AF・心房細動とBurgdorferi Spirochete感染 西欧医学の崩壊

★　http://www.carenet.com/news/general/carenet/47742?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2019032800
心房細動の男性、脳卒中なしでも認知症に注意提供元：ケアネット公開日：2019/04/01

　心房細動は脳卒中リスクを増大させ、認知障害や認知症のリスクを増大させる。しかし最近、脳卒中でない場合でもこの関連を示唆するエビデンスが出てきている。

　そこで、スウェーデン・ヨーテボリ大学のLina Ryden氏らは、コホートから脳卒中患者を除外しなかった場合とした場合の心房細動と認知症発症との関連を調査し、さらに性別や遺伝的因子についても検討した。Journal of Internal Medicine誌オンライン版2019年3月2日号に掲載。

　著者らは、ヨーテボリH70出生コホート研究の一環として、2000～01年、70歳の被験者561例について、身体的および神経精神学的な総合検査を実施し、75歳時と79歳時にフォローアップ調査を行った。ベースライン時の心房細動は、ECG、代理報告、National Patient Register（NPR）により確認した。ベースライン時およびフォローアップ時の脳卒中は、自己報告、代理報告、NPRにより確認した。また、ベースライン時およびフォローアップ時の認知症は、神経精神学的検査、代理報告、NPRに基づき、DSM-III-R基準に従って診断した。

　主な結果は以下のとおり。

・心房細動を有する参加者は、12年間のフォローアップ期間に認知症リスクがほぼ3倍に増加し（HR：2.8、95％CI：1.3～5.7、p＝0.004）、このリスクはベースライン時およびフォローアップ時に脳卒中を有する参加者を除いた後も残った。
・この関連は、性別で層別した場合に男性のみ（HR：4.6、95％CI：1.9～11.2、p＜0.001、性別と心房細動の交互作用：p＝0.047）、またAPOE対立遺伝子ε4の非保有者のみ（HR：4.2、95％CI：1.8～9.7、p＜0.001、APOEと心房細動の交互作用：p＝0.128）で認められた。
・心房細動による認知症の人口寄与危険度は13％であった。

　著者らは、「無症候性脳血管リスクの指標としての心房細動の関連をさらに調査する必要がある」とし、また「心房細動の患者は認知症状を検査されるべき」と提言している。

（ケアネット　金沢 浩子）


原著論文はこちら

Ryden L, et al.J Intern Med. 2019 Mar 20. [Epub ahead of print]

////////////////////////////////////////////////////////////////////////

●　心房細動の患者が、認知症になりやすいのは、DR.Omuraの論文から
　　既に読み取ることが出来ます。彼によれば、AFの原因は
　　Burgdorferi　Spirochete　感染という事です。

●　スピロヘータ類の細菌は、梅毒の感染からも分かるように、全身に
　　容易に侵入して、種々臓器の症状を起こすことが分かっています。
　　世界の、特にUSAでのライム病の研究から見えることは、

●　膨大な人口がライム病つまり、Burgdorferi　Spirocheteの感染で
　　脳神経も冒されて多くの人が悩んでいるとの事です。梅毒同様
　　脳神経も多大にやられるのです。

●　膨大な患者が冒されながらも、保険支払い側の連中に無視され弾圧されて
　　いる現状があることは、YouTubeの情報でも見ることが出来ます。

●　天才的なDR.Omuraの論文を読めば、目からうろこ”で
　　貴方の医療に対する見方も激変することでしょう。
　　次世代の医療といえます。

●　いずれにしろ、この問題も、THC,CBDオイル等が解決できそうです。
　　自然はひどい感染症を齎すが、しかし同時にその解決策も
　　用意している事が何よりの救いです。

論理の飛躍 資本主義こそ生産性の向上と人手不足を招くのです

From 三橋貴明


■□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━□■


　『三橋貴明の「新」経世済民新聞』

　　　　　2019/04/01



※配信解除は、最下部でできます。

■□━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━□■


亡国のメガロポリス

From 三橋貴明
【今週のNewsピックアップ】

亡国のメガロポリス（前編）
https://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-12449677049.html
亡国のメガロポリス（後編）
https://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-12449909725.html

過去に世界のシーレーンを制し、
交易の中心になることで「覇権国」となった国は
ネーデルラント連邦共和国（オランダ）、
連合王国（イギリス）、そしてアメリカ合衆国の三カ国。

これらの覇権国は、
ランドパワーの覇権国（ロシアなど）に比べると、
必ずしも軍事大国というわけではありませんでした。

現在のアメリカは、
確かに世界最強の軍事大国ですが、
これはむしろレアケースです。

英国の覇権時代、
米英戦争後は両国関係は良好で、
かつモンロー主義により
欧州の戦乱と無縁でいられたアメリカは、

資本、技術、人材という「経済の三要素」を
軍事以外の分野に集中投資。
第二次産業革命を牽引し、生産性を高めていきます。

アメリカの「一人当たり工業化水準」は、
第一次世界大戦前にはイギリスを追い抜きました。

無論、人口はアメリカがイギリスを上回っていました。
アメリカは継続的な生産性向上により、
圧倒的な生産力を手に入れ、
その後の世界で覇権国として君臨したのです。

それでは、なぜ１９世紀から２０世紀にかけた
アメリカは生産性が向上したのか。
簡単です。人手不足が続いたためです。

アメリカでは、領土拡大や工業の発展の影響で、
移民を受け入れてすら「人手不足」が続きました。

アメリカの賃金水準は、
１８００年時点で西ヨーロッパより三割ほど高く、
１９世紀を通じ、高いままの状況が続いたのです。

継続する人手不足こそが、
アメリカ人に生産性向上を強要し、
合衆国を覇権国へと押し上げたのです。

カール・マルクスは、唯物論的歴史観、
通称「唯物史観」を唱えました。

マルクスの歴史観と聞くと、
その時点で胡乱に思える人がいるかも知れませんが、
唯物史観自体は実に真っ当な考え方です。

唯物史観とは、
物質（モノ）が歴史を決めるという話です。

ここでいうモノとは、
経済における生産諸力を意味しています。

つまりは、モノやサービスを生産する力
（供給能力）こそが歴史を、
さらには思想をも変えていくという考え方なのです。

無論、生産力「のみ」が
歴史を決めるという話ではありません。

地形、環境、エネルギー供給、非常事態（災害や戦争）、
文化・伝統、そして「人間」など、
多数のパラメータが歴史を動かします。

もっとも、生産性や供給能力が歴史に
「最も大きな影響を与える」という点については、
三橋は確信を持っています
（そういう意味で、三橋の主張は相当に唯物論です）。


そして、生産性の向上のためには
「人手不足」の環境こそが必要なのです。

厳密には、
「人手不足の環境下において、
設備投資、人材投資、公共投資、
技術投資という四つの投資が蓄積される」

結果として、経済の三要素
（資本、労働、技術」が強化され、
生産性が向上していく。
すなわち「経済力」が強化されていくのでございます。

人手不足の環境こそが、
生産性向上と経済力強化のチャンスです。

上記を理解すると、現在の日本において、

「少子高齢化により生産年齢人口が減っている状況で、
東京圏などの都市部に若者が流出する」

日本の地方、極端なまでに
人手不足が深刻化している地方にこそ、
人々が「豊かになる」機会が
埋もれていることが理解できるのです。

今後の日本の経済成長は、
亡国のメガロポリスたる「東京」ではなく、
人手不足がひたすら深刻化していく地方こそが牽引します。
地方経済の時代が来たのです。

というわけで、我が国の諸問題
（低成長、貧困化など）を解決するカギは
「地方」にあるという真実を解説した一冊、
「亡国のメガロポリス」が彩図社から刊行になりました。
https://amzn.to/2U3gLz4

////////////////////////////////////////////////////////////////////

●　人類の社会・国家体制は、３種類あります。戦士戦国時代、
　　知恵者賢帝の時代、資本主義・富裕層の時代の3種類です。

●　歴史はこの3つの体制が、270年おきに繰り返してきたのです。
　　この中で、資本主義の時代・以前は富裕層の時代と呼ばれる
　　時代が最も経済的に恵まれていることは歴史的にみられます。

●　戦士戦国時代は、戦いが本懐の時代です。現代風に言えば軍事的
　　政治的な要因が最も重要視されます。言い換えれば強きものが
　　自らの独裁を維持するための体制です。

●　従って庶民が自由に経済活動をすることは、基本的に許されません。
　　あくまでも独裁を維持する手段が優先されます。知恵者賢帝の時代
　　も同様です。社会の秩序を維持するための独裁が優先されます。

●　これに対して、庶民が解放されて、自由に動き経済活動が許されて
　　いるのが、富裕者・資本家の時代です。基本的にルールを守れば
　　経済活動が何よりも優先される時代です。

●　どこの国出身であろうと、奴隷であろうと、経済的な成功が最も
　　重要視されます。口が達者でもお金に結びつかなければ
　　基本的には無視されます。稼ぐことが最も重要です。

●　従って、富裕者・資本家の時代こそが、最も経済活動が活発になり
　　人手不足が起こるのです。人手不足が起こるから経済が活発に
　　なるのではありません。三橋さんは、観点がずれています。

●　富裕者・資本主義の時代こそが、庶民が最も活発に生きてゆけるのです。
　　貴方がどんなに体制や支配者の悪口を言っても逮捕されないのは、
　　富裕者・資本家の時代だからこそ出来るのです。

●　他の二つの体制では、簡単に死刑になるのは、世界の現状が示しています。
　　その庶民に味方の体制が、やがて終わろうとしているのが、
　　USA/大西洋資本主義諸国なのです。歴史の転換点なのです。

●　資本主義というシステムが最も経済的に成功するシステムであり、
　　それが人手不足を生んで、世界から移民を引き付けるのです。

●　従って資本主義が後100年余ある日本が、西欧に代わって世界の中心
　　となるのも必然なのです。これが歴史の大法則です。
　　これを歴史経済波動学と私は呼んでいるのです。
　　

明日の日本の肖像と貴方の人生 ❶体制270年説と日本資本主義の運命

★　https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190331-00026353-forbes-bus_all&pos=1


多文化共生政策、欧米の「失敗」から日本は何を学ぶべきか
3/31(日) 11:00配信

Forbes JAPAN

日本では、2018年12月に改正された出入国管理法の施行を4月に控え、政界、メディア、自治体、学界などで「多文化共生」について盛んに議論されている。

今後、確実に激増していく外国人労働者たちを「労働力」としてだけでなく「生活者」としてどう受け入れ、共存していくのか。どのような受け入れ態勢が必要なのか。グローバリゼーション時代の民主主義にとっては重要な課題だ。

一方、移民受入れや多文化主義政策では先を行く欧米諸国では、移民問題が外国人排斥運動のやり玉に挙げられ、多文化主義の理念も根底から揺らいでいる。 英国のEU離脱（ブレグジット）や米国のトランプ政権誕生の後押しとなったナショナリズムのうねり、EU内の不協和の背景に移民・難民問題があることは広く知られている。

しかし、欧米の多文化主義政策は、かなり前から暗礁に乗り上げていた。

第二次世界大戦後、欧米には発展途上国や旧植民地から労働力として大量の移民が移住した。民主主義と多文化共生をめざし、各国政府はさまざまな移民受入れ政策を実施してきた。

しかし、 1990年代頃より、移民の失業や貧困、社会からの疎外などの「失敗」を示すデータ結果が次々と報告されるようになった。
　
移民の社会統合の失敗が及ぼす影響は多岐にわたる。福祉などの財政的負担、社会関係の亀裂、国内の結束や相互信頼の揺らぎ、などなど。アメリカでは、論文『文明の衝突か？』（1993年）の著者サミュエル・ハンティントン（故人）やロバート・パットナムなど政治学の重鎮たちが多文化主義政策の潜在的リスクを指摘した。

世界が冷戦の終結を謳歌していた当時、こうした多文化主義懐疑論は物議を醸し、グローバリゼーション派からは「反リベラルだ」とバッシングを受けた。しかし、歯止めが効かない移民の流入と安易な多文化主義政策は社会の分断を生み、リベラリズムという普遍的価値をも脅かすことになるといった警鐘が鳴り止むことはなかった。

『歴史の終わりと最後の人間』（1992年）で自由民主主義の勝利とグローバリゼーション時代の到来を礼賛した政治学者のフランシス・フクヤマでさえ、最近になって、極端な「アイデンティティ政治（特定のアイデンティティに基づく集団の権利を求めた政治行動）」は社会の対立を決定的にすると批判するようになった。

欧州は多文化主義に対してもっと懐疑的だ。「多文化主義は明らかに失敗だった」（2011年、フランスのニコラ・サルコジ大統領）、「Multikulti（ドイツ語で「ダイバーシティを尊重する態度」の意）は全くの失敗だった」（2010年、ドイツのアンゲラ・メルケル首相）など、グローバリゼーションの旗手であるはずの政治指導者たちが多文化主義政策の頓挫を公に認めているのだ。

多文化政策指数（MPI）や移民のための市民権指標（ICRI）など先進国の「多文化主義の進化度」を示す指標をみても、2000年をピークにどの国でも上げ止まりの状態にある（移民政策研究家ルード・コープマンズ、2013年の指摘）。

一部の専門家からは、多文化政策は移民の社会統合には効力もないばかりか、阻害要因になりうる、という大胆な研究も出されている。

欧米の多文化主義政策は、なぜ行き詰まってしまったのだろうか。この連載で紐解いていきたい。

//////////////////////////////////////////////////////////////////////

●　日本の資本主義の寿命は2138年前後まであります。やがて崩壊する
　　USA/大西洋資本主義諸国の資本主義とは約100年のサイクルの
　　位相差があります。だから彼らは先進先輩国と呼ばれるのです。

●　この❶体制270年の波動学から見れば、なぜ西欧は移民政策が早期から
　　始まり、そして終わりが近づいているのか一目瞭然です。そして、
　　日本は西欧の失敗を繰り返すように見えるのも分かります。

●　フラクタル理論から、人生に当てはめてみれば、親の世代の恋愛・
　　結婚生活は、子供にはある程度の参考になっても、本質的な
　　ところでは、同じことを繰り返すのは普通です。

●　人生は科学ではないのですから、親の経験の積み重ねが直ちに
　　子供の恋愛結婚生活の土台になることはありません。
　　科学技術は積み重ねでどんどん発展しますが、

●　子供が親より素晴らしい結構生活や恋愛を出来る保証は全くありません。
　　これが科学の積み重ねと、人生との決定的な差です。270年の
　　資本主義の経験も人生同様、一度きりの経験です。

●　従って、西欧と同じ過ちを日本資本主義が繰り返すのは当然です。
　　参考になっても、同じ人生＝同じ体制ではないからです。
　　
●　従って日本資本主義の発展とともに、移民は増え、問題は複雑化してゆき、
　　そしてその問題は、排外主義の到来とともに将来解決されるのです。

●　世界から迫害された民族や個人が日本にやってくるのも、それも当然と
　　いえましょう。それは資本主義の宿命なのです。地球のどこかには
　　迫害され押し出された人々を吸収する地域もあるのです。

●　それでこそ人類は紆余曲折はあるが、進歩してきたのです。今までの
　　USA/大西洋資本主義諸国の役割を日本が負うのは、歴史の法則　
　　なのです。個人の感情や好き嫌いの問題ではないのです。

●　日本は今から昇竜のように100年の歳月をかけて、繁栄の絶頂期に
　　達して、世界の中心へとなるのです。世界からあらゆる人種が
　　日本へと向かってくるのです。

●　そこでは時代を乗り切れないあなたの子孫は絶滅するかもしれないのです。
　　好き嫌いで判断し、欲求不満の塊の貴方、時代の波に乗り損ねて
　　溺れ死なないようにしましょう。