歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

豚もおだてりゃ木に登る。ロシアとの戦いに駆り出されて・最後は梯子を外される。

2024年07月10日 17時07分01秒 | 第三次大戦
令和5年1月4日

 1月9日から14日まで、岸田文雄内閣総理大臣は、フランス、イタリア、英国、カナダ及び米国を訪問する予定です。

  1. 訪問中、岸田総理大臣は、各国首脳との間で会談を行い、ウクライナを含む地域・国際情勢や二国間関係等、幅広い議題について議論する予定です。
  2. 今回の訪問を通じ、本年日本が議長を務めるG7広島サミットの成功に向けた連携を確認するとともに、インド太平洋への関心・関与を強める各国との間で、安全保障協力を一層深化させ、同志国間の連携を深めていくことを確認する考えです。

[参考]岸田内閣総理大臣出張日程(予定)

1月9日 東京発
  パリ着
  日仏首脳会談等
1月10日 パリ発
  ローマ着
  日伊首脳会談等
  ローマ発
  ロンドン着
1月11日 日英首脳会談等
  ロンドン発
  オタワ着
1月12日 日加首脳会談等
  オタワ発
  ワシントンDC着
1月13日 日米首脳会談等
1月14日 ワシントンDC発
1月15日 東京着
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さすが、ジム・リカーズ、経済の崩壊から内乱・内戦を予測

2024年07月10日 09時50分27秒 | 第三次大戦

さすが元CIA分析官、

的確に歴史の流れを予測している

問題はいつ始まるのか?

いつまで賭けに出るのか

恐慌を起こす

巨大バブルの

崩壊後に

上がるのは何か?

そしてその次は世界はどうなるのか?

・・・・

・・・

・・

【お待たせしました】
ホワイトハウス元参謀から緊急動画が到着

ジム・リカーズ

   

この話は、注意して聞いて欲しい。

私は、この動画で…
自身のキャリアを賭けて…

“2024年の大統領選”が
株式市場にどのような影響を与えるのか
お話しよう。


→ジムからの緊急動画を観る


その鍵となるのは…

私が手に持っている「この本」の内容 sizeだ。


ここから読み解く内容、
そして、もし政府がトランプ排除の計画を実行すると、

・歴史的な選挙混乱を引き起こし、株価は下落トレンドに入る
・米ドルの信頼を損ない、次第に価値を失っていく

と予測している。

だからこそ、この動画では、
今すぐ取るべき3つのアクションを共有する。

そして、今後の選挙混乱の中で、
資産を守り、さらには、増やしてく方法をお伝えしよう。

今、手を止めてご覧いただきたい。

→今すぐ取るべき3つの投資アクション
 
 
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共産主義

2024年07月10日 09時13分29秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

共産主義は戦いのバイブル

つまり戦国時代にマッチした思想

やがて戦国時代に突入する

英米仏などの西欧で

今後もてはやされる

やがて西欧では

赤旗を挙げて

内戦が起こる

日本では100年後

・・・・

・・・

・・

「蓮舫」3位大敗で囁かれる「共産アレルギー」の影響 「ショックを隠せない」立民関係者と「大健闘」を称える共産党の“温度差”が示すもの

なぜ…

「連合」もドン引き

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新しい産業革命は・アジアで、武力革命は西欧・NATO/USAで。

2024年07月10日 08時49分12秒 | 第三次大戦

AIに使われる
半導体のシェアの9割を支配する米エヌビディア、
そのCEO ジェンセン・フアンは

2024年5月の決算発表で
「新しい産業革命が始まった」
と発言しました。


('Nvidia CEO Jensen Huang' by Open Grid Scheduler / Grid Engine is marked with CC0 1.0.)

この新たな産業革命を
促進していくためには、
強力なエネルギーが必要になります。

そして、そのエネルギーに投資することで
半導体銘柄と同じようなリターンを
狙うことができるかもしれません。
↓↓
AI産業革命のエネルギーに投資する


かつて、1700年代に
イギリスで始まった産業革命では、

蒸気機関や工場による
大量生産を実現するために
「石炭」によるエネルギー革命が起こりました。

1900年代には自動車や飛行機が登場し
石炭に代わって石油という
2番目のエネルギー革命が始まりました。


では、これから始まる
AIによる産業革命では
どんなエネルギー革命が始まるのでしょうか?


国際エネルギー機関:IEAの調査によれば

"2026年にはAIの消費電力が
日本全体の消費電力に匹敵するようになる"

と言われています。


ニューヨークタイムズは

"AIが国全体と同じぐらいの
電力を消費するかもしれない"

そのように報道しています。


ただ、忘れてはいけないのが
まだChatGPTがリリースされてから
2年も経っていない現時点での情報であるということ。


今後数年間にわたって
AIサービスの開発競争や
高性能半導体の開発、
データセンターの建設ラッシュが続いていけば、

いずれはアメリカ大陸やアジア
ヨーロッパ全土で消費する電力に匹敵する
エネルギーが必要になる時代が来るかもしれません。


あなたはAIの産業革命で始まる
新たなエネルギー革命に
「いつ」投資を始めますか?
↓↓
AIエネルギー革命の情報を手にいれる


P.S.
私たちの調査結果で分かったことは
AIの電力需要を満たすことができるのは
石炭でも石油でもなかった、ということです。

もちろん、太陽光や風力などの
天候に左右されるエネルギーでもありません。

AIの電力需要を満たすことができるのは、

1グラムで
石油2,000リットル分の電力を生み出せる
「とある資源」を使った発電だと判断しました。

この動画では
その資源を活用するエネルギー企業で
アメリカNo.1の企業についても紹介しています。
↓↓
詳しくはこちらから

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別に陰謀がなくても、帝国が滅びるのは自然の法則。  大国の興亡。

2024年07月10日 08時45分40秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


ついに最終日となりました、、、

「米ドル崩壊を企む者たち」
闇の支配者が仕掛ける脱米ドル化の真相

特別価格&限定特典付き
手に入るのは、

本日7/10(水) 23:59までとなります。

お見逃しのないよう
今すぐにご確認ください。


>今すぐ特別価格で手にいれる

*****

From:丸谷元人

 

「米ドル崩壊の流れを意図的に作り出している、
 真の黒幕の存在が浮かび上がってきたのです。

多くの人は今の世界の動きを見て、
各国に影響力を広めている中国を筆頭に、

脱米ドル化が進められているのでは…
と考えるかもしれません。

しかし、中国の策略で
米ドル崩壊しかけられたとしても、

世界の覇権国家であるアメリカが、
それをただ黙って見ているだけとは
考えられないのです。

本当に中国だけの手によって
脱米ドル化が始まったのか?

本当にアメリカは
中国にやられっぱなしなのか?

私はそんな違和感を覚え、
あらゆる可能性を調べました。

その結果、中国とは別に、
脱米ドル化が進むことで

得をしている存在に
辿り着いたのです」

もし、この黒幕の存在に
気付けないままでは、

毎日テレビや新聞を見ても、
米ドル崩壊のカラクリは
分からないまま…

そして、このまま本当に
米ドルが崩壊したら、

「新NISAを始めるなら今!」
「米国株が好調!」

という情報だけを見て、
投資ブームに巻き込まれてしまった人は、

思わぬ大損を被ることに
なってしまうかもしれません。

そんな未来を作らないためにも、

「米ドル崩壊の背後で、
 得をしている人物は誰なのか?」

という視点を持ち、
世界の動きをより冷徹に
見ていく必要があるでしょう。

そのため、この講座では、

米ドルは本当に
崩壊してしまうのか…

米ドル崩壊を作り出している
黒幕とは誰なのか…

そして、彼らが企む、
国家の枠組みを超えた
“壮大な計画"とは何なのか…

これらの謎を一つ一つ丁寧に
紐解いています。

米ドル崩壊で誰が得をして、
誰が損をするのか…

この全体像が
明らかになることで、

日本が置かれている危機的状況
正しく理解することできるでしょう。

あなた自身や、
あなたの大切な人たちの
安全な生活を守るために、、、

そして、巷を賑わせる投資ブームに乗って、
後で大損を被らなくて済むために、、、

日本政府が推進する新NISA政策を、
改めて見直す判断材料の
ひとつにしていただきたい。

このような想いで作ったのが、
こちらの講座です。


>今すぐ講座の詳細を確認する

*****

本日はキャンペーン最終日ですので、
まだご購入を迷われている方のために、
講座の内容をご紹介します。

Part1:
「ロシアが北海道に攻めてくる?」
先に攻撃したのは⽇本?
岸⽥政権の⾏き過ぎた●●外交の末路

Part2:
「サウジとイランの“あり得ない仲直り”」
⾼笑いする中国…
中東が平和になると⽇本の孤⽴が進むワケ

Part3:
「中国企業が世界の港を独占?」
海から始まるチャイナの覇権戦略

Part4:
「世界最強の通貨がロシアのルーブルに?」
元⽶国防⻑官が警告…
アメリカ経済の崩壊がこれから始まると⾔えるワケ

Part5:
「⽶国経済崩壊のきっかけは…ヨーロッパ?」
フランスと中国のエネルギー貿易で起こった
“ある⼤事件”とは

Part6:
「銀⾏が世界最強の組織になる⽇」
プライバシーゼロ…貯蓄ゼロ…電⼦マネーを
流⾏らせてはいけない本当の理由

など、
全6講義でお届けします。

詳しいの内容は、
ぜひ、あなた自身の目で
お確かめください。


>講座の詳しい内容を確認する

p.s.

今回はキャンペーン中に
お申し込みいただいたお客様限定で
豪華な特典をご用意しました。

〈特典〉
書き起こしテキストブック

本編の内容をそのまま
書き起こししたテキストブックです。

本講座は、丸谷先生が
スライド資料を用いながら、
わかりやすく説明をして
くださっているため、

動画をそのまま見るだけでも
十分に講座の内容をご理解いただけます。

ですが、、、

「文字を追って確認したい」
「メモを書いて整理したい」

そんなご要望もあるかと思い、
講座の書き起こし資料もご用意しました。

こちらの限定特典付きで
お申し込みいただけるのは
本日7/10(水) 23:59まで
となっておりますので、

ぜひ、こちらからお申し込みください。


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カマ侍

2024年07月10日 08時40分01秒 | 国を売る人たち

🤭

カマを掘られ続けて

玉が萎縮している

戦後の日本男児

・・・・

・・・

・・

😆

「日本はアメリカに謝罪すべきだ」

↑これは、アメリカの上院議員の発言です。

一体何があったのでしょうか?

日本は何かアメリカに悪いことをしたのでしょうか?



この事件、かなり異常なんです。

というのも、、、



1人のアメリカ海軍大尉が交通事故を起こしました。

名前はリッジ・アルコニス…




この交通事故によって
日本人3名が死傷してしまったのです。


この事故の罪として
アメリカ海軍大尉、リッジ・アルコニスは
それから禁錮3年の実刑判決を受けていました。


ところが、まだ刑が残っているのにもかかわらず
アメリカに移送されたのです。

そしてまだ刑期が残っているのに、
アメリカに移送されてすぐ、釈放されたのです。


そして、アメリカの上院議員はこうXにポストします。

「日本は、アルコニスの家族とアメリカに謝罪すべきだ」



https://twitter.com/BasedMikeLee/status/1745945126793626064

さらに、アルコニス受刑者が釈放されると、
CNNの司会者は、
受刑者の家族が満面の笑みで写っている
写真とともにこうXに投稿しました。

「素晴らしいニュースだ!」



https://twitter.com/jaketapper/status/1745916091988095042



聞けば聞くほど、かなり不思議じゃないですか?



しかも、これについて、
日本政府・外務省は
アメリカにもっと怒ってもいいはずなんですが、、、


彼らはまったくだんまりを決め込んだまま、、、

政治家お得意の「遺憾です」さえも発さず、、、

抗議の1つもしません、、、





なぜアメリカ人は堂々と
謝罪を求めてくるのでしょうか?

なぜ、素知らぬ顔で
権利を求めてくるのでしょうか?


なぜ、日本政府・岸田首相は
何も言わずただ黙ったままなんでしょうか?







実はこの裏には、
カマラ・ハリス副大統領から
岸田首相への圧力がありました。


彼らが根拠としているのは
戦後日本に存在している
ある謎の不平等協定です。

こんなのを他国に許している
おそらく日本だけです…


現代日本にはアメリカが、
日本を好きなようにしていい
「特権」があるということです。


なぜ、このようなことが
可能になっているのでしょうか?

続きは新videoでご覧ください・・・




>アメリカ軍の特権を許している「謎の協定」の正体を知る



※videoの公開期限は明日7月11日(木)までです








ーライズ・アップ・ジャパン事務局 小川友希






PS
日本には現在、
全国130ヶ所の基地に
約5万5000人のアメリカ軍人が駐留しています。

参照:防衛省・外務省HP
https://www.mod.go.jp/j/approach/zaibeigun/us\_sisetsu/pdf/ichiran\_2024.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/files/000098652.pdf


こうした事件は日本全国どこでも
起こりうる話であり、、、

2021年に入って起きた、つい最近の出来事であり、、、


私たちの誰もが同じように
巻き込まれかねない「事件」なのです、、、



なぜ、私たちはこうした事件の
全貌を知らされていないのでしょうか?


その理由は、マスコミのいびつな体制にあります。


産経新聞「正論」元編集長の上島嘉郎さんが
マスコミの中で体験したある出来事が
そのことを象徴しています。


マスコミのいびつな体制について
詳しく知りたい方は以下のリンクからご覧ください・・・




>コチラのvideoでマスコミの内部を知る







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