誰か試してください・タウリンとVD3//産後うつ病

★　https://netallica.yahoo.co.jp/news/20170701-61084670-techinq

32歳母親、病弱な1歳わが子を窒息死させようとして逮捕（米）
2017/7/1 21:53 Techinsight

産後うつの母親、病気のわが子を窒息死させようとする（画像は『WCNC.com　2017年6月20日付「Mother accused of suffocating 1-year-old charged with attempted murder, bond upped」（Photo: Charlotte-Mecklenburg Police Dept.）』のスクリーンショット）

病弱に生まれ、入院生活が続いている1歳のわが子を窒息死させようとした母親。彼女には子どもを愛し、育てたいとする母性が欠けていたのか。それとも…。わが子に対する殺人未遂事件の裁判がスタートしたが、次第にみえてきたのは母親が抱えていた「産後うつ」の問題であった。
米ノースカロライナ州シャーロット市の病院「Levine's Children's Hospital」に入院中の息子（1歳）の口を枕でふさぎ、虐待および殺人未遂容疑で逮捕・起訴されていた母親のマギー・ディクソン（32）。モニターに異常な波が現れたことに気づいた看護師によって警察に通報された。監視カメラの映像分析でもそれが確認されていたなか、被告は20日午後にメクレンバーグ郡裁判所に出廷。裁判官は被告の保釈保証金を30万ドルと設定し、仮に保釈となっても被告は同病院にも息子にも近づいてはならないとする「接近禁止命令」を言い渡した。

『NBC Charlotte』がマギーの暮らすロッキンガムの近隣住民に取材すると、「彼女は産後うつと闘っていたに違いない」「息子さんは早産のため低体重で誕生し、健康上いくつかの問題を抱えていると聞く。そんななかマギーは最近になって旦那さんと別れてしまった。こういったことが原因ではないか」という声が聞こえてきた。これに産後の女性をサポートする

『Postpartum Support International Carolinas』という組織の理事を務めるジュディス・ソーン博士は、「産後に起きやすい合併症の1つが産後うつです。アメリカでは毎年約95万人、産婦の7人に1人がこれを発症していることになります。これはあくまでも医療機関にかかってそれが確認された女性たちの数字で、実際の発症率はもっと高いように思います」と話す。
ソーン博士によれば、産後うつの発症は産後すぐではなく2～3か月後になることもあり、治療せずに放置すれば2年ほど続く可能性もあるとのこと。妄想や幻覚が現れてくるようなら子供の身の安全についても心配すべきであるという。夫（パートナー）がしっかりと理解していない、周囲のサポートが得られていないケースも多く、「有効な治療法もあるので産後の女性については周囲がもっと注意を払ってほしい」とまとめた。

しっかりとしたナニーを雇うなど孤独で過酷な育児をしているとは思えない、たとえばハリウッド女優グウィネス・パルトロウやイギリスの歌姫アデルもこの病を経験している。多くの女性がこの裁判の行方を見守っているが、シャーロット＝メクレンバーグ警察は被告が産後うつを抱えていたかどうかについて「まだ確認していない」とのことだ。

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●　当然のこととして、妊娠中は胎児の栄養と本人の栄養、更に産後は母乳の栄養などで
　　余分な栄養が必要になり、一時的なタウリンやVD3欠乏に陥ることが想像できます。

●　簡単ですから、タウリンとVD3の投与を、産後うつ病に試してはどうでしょうか。
　　もし効果あるなら、社会的に非常の有用な方法と云えます。経済的にも
　　離婚を防ぐためにも、何よりも子供の為です。

●　健全な精神は健全な肉体から。

妥協しなさい//これで世界のリーダーに躍り出れるのです//

★　https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170630-00000160-jij-pol

農林水産品で依然隔たり＝大枠合意へ「最終段階」―1日も続行・日欧EPA閣僚協議
6/30(金) 22:05配信

　日本と欧州連合（EU）が進める経済連携協定（EPA）交渉の閣僚協議が30日、東京都内で開かれ、初日の会合を終えた。

　6月中旬以降の首席交渉官会合での論点絞り込みを踏まえ、欧州産チーズなど政治決断を要する農林水産分野の難題を中心に議論したが、隔たりは埋まらなかった。7月1日午前に2日目の協議に入る。

　日本の交渉統括役である岸田文雄外相は30日夜記者団に対し、「隔たりは依然大きく、楽観視できる状況にはない」と述べた。一方、山本有二農林水産相は「交渉は最終段階に来た」との認識を示した。7月6日にもブリュッセルで開かれる日欧首脳会談までに大枠合意できるかどうか、交渉は正念場を迎えている。

　今回の閣僚協議は2日間の予定で、EU側代表としてマルムストローム欧州委員（通商担当）とホーガン欧州委員（農業・農村開発担当）の2人が来日した。

　初日はマルムストローム氏と岸田外相、ホーガン氏と山本農水相による個別会談や、4閣僚による夕食会が行われた。

　欧州産チーズの関税撤廃・引き下げでは、EUはモッツァレラやカマンベールといったソフトチーズを含む幅広い品目の原則撤廃を要求している。山本農水相は記者団に対し、「現実的になるようEU側に伝えた。それ（ソフトチーズ）も含めて一つ一つが厳しい」と説明した。

　1日午前は、まず山本、ホーガン両氏が会談。その後、両氏と岸田外相、マルムストローム委員による閣僚協議を行う。午後は世耕弘成経済産業相とマルムストローム氏が意見交換。日本側の関心事項である自動車関税を含め幅広く議論し、包括的な合意案を作って落としどころを探る。

　これまでの事務レベル協議では、全27分野のうち20以上が事実上決着。しかし、乳製品や豚肉、木材といった農林水産品や自動車の関税に関する「物品市場アクセス」の交渉は難航。欧州産チーズに関する協議停滞が響き、日本車の関税撤廃時期について「7年未満」を求める日本の主張にEU側は難色を示している。公共事業の入札規制を緩和する「政府調達」などのルール分野でも、お互いの主張に隔たりがある。　

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●　彼らの言い分を飲みましょう、そうすればEUは農産物の輸出国となり、日本は
　　機械自動車などの輸出国になれるのです。つまり、西欧を農産物や
　　原料輸出国へと位置付けるのです。

●　これで実質的な日本の植民地にできるのです。勿論USAもシェールガス等の
　　原料輸出国に位置付ける事が出来るのです。つまり将来は日本と
　　USA/大西洋先輩先進資本主義国との関係は

●　今の先進国対資源国の関係に近くなります。つまり今の南北関係です。勿論日本が
　　北で今のUSA/大西洋先輩先進資本主義国が南となるのです。

●　彼らは2046～2059年に資本主義が大崩壊して更に内戦で国内が疲弊して、焼け野原となり
　　農産物や資源以外は輸出できない国家となるので。これが運命なのです。
　　日本が世界を支配するとはこのようなことです。

●　日本が今後、世界の七つの海を支配した大英帝国になる、東の大英帝国になるとは
　　このような事の積み重ねでなれるのです。

●　其処が分かれば、チーズなどでもし決裂すれば、馬鹿官僚の責任は重いということが
　　理解できるのです。チーズなどはどうでもよいのです。政治的に大決着を
　　つけましょう。私も安くておいしいチーズが欲しいですから。

心の病気も食事から//パソコンはアースして//携帯はイヤホンを使って//阿保馬鹿みたいに簡単な世界

★　https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170701-00000009-asahi-soci

「心の病」の労災認定、過去最多　２０代の増加目立つ
7/1(土) 3:07配信

「心の病」による労災が最多に　「体の病気」による労災も高水準
　過労などが原因で「心の病」を患い、労災認定された人が２０１６年度は４９８人となり、２年ぶりに過去最多を更新した。職場のパワハラが原因で認定されるケースの増加が目立つ。体の病気による労災認定は、政府の「働き方改革」で残業時間の上限規制の適用を５年間猶予されることになった運送業が突出して多く、規制の強化を求める声が出ている。

　厚生労働省が３０日、１６年度の「過労死等の労災補償状況」を公表した。労災は各地の労働基準監督署が認定する。労働者の病気やけがが業務に起因するかどうかを、労働時間や勤務形態、仕事中に起きた出来事などから総合的に判断する。うつ病など「心の病」を発症して労災を請求した人は１５８６人。４年連続で過去最多を更新した。

　労災認定されたのは４９８人。１４年度（４９７人）を上回り、こちらも最多となった。原因別にみると、職場でのパワハラを含む「嫌がらせ、いじめ、暴行」が７４件。生死に関わる病気やけが、極度の長時間労働といった「特別な出来事」（６７件）や「仕事内容・仕事量の変化」（６３件）などの原因を上回り、比較可能な１１年度以降で初めて最多となった。

　年代別では、２０代の増加が目立つ。３０代～５０代が前年度より微減となる中、２０代は２０人増えて１０７人となり、全体を押し上げた。

　労災認定された人のうち、自殺や自殺未遂をしたのは８４人。広告大手、電通の新入社員で１５年末に過労自殺した高橋まつりさん（当時２４）も含まれる。労災の請求件数や認定件数の増加について、厚労省の担当者は「（電通事件で）精神障害が労災対象になることが周知されたことも要因の一つだ」としている。

　過労死問題に詳しい森岡孝二・関西大名誉教授は、パワハラが原因の労災が増えた背景について「人手不足なのに業務量が増え、働き手にかかる負荷が高まる『高圧釜』状態の職場が多い。人間関係がギスギスし、パワハラが生じやすくなっている」と分析。２０代の若者が即戦力として期待される傾向が強まり、職場で過度なプレッシャーにさらされているとも指摘し、「業務量を減らしたり、親身に相談・指導したりする配慮が職場に求められている」と話す。

　体の病気による労災認定も増えた。くも膜下出血や心筋梗塞（こうそく）など「脳・心臓疾患」で労災認定された人は前年度より９人多い２６０人。うち１０７人が過労死した。職種別では「自動車運転従事者」が８９人と、突出して多かった。うち２９人が過労死した。

　発症前２～６カ月の時間外労働が「過労死ライン」とされる１カ月あたり８０時間を下回るケースでも１４人が労災認定され、うち９人が過労死した。

　政府が３月にまとめた「働き方改革実行計画」は、残業時間の上限規制について、運送業への規制適用を５年間猶予し、その後の上限規制も他業種より緩めるとした。過労死弁護団全国連絡会議幹事長の川人博弁護士は「例外規定が極めて危険であることが改めて実証された。除外業種をつくらないことが重要だ」とのコメントを出した。（村上晃一、牧内昇平）

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●　脳の問題も、タウリンとVD3欠乏、アスベストや重金属の汚染などが関係して
　　いる事は分かっています。勿論最終的にはウイルスや細菌やカビなどが
　　感染して、心は壊れるのです。東洋医学の一元論の世界です。

●　従って、医食同源の立場からは、美味しい伝統的和食を食べて、解毒剤のコリアンダーを
　　取り、電磁波を避ければ、病気も防げるということです。分子レベルでは、
　　タウリン175㎎x3/日＋　ビタミンD3　400I.U. x3　の摂取。

●　今は安くてたっぷり握りが食べれる回転すしがありますから。最低3回/週食べれば
　　良いのではないかと思います。若者諸君、試してみましょう。

●　PCは絶対にアースは必要です。PC製造会社はそれ用のACアダプターを全く
　　販売していませんが、貴方が遅れていると思っている東南アジアでも
　　アース用のACアダプアターは常識です。日本が阿保・馬鹿みたいに遅れているのです。

●　又携帯電話はヘッドセット（イヤホン）を使って会話しましょう。これで殆どの電磁波は防げます。
　　勿論家庭のコンセントも全て、三口のもので、全ての電化製品はアースが
　　必要なのは論を待ちません。ただアースをするだけです。

●　電磁波を防ぐのは、馬鹿みたいに簡単です。高圧電線の周囲を除いては・・・。

インスタントラーメンを食べたら・がんが治ったと言われる世界・・・

★　https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170701-00000019-mai-bus_all

＜即席麺＞１０００億食割れ世界で需要減　「熱」冷めた訳は
7/1(土) 10:52配信

中国ではインスタントラーメンの売り上げ不振が続いている＝北京市内の大型スーパーで２０１７年６月５日、赤間清広撮影
　インスタントラーメンは日本で生まれ、いまや「国際食」の地位を確立した。アジアの経済発展に伴い、世界需要は右肩上がりを続けてきたが、ここ３年は減少局面に転じている。「熱」が冷めてきた理由を探った。【今村茜、北京・赤間清広】

【マンガで解説】即席ラーメン記念日とは

　◇アジアの宅配システム発展が逆風　中国は２割減

　世界ラーメン協会（本部・大阪）によると、２０１６年の世界需要は９７４億６０００万食となり、２年連続で１０００億食の大台を割り込んだ。中でも落ち込みが目立つのが、世界市場の約４割を占める中国。１３年に４６０億食超の需要があったが、１６年は３８５億２０００万食にとどまった。わずか３年で２割近くも急減したことになる。

　「買う人が年々少なくなっている。売り場の棚を四つから三つに減らしたよ」と、北京市内の大型スーパー担当者。イメージを改善しようと、地場メーカーも「化学調味料は無添加」など健康面のアピールに力を入れ始めたが、「消費者に染みついた『体に良くない』という悪印象はなかなか改善しない」（担当者）。

　イメージだけの問題でもない。地元紙「中国消費者報」は「インスタントラーメンの苦境は複合的な要素が絡み合っている」と指摘し、中国経済の不振で、根強い顧客だった出稼ぎ労働者が減少しつつあることが響いていると分析する。

　強力な「ライバル」の出現も追い打ちをかける。中国では都市部を中心に宅配システムが急速に発展。ファストフードや人気レストランのメニューも自宅や勤務先で受け取れるようになった。湖北省の公務員、熊婧さん（３０）は「電話一本でいろんなメニューを食べられるから、わざわざインスタントラーメンを食べる必要がない」と話す。

　他のアジア諸国でも宅配システムの発展は逆風だ。ベトナムでも需要は頭打ち。「最近は夜でも作りたてのフォーを届けてくれる」。ハノイ市内に住むブー・アンさん（２７）はここ数年、インスタントラーメンを食べていないという。

　逆に２年連続で需要を伸ばしているのが日本だ。日本では食の多様化が進んだ００年代に需要増が止まり、停滞局面に入った。しかし、各社は消費者の健康意識の高まりを逆手に取り、脂質や塩分をカットした商品を投入。マイナスイメージをはね返してきた。

　日清食品は０９年、カロリーを抑えて麺に食物繊維を練り込んだ「カップヌードル　ライト」を発売し、女性客取り込みに成功。脂質と糖質を半分近くカットした「カップヌードル　ナイス」は今年４月の発売から約１カ月で累計１０００万食のヒット商品となった。

　明星食品は１５年から糖質を抑えた「低糖質麺」シリーズを展開。１６年には東洋水産が塩分２５％減の「うまいつゆ　塩分オフ」シリーズを、エースコックが「だしの旨（うま）みで減塩」シリーズを投入し、血圧を意識する中高年層に受けている。

　コンビニの棚争いが激化し「次々と新商品を投入しなければ飽きられる」（日清食品広報）という危機感から商品の開発競争が加速。銘柄数は３年間で２割増え、１６年は１５７６商品と過去最多だ。

　日本からのインスタントラーメン輸出国数は５０を超える。欧州ではスプーンとフォークで食べられるよう麺を日本の半分の長さにするなど、各社がアイデアと工夫で市場を切り開いてきた。エースコックは、海外の食品協会などと協力し、安全性をアピールする活動を始めた。

　手軽で安価な食べ物から、健康的でおしゃれな食べ物に－－。日本の新たなトレンドを海外に広め、「国際食」の意地を見せることができるか。

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●　インスタント麺のみを食べる人は、収入が少ない人と思われます。そのような人が
　　いろいろな病気になるのです。生活習慣病と云われるのです・

●　しかし、病気の人の平均要求量（タウリン175㎎x3/日、ビタミンD3　400I.U. x3）は
　　正常人でも同じということが、DR.大村恵昭の研究で、分かっています。
　　あくまで大人の平均ですが。

●　つまり、癌もアルツハイマーや自閉症も平均で同等の要求量と云うことです。
　　両方の必須栄養素は、安価でまた実際必須栄養素なわけですから、
　　それをインスタントラーメンに入れたらどうでしょうか？

●　インスタントラーメンを食べたら、癌が良くなりアルツハイマーや自閉症が
　　良くなったという巷の評判が出れば、爆発的に売れるでしょう。

内戦型第三次大戦は大陸に閉じ込めよ//インド対中共

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）７月１日(土曜日）
　　　　　　　　通算第５３３５号　
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　中国軍、またもブータンの一部を侵略。インドが防衛に
　　インド洋も南シナ海に続いて「中国洋」と化けるのか？
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　インドは北京で開催されたＡＩＩＢ（アジアインフラ投資銀行）フォーラムを正式にボイコットした。
モディ政権の中国外交は一貫して経済と分離し、強硬である。

インドの中国に対する不信は高まることはあっても鎮まることはない。
陸地に於いて中国軍はインドとの国境地帯を蚕食しつつ、こんどはインドの事実上の保護国であるブータン王国のドクラム高原の一部に道路を建設中だ。
ブータンの領土を掠め取ろうとして軍事行動を本格化させている。

インドはバングラデシュの北側を領有し、東インドを繋げる「シリグリ回廊」（シッキム、ブータン、チベット三角地帯）の分断を図るのが中国の長期的な軍事目的である。インドが激怒するのは当然だろう。

　中国は「1962年戦争を思い出し、歴史の教訓に学べ」などと、傲慢で命令口調の態度を変えず、インドとの境界線を前進させてきた。「サラミ戦略」ならぬ「キャベツ戦略」である。中国はシリグリ回廊の４９５平方キロが「歴史的に中国領土だ」と根拠のない主張を平然と続けている。そのうえで、「インドは軍隊を撤兵させよ」と言うのだ。

　１９６２年のインド中国国境紛争は、シッキム高原の侵略を狙って中国が軍を進め、アクサイチンを軍事占領し、インドからシッキムを奪った（そのときまでシッキム王国は存在していた）。ちょうどキューバ危機の最中、世界は、この国境紛争を小さな出来事として注目しなかったが、インドはこのときの屈辱感から核武装への道を決断した経緯がある。

　インド陸軍は第十七山岳師団をシッキム地方に駐屯させており、そのうちの三千名は中国軍が展開する係争地で臨戦態勢にある。
中国軍はすでにチベット側に３５トン戦車を待機させており、同時にブータンの領土に建設中の道路は４０トンの戦車が通行可能だという（アジアタイムズ、６月２９日）。もちろん、ブータン王国は中国に撤兵を要求している。

「世界一幸せな国家」（ＧＨＰ）というブータンはまともな軍隊を保有しておらず、事実上、インドの保護下にある。


　▲インド洋が「中国洋」となる日が近い？
　
　海洋もまた中国海軍の野心的進出に脅かされている。
　インドが警戒するのはインド洋における中国海軍の進出であり、すでにミャンマーの西沖に広がるアンダマン諸島には中国がレーダー基地を敷設した。

　バングラデシュにはチッタゴン港の浚渫を提言し、インド洋の南東に浮かぶスリランカにはハンバントタ港に既に中国海軍潜水艦が寄港し、南西のモルディブには、中国が鳴り物入りのチャイナタウン。そしてインドを西側に挟む敵対国家パキスタンのグアダール港の建設を加速している。

このためインドは米軍との軍事同盟を強化し、日本、オーストラリアを加えた四ケ国で共同軍事演習を展開してきた。
南インド洋には豪のほか、フランスも幾つかの島々を領有しているため、軍事的脅威を目の前に、日米豪印の四カ国の軍事協力体制に加わる用意があると言われる。

　もっと驚くべきは中国の長期的な海軍突出野心である。
　ジブチの米軍基地に隣接する場所に中国は一万人規模の軍事基地を建設中で、これは中国が海外に駐屯させる最初の外国駐屯軍事基地となる。
この「海のシルクロート」とかいう経済プロジェクトの裏側が中国の地球的規模の軍事突出プランであることは、世界の常識である。

　インド軍事情報筋の分析では、ジブチを拠点化したあと、中国はマダガスカル、モーリシャスの島嶼を狙い、最終的にはディエゴガルシアにある米軍基地への牽制も伺うだろうとしている。
　　　　□▽◎み□◇□や□▽◎ざ□◇□き◎□◇　

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●　大陸の一路一帯も海のシーレーンも欲しい”と強欲な中共。勿論2正面作戦は、超大国
　　USAと云えどもきついものです。その強欲さをたたくのが、第三次大戦と云えるでしょう。

●　インドは第二次大戦後に、独立した国です。サイクルから言えば、初めの90年サイクルの
　　終盤にかかっています。人間で言えば、25歳前後と言う処でしょうか。
　　一方の中共は武人時代≒戦国時代の中年へと突入と言う処です。

●　人間で言えば、中年の武人のヤクザと初期資本主義の若者の戦いと云えましょう。
　　インドは日本で言えば、第二次大戦突入前の時代に相当します。つまり
　　血気は盛んな年です。肉体的には最強の年代です。

●　日本で言えば、ツアーリ帝国ロシアに対して、危機感を覚えた日本とも言えます。
　　つまり、中共の南下政策とロシアの南下政策が重なります。歴史はご存知の
　　ように、若年の日本が巨大なロシアの陸軍の南下政策を抑えました。

●　私に言わせれば、ロシアが3度目ののスーパーサイクル突入・つまり熟年に入ったということも
　　ありますが、やはり近代化の成果がその勝敗の差を齎したと言えます。

●　資本主義の企業は、その儲けの為なら必死に近代化や技術開発を進めるものです。
　　それに対して、ロシアは近代化は遅れていました。それは体制の違いに
　　よるものと云えます。つまりすべてが独裁者のものである国は、

●　企業の活動が相対的に弱いということです。高度のロケットだからと、国が作れるものでは
　　ありません。全て民間の必死の努力と儲けの為なら何でもする
　　そのエネルギーが技術を爆発的に進歩させるのです。

●　そのエネルギーは当然インドにもあると言えます。タタ等の世界的企業が出ていることを
　　思えば想像できるでしょう。たとえまだ技術が現在未熟でも、背後には
　　老人ではあるが超大国のUSA,と中年の日本が控えています。

●　つまり、いざ開戦となれば、インドの企業は必死に技術開発をするでしょうし、すでに
　　USAでもインドの技術者は大活躍しています。日米の支援で急激に軍事大国化
　　することは必然と云えます。日本の第二次大戦前を思い出せば十分でしょう。

●　一方の中共は、国内の植民地の不満を抑えるにも膨大な経費が掛かるでしょうし、
　　ましてや、陸と海の一路一帯では、お金がいくらあっても足りません。

●　お金は逆に、共産党幹部が海外に持ち逃げする事件を見ても分かるように、国内への
　　投資には限界があり、回線のどさくさで多くのお金が更に、国外へと逃げて
　　行くものと、容易に想像できます。

●　つまり、今は中共が押し気味でも、実際の戦争になれば、上記の要因が重なって、インドは
　　戦争とともに、強大化するものと予想できます。日本が日清・日露戦争を経て
　　急激に世界の大国の仲間になったようにです。

●　第二次大戦をへて、今の日本は実質的な世界の経済のリーダーです。問題は核がない事だけです。
　　その点インドは既に核を持っていますし、中共にビビる必要は全くありません。

●　従って、将来内戦型世界大戦に巻き込まれた、インドと中共はともに戦いながら
　　疲弊は中共と云う構図が見えてきます。

●　日本製の世界一高度な、携帯式対戦車ミサイルを開発して、インドを支援しましょう。
　　漁夫の利は日本にあるのです。第三次大戦でぼろ儲けする
　　日本の姿は、ここでも見られます。