているか?

ソロス氏が懸念しているのは、「中国の与信の伸び」です。与信の伸び、つまり、銀行などの貸付金額が大きくなりすぎていると指摘しているのです。

経済活動の主体となっているのは、次の3つです。
•政府
•企業 ←中国は企業債務残高が多すぎる!
•家計

この3つの経済主体のうち家計と企業は、基本的に景気が良いときは債務残高(=借金)を増やします。借金は経済にとってレバレッジにもなるので、少ない資金を効率よく活用して、どんどん経済が大きくなっていきます。

しかし、行き過ぎるとバブルになってしまって、どこかのタイミングでバブルは弾けてしまいます。

ソロスは近々、中国経済のバブルが崩壊してしまって、一気に経済が落ち込んでしまうと予想しています。中国は企業の債務残高が多くなりすぎているのです。

ちなみに、日本は政府の債務残高が多すぎます(対GDP比で約250%)。

3つの主体(政府、企業、家計)のうち、いずれの主体であっても借金が多すぎると、債務不履行になるリスクが増大します。実際の数字で確認してみましょう。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
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★ http://www.mag2.com/p/money/15580

英国EU離脱でも中国でもない、ジョージ・ソロスが怯える「第3の危機」

2016年6月21日 ニュース


この1ヵ月、世界中の投資家にとっての最大の関心事は、今月23日に行われる英国のEU離脱(ブレグジット:Brexit)を決める国民投票の結果です。投票日が近づくにつれて、投資会社、ヘッジファンド、英国の中央銀行のそれぞれの思惑が錯綜する中、メディアを巻き込んでの虚々実々の駆け引きが展開されています。

何が起こるかまったく予想がつかない相場の場合、欧米の投資家は伝説の投資家の手口を分析します。その1人が、ジョージ・ソロスです。(『カレイドスコープのメルマガ』)

ゴールドに逃避した伝説の投資家・ソロスは何に備えているのか?固唾を飲んで待ち構える投資家たち

世界中の投資家は、英国のEU離脱が世界中の市場に変化をもたらすことを待ち望んでいるようです。彼らにとって、もっとも歓迎すべきことはボラティリティ(価格の変動幅)です。

【関連】ついに現役復帰。ジョージ・ソロス氏が確信する中国経済崩壊のシナリオ=東条雅彦

投資家が、一定の時間内で大きな値動きがあると確信した場合、信用取引であれ、現物株の取引であれ、事前に仕込みを終えておくことによって良好なパフォーマンス成果を上げることができます。

それは、国民投票日の前から動きが出てくるでしょう。当日は、すでにインサイダー情報を掴んだ投資家たちが「売り」、あるいは(信用取引の場合)「買戻し」に入るからです。

しかし、6月23日の結果は、世界の金融を動かしている少数のグループしか分からないはずです。というのは、EU離脱問題は、メディアが予想しているような経済問題ではなく、政治問題だからです。

したがって、残り数日のイベントとしては、エリザベス女王が英国民に何等かのコメントを出すのではないかと予想している投資家もいます。

英国王室が、表だって政治問題に関する発言をすることはないはずですが、2014年9月18日(木曜日)に実施された、英国からのスコットランド独立の是非を問う住民投票の際には、投票日の4日前の14日になって、スコットランドの教会で礼拝を終えた後に「スコットランドの人々が将来について慎重に考えるよう望んでいる」と述べたのです。

この一言によって、スコットランドの独立は流れたと言います。

ですから、いくらテクニカル分析をやってみたところで市場の予想には役に立たず、王室がどんな発言をするのかに注目が集まっているのです。

とはいえ、今度のEU離脱問題では、いっさいコメントしない、ということも考えられます。それはそれで、英国王室の“沈黙の意思表示”と捉えることができます。

金(ゴールド)に避難したジョージ・ソロス

何が起こるかまったく予想がつかない相場の場合、欧米の投資家は伝説の投資家の手口を分析します。その1人が、ジョージ・ソロスです。

ウォールストリート・ジャーナルが、「弱気のジョージ・ソロスがやっと腰を上げた」というタイトルの記事を掲載しています。(原文のすべてを読むためにはウォールストリート・ジャーナルに会員登録する必要があります)


グローバル経済や大規模な市場のシフトが目前に迫っているのかも知れません。億万長者のヘッジファンド創設者と慈善家たちは、最近、弱気の投資の方向を目指しているようです。

ソロスと彼の親族が保有する300億ドルの資産を管理しているソロス・ファンド・マネージメントLLCは、株式を売却して金(ゴールド)と金鉱株を買っています。ソロスのLLCは、債券、株式…その他のさまざまな市場が弱気のトレンドに入ると予想しています

投資家は、経済的な混乱期には、しばしば金を資金の避難所として見るのです。

しばらくの間、トレードから遠ざかっていたソロスが、やっと動き出したと思ったら、株式市場からソロリソロリと撤退して金の現物と金鉱株にしぼって資金を移しているというのです。

このソロスの動きは、世界中で資金の流れに重要なシフトが起こっていることを示唆しています。

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● 勿論、最後の問題はUSAを中心とした先進国でのバブルの崩壊です。ソロスは
  その為に復帰したのです。空売りの天才≒インサイダーですから、
  部下には任せられないようです。死ぬまで現役の男でしょう。

● 日本における、ゴールドなどの貴金属や商品取引の問題は、為替変動があり
  予測がむつかしくなることです。変数が一つ増えるだけでも、
  スーパーコンピューターの助けが必要になるのです。

● したがって、日本における貴金属の購入は、為替を見ながらということですから、
  大雑把に言えば、円高が底を打ってからの購入が無難でしょう。
  いずれにしろ、現在はその底付近です・・・・。

● ただし、今の金の動きは典型的な動きとはいえにくい面も見られますので、
  注視が必要です。ドルでの動きはもう一度の調整を思わせる動きを
  思わせますので注意が必要です。まだ結論は出ませんが・・。

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◆ 60年金利サイクルと経済変動の30サイクルを重ねた図を以前に書きましたが、
  それでは経済の底は≒株価の底は2019年と書きましたが、今回長期予測に
  変更がありましたから、その図も変更が必要になります。

◆ つまり、2019年を底付近とした時期を、すこし前倒しして、2017年~2018年前後とする
  必要があります。従って金利上昇も以前の予測よりは早く来ることになります。

◆ しかし、住宅ローンの金利は、銀行の予測と行動という変数が一つ増えることですから、
  政策金利とは必ずしも一致しないことは、以前も書きました。
  むしろ銀行マンの意見を参考にすべきでしょう。

◆ 政策金利のマイナス金利導入も、必ずしもローン貸し出しの金利低下には結びつかず
  むしろ上昇=庶民への転嫁をもたらす傾向もあるようですから、
  要注意です。固定金利への変更は自己責任で行いましょう。

◆ すでに十分低いですから、変更は今ならいつでも良いのでは!?

  
コメント (1)
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