株式市場は独自の㌟がある。ファンダメンタルズが良ければそのお零れを要求するのが投資家。

武者サロン会員の皆様へ

日頃より大変お世話になっております。
武者より市場急落に対する緊急メッセージをお送りいたします。

こちらよりもご覧いただけます → http://c.bme.jp/18/1961/187/192190

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米国主導の株価急落に対する当社見解


●ファンダメンタルズ面で株価下落の要因は見当たらない。

1. 世界同時好況、2. 世界的好業績、3. 背景にある新産業革命とイノベーション、4 適切
な経済政策、5. 抑制されたインフレなど。近い将来リセッションに陥るとの見方はほとん
ど見当たらない。リセッションにならずして株式市場がベアマーケットに転換したためし
はない。

●株式がバブルとの見解、も支持する人は少数。

1. PERは過去平均15倍、1月末23倍(益回り4.3%)と高いが、長期金利の低さを考えれ
ば、むしろ株の方が割安(イールドスプレッドは依然大きい)、(シラー教授のCAPEがITバ
ブル時以降最高の30倍という議論も低金利水準を全く考慮に入れてない点で、実用的では
ない)、2. 長期金利上昇は限定的かつ企業利益の見通しは良好(税制改革の効果も寄与)、
3. 経済的厚生を示すミゼリーインデックス(失業率+インフレ率)が過去最低水準というこ
とは高PERを正当化する、などが指摘できる。→ 株価水準は全く問題ではない。

●何故株は急落したか、理由はもっぱら需給要因。

1. プログラムトレーディングの引き金による悪連鎖、2. スピード違反の修正、が考えら
れる。問題はスピード。

スピード違反とは→
株価(NYダウ)はトランプ当選以降1年余りで42%と著しく上昇。これはスピード違反、そ
の調整が起きている。株価水準はバブルではない。しかし急上昇はちょっと行き過ぎ、NY
ダウは120年間、年率6%弱、過去40年間で26倍、年率9%、と比較しいかにも速い。株
式投資家に異常に大きな超過リターンがもたらされたということ、これは健全ではなく金
融市場にゆがみをもたらす原因になる。この株式投資家が享受した異常な高リターンの修
正、という合理性がある。

●日本株式は水準、スピードともに米国より大きく割安。

日経平均は昭和の後半1950年のボトム(1950.1.31の92.6円)から1989年のピーク(1989
年12月末38916円)までの40年間、約400倍、平成に入り30年間で株価は下落(平成初
月1989年1月末31581円、現在平成30年、23000円として)。米国のようなスピードの
調整の必要性は小さい。国債利回り・預金とのリターン比較において米国よりさらに、
絶対的に割安。

●日本企業がnumber one strategy で敗退し、Only one strategyに転換して収益力を著
しく高めていることは、ブレティン192号http://c.bme.jp/18/1961/190/192190
193号http://c.bme.jp/18/1961/192/192190をご覧ください。

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●　現実は小説よりも奇なりとはよく言われるが、そもそも景気不景気のサイクルも
　　分析できていなければ、神の手というしかないでしょう。その神の手は
　　実は30年、90年、270年サイクルという事なのです。

●　人間に例えれば、昨日までピンピンしていたのに、何故突然死んだのだろう？と
　　訝しがるのに似ています。突然死も理由があるのです。ただ分からないだけです。
　　しかし私は早ければ2月に暴落するとチャンと予測できたのです。

●　言い換えれば、経済のファンダメンタルズだけでは、株価は予測は出来ないのです。
　　投資家の心理分析も、投資家の貪欲さも、政治も理解しなくてはいけません。
　　勿論波動も理解が必要です。投資とは市場から利益を生む行為を云うのですから、

●　企業の利益やファンダメンタルズとは完全には一致しません。逆張りなどと
　　云われるように、生き馬の目を抜く貪欲さと狡猾さが必要なのです。好景気の
　　お零れを企業に要求しているともいえるでしょう。そこにも法則があるのです。

●　全てには理由と法則があります。バブルとは破裂してみてわかるとはよく
　　言われるのですが、しかしそれも正しくはありません。予測は出来ます。
　　スーパーコンピューターで全てのデータを集めれば、私の分析ももっと
　　精度が出るでしょうし、お金があればソロス並にもなれます。

●　全ては予測通りの展開です。今回はパンパンに張った風船を、USAの中間選挙を
　　勝ち抜くことと、2020年末の大統領選を勝ち抜くために、針でさした行為とも
　　言えます。パンパンに張る事で、勢いよくボンと破裂するのです。
　　勿論空売りをソロス達が仕掛けているのですが・・・。

●　いずれにしろ、熟した柿は何時かは落ちるのです。それが今なのです。丁度2000年に
　　不景気に突入してから18年目です。前回の好景気が1982年から2000年まで
　　の18年間と読めなければ、今回も読めないのです。

●　いずれにしろ一つの指標のみで、株価の行方を予想するのは博打と云えます。
　　それはコレステロールのみで、その人の健康を予測するようなものです。
　　指標は多ければ多いほど良いのです。

●　しかし、インサイダー（ソロスのような資本主義の支配者）に近ければ近いほど
　　情報は精度が高くなります。それは原田武夫氏が今回の暴落を予言していて、
　　更に普段から自信をもって予測をしていたことにも見られます。

●　お金がある人は、彼の情報を買うのも一つの手です。しかし支配階級の一方の
　　情報ですから、その意味では１/ｆ揺らぎに注意しなくてはいけません。彼は
　　資本主義が新しい段階に入って、永遠に続くかのように予言しています。

●　私はやがて崩壊すると予想しています。私は法則に忠実だからです。彼は
　　現支配階級の意思に忠実なので、俯瞰的な見方が出来ないのです。
　　つまり今の資本主義システムから利益を得る階級に忠実なのです。

●　原田武夫氏の情報を買う時には、気を付けましょう。民主党側つまり
　　ソロス側の見方ですから。

●　これに対するトランプ氏の反撃は如何に？　以下もあり得ます。。
　　
　　❶　ソロスを世界的テロリストとして、拘束する事。

　　❷　インサイダー取引で空売りしたと逮捕する事。

社会循環論は歴史の大法則 武人時代➡知恵者賢帝の時代➡富裕者・自由と民主主義の時代

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８）１月２９日（月曜日）
　　　　　　　　通巻第５５９９号　　
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　チェコ大統領に「反移民」、「反ＥＵ」、「反ＮＡＴＯ」のゼマン氏が再選
　　中欧に政治の地殻変動が始まっている。
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　チェコは、もともとドイツ経済圏だが、移民問題がもつれた。
ゼマン大統領は移民流入阻止を謳い、国境にバリケードを築いて流入を阻止した。またＥＵ、ＮＡＴＯへの加盟継続をよしとするか、否かを国民投票で問うとして大統領選挙を戦い抜き、５１・８％の得票を得た。
　野党候補は４８・２％と接戦だった。次の問題はドイツと同様に野党と「連立」が組めるか、どうかにある。

　ゼマン政権に協力姿勢を強めているのは日系人オカムラ・トミオで、かれが率いる政党（「自由と直接民主党」）は２２議席をしめる（チェコ議会の定員は２００）。そのうえオカムラはゼマン再選に協力したうえ、フランスのルペン、オランドのワイルダーら保守系政治家をプラハに一堂にあつめて決起集会的な国際会議を主催した。
　ゼマンはプーチンを称賛している政治家でもあるが、７２歳。大酒飲み、愛煙家。

　この結果に不愉快な顔をしたのはメルケル独首相だが、総選挙後三ヶ月してもまだ連立政権を組めないという国内政治状況のため発言を控えた。

　チェコの北側に控えるのはポーランドが揉めている。
　ポーランドは連帯のワレサが大統領となって以来、自由主義を選択してきたが、少数政党乱立時代を経て、最近は保守系の「法と正義」党が第１党となった。チェコと同様に、ポーランドはＮＡＴＯのメンバーだが「ユーロ」には加わらず、しかしチェコと異なるのは、ポーランドは反ロシア、親米である。トランプはすでにワルシャワを訪問し演説している。

じつは英国へ百万人のポーランド人が移民したが、逆にウクライナから百万人がポーランドに職を求めてやってきた。ややこしい。

　あまつさえポーランドでは、いまアウシェビッツ収容所問題、すなわち実際のホロコーストは過剰なプロパガンダであり、真実の歴史を知ろうという「歴史戦」が開始されており、国会は人数への疑問などを言うと五年以下の懲役とするという法律を通したばかりだが、国民の声は別のところにあるようだ。

　真っ先にポーランド批判に立ち上がったのは、もちろんイスラエルであり、独メルケル首相もポーランドの動きには批判的だ。

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●　前から書いているように、東欧は旧ソ連の時代の武人時代から、知恵者賢帝の
　　時代へと移っているのですから、グローバル化は出来ないのです。
　　どんなにソロスやUSA/西欧が謀っても無理です。

●　これが神の決めた、エリオット波動なのです。アダムスミスの言う神の手です。

ほぼ終わった・中東を利用しての戦争経済・今後は暴落と暴騰が待っている

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成３０年（２０１８）２月６日（火曜日）
　　　　　　　　　通巻第５６０８号　
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「ＩＳ」のテロリストは殲滅されず、多くが地下へ潜り、それぞれの故郷へ帰った
　　ユーフラテスを渡河し、イラクへ潜入した者だけでも五千人
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　ニューヨークタイムズが欧州各国の諜報機関がまとめたＩＳ戦闘員の逃亡状況を報じた（２月５日）。最盛期四万人の外人部隊がシリアにひしめき合った。
　欧米、トルコ、露西亜の参戦と空爆によってテロリスト基地の移動と戦争員養成のため、リビアへの逃亡ルートが構築された。

　ダマスカス近郊へ市民に化けて逃れた戦闘員も多く、また欧州勢の５０００名のうち、１５００名はそれぞれの国に帰った。ベルギーで、パリで、のうのうと商店主に戻った豪の者もいると推定している。

　ＩＳに加わったアメリカ人は２９５名と推定され、またシリア各地で拘束したＩＳ容疑者の多くは拘束中である。
　しかし、つい最近もユーフラテス河と渡河し、イラクへ潜入に成功した者がおよそ１０００名と推定される。理由はＩＳから一人２万ドルもの賄賂を巻き上げて逃亡に手を貸すマフィア的集団の存在があり、またイラクの諜報機関の手助けも考えられる。

　この状況に先月来、トルコがクルド武装集団への攻撃を開始したため、この戦闘による混乱状況に紛れてトルコ・ルートから、ひとまずトルコへ入国したＩＳ構成員は、そこで新しい指示を待っているという。
　けっきょく米軍の発表のように「殲滅」とは程遠い戦果であったらしい。
　　　　　　　◎▽□み◇◎◎や◎▽◇ざ◎□◇き□◇◎　　　
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（休刊のお知らせ）小誌、海外取材のため２月８日～１２日が休刊となります　
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●　経済の行方が政治を規定すると云ったのは、マルクスです。エリオット波動で
　　分析すると、サイクルの行方で、ほぼ戦争は予測できます。株価が上がり
　　好景気の時には、戦争経済で潤わせることは必要ありません。

●　しかしサイクルが下向き・つまり不景気になると人間関係もギクシャクするの
　　と同じく、国家同士も緊張関係に陥ります。それが戦争の危険を齎すのです。
　　
●　2000年から始まった、30年サイクルの調整（今回は1982年からの18年上昇と
　　2000年からの18年調整器で36年間）は最後の暴落が来たようです。
　　
●　言い換えれば、2000年から調整期に入ったと知った支配層が
　　戦争経済を2001年の9：11で発動したのです。

●　そしてその終わりは、ＵＳＡ／イスラエル/サウジアラビアなどの援助で創られたと
　　言われるＩＳＩＳの解体で、中東の大混乱期は終わるという事です。
　　戦争経済用のＩＳＩＳは用済みという事です。

●　これが未来を読むことにもつながるのです。つまり、世界の株価の大暴落で支配層は
　　次の式次第を演じなくてはいけないのです。大暴落の理由探しと、生贄探しです。
　　更に今年末のUSA中間選挙までに株価が底になり、民主党の勝利に繋げるのです。

●　中間選挙で、民主党が勝てば、株価は再び勢いよく上がるでしょう。しかし本番は
　　2020年末の大統領選挙です。これに勝つためには、再びソロスは空売りで
　　大暴落を計らなければいけません。つまり大統領選前後の株の暴落です。

●　大統領選後は勝っても負けても、株価は日本の2020年のオリンピックに合わせて、
　　勢いよく上昇するでしょう。ダウよりも日経平均が先に上がると予想できます。
　　それから2029～2030に向けて、基本的には株価の大暴騰が予想できます。

●　USA/大西洋資本主義諸国の資本主義最後の大打ち上げ花火です。又は最後の姥桜とも
　　云えましょう。歴史に西欧の華々しい資本主義の1ページを飾って、そして
　　彼らは歴史の表舞台から、暫く退くのです。

●　2020年のオリンピック後は、再び朝鮮半島の、戦争があってもなくても日本には
　　戦争特需がやってきます。朝鮮動乱と中共を睨んでの軍拡です。

●　それはまた、2030年からの西欧資本主義の最後の大暴落に続く、第三次内戦型世界大戦
　　にも備える事となります。日本の軍隊の予算は、GDP１％ではやっていけない時代の
　　到来です。とりあえず４％前後が必要でしょう。

●　何故なら、2046年～2059年はUSA/大西洋資本主義諸国の資本主義大崩壊と内戦による
　　大混乱が起こるからです。もはや米軍の後ろ盾はなくなるのです。
　　日本の本当の自立の時です。

●　ソロスと民主党が仕組んでいるように見えて、実は彼らもエリオット波動の神の手の上で
　　踊っているのです。しかし誰が勝つかは、まだ分かりません。誰が買っても
　　歴史の流れは、揺るがないのです。

●　それは2046年以降の内戦で、トランプ氏のような実力のある白色武人が勝つか
　　サンダースのような社会主義者（共産主義者）が勝つかも分かっていない
　　のと同じことです。どちらが勝っても戦国時代の武人ですから、

●　内戦と独裁の時代がやって来て、自由と民主主義が滅びるのは確実です。

癌の原因はヒトパピローマウイルスの感染とアスベストや重金属汚染

★　http://www.carenet.com/news/general/hdn/45332

米国のがん死亡率、低下続く

　　　　　提供元： HealthDay News 公開日：2018/02/06

　がんの早期発見や治療の向上に加え、禁煙率の上昇が功を奏し、米国では順調にがんによる死亡率が低下し続けていることが分かった。米国がん協会（ACS）がこのほど発表した報告書「がん統計2018年版（Cancer Statistics 2018）」によると、米国では1991年から2015年まで毎年がん死亡率の低下を記録しているという。報告書は「CA: A Cancer Journal for Clinicians」1月4日オンライン版に掲載された。

　今回の報告書には2014年までのがん罹患率と2015年までのがん死亡率の推移のほか、2018年の年間発症数および死亡数の予測値も示された。それによると2015年のがん死亡率は前年と比べ1.7％低下し、1991年以降、低下傾向が続いていることが分かった。10万人当たりのがん死亡者数は1991年の215.1人から2015年には158.6人に減少し、この間にがん死亡率は26％低下していた。これは、同期間に240万人のがん死亡を予防できたことに相当するという。

　がんの種類別では肺がんや乳がん、前立腺がん、大腸がんによる死亡率が大幅に低下しており、全体的ながん死亡率を引き下げる主な要因となっていた。2015年の男性の肺がん死亡率は1990年と比べて45％、女性の乳がん死亡率は1989年と比べて39％、前立腺がん死亡率は1993年と比べて52％、大腸がん死亡率は1970年と比べて52％の低下が認められた。

　また、この10年で男性のがん死亡率は年間2％の低下が認められているが、女性では横ばいに推移していることも分かった。こうした男女差について、報告書の著者の一人でACSサーベイランス・ヘルスサービス・リサーチ部門のAhmedin Jemal氏は「女性よりも男性の方が喫煙率の低下が早く始まったことが要因ではないか」との見方を示す。このため、今後女性でも肺がん死亡率が大幅に低下することが予測されるという。

　人種差については、白人と比べて黒人のがん死亡率が33％高かった1993年と比べると縮小傾向にはあるが、それでも2015年のがん死亡率は白人と比べ黒人では14％高かった。ただ、65歳未満の黒人では同年代の白人と比べてがん死亡率が31％高かったのに対し、高齢者（65歳以上）では7％高いだけにとどまっていた。この点について、Jemal氏らは「メディケア（高齢者向け公的医療保険）によって高齢者が医療を受けやすくなったことが背景にあるのではないか」との推測を示している。

　米レノックス・ヒル病院のStephanie Bernik氏は、「喫煙者を減らし、健康的な生活習慣を奨励し、個別化治療が進めば、さらなる死亡率の低下が期待できる」と話す。一方、米ニューヨーク大学（NYU）ウィンスロップがんセンターのEva Chalas氏は、今後のがん対策では肥満や過体重に目を向けることも必要だと指摘。「がんの約10％は（肥満の原因にもなる）生活習慣に起因している。したがって、生活習慣を是正することががんの予防につながる」としている。また同氏は一部のがん予防にはヒトパピローマウイルス（HPV）などのワクチン接種という手段がある点についても言及している。

　さらに、喫煙率は低下したものの依然として米国の喫煙人口は約4000万人に上ることを報告書の著者であるJemal氏は指摘。喫煙率の低下をさらに推し進める必要性を強調している。

[2018年1月4日/HealthDayNews]Copyright (c) 2018 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら

原著論文はこちら

Siegel RL, et al. CA Cancer J Clin. 2018 Jan 4. [Epub ahead of print]

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●　殆どの癌の原因は、ヒトパピローマウイルスの感染とアスベストや重金属の
　　汚染である事は、DR.大村恵昭の研究で分かっていますから、そして
　　最良の治療法は、タウリンとビタミンＤ＋EPA/DHAですので、

●　これらが相まっていると思われます。

　　❶　煙草はカドニウムという重金属が蓄積する事が分かっています。禁煙でその
　　　　蓄積が減る事は当然でしょう。更に考えられるのは、煙草にアスベストが
　　　　蓄積されていることです。是非DR.大村恵昭先生の研究が待たれます。

　　❷　又結婚までは処女を守る人が、USA/西欧などでは増えていると云われてますから
　　　　それがヒトパピローマウイルスの感染を減少させているのでしょう。
　　　　それは性感染症ですから、当然です。

　　❸　又アスベストの禁止も早かったと思われますから、それも癌の減少に一役
　　　　買ったのでしょう。

　　❹　更にUSAでは医学的研究の結果が直ちに、サプリ等の健康食品などに反映されます。
　　　　既にビタミンDやタウリンの研究は西洋医学でも、癌を含めて成人病など
　　　　あらゆる病気に効果があると分かり、庶民はせっせと飲んでいます。

●　このように自ら時代を切り開く進取の精神が高いUSAと比較して、舶来論文しか
　　目が入らない日本の今の医学関連領域は、がん撲滅にはまだまだ
　　程遠いと云えます。