今後は軍隊の携行医薬品にタウリンとビタミンDを追加しましょう。

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　日清・日露戦争では合計三万余名が戦死ではなく脚気で死んだ
　　白米至上主義、副菜不足、そしてビタミンへの無理解が主な原因だった

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荒木肇『脚気と軍隊　　陸海軍医団の対決』（並木書房）
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　日本が国を挙げた闘った日清戦争と日露戦争、とりわけ後者では軍人の３０％が脚気だったという。
当時、脚気の治療法をしらなかったばかりか、軍医らはビタミンの必要性を知らなかった。そもそも統計学的な処理法が確立していなかった。
　日露戦争の戦死者は４５４２３人、このうち２７０００余名が脚気で死んだことが判明している。ただし「この調査は入院患者を中心に調べたもので、入院しても病床日記をつくる前に亡くなった者や内地への送還者はもっと多かっただろう」（２４３ｐ）。
　脚気にかかったのが兵隊の四人に一人、そのうちの十人にひとりが死んだこととなり、「日清戦争の患者四万人、死者四千人に比べても改善のあとが見られないどころか、むしろ悪化している」のである。
　原因は「白米至上主義」と「副食軽視」にあったという。
　「海軍との大きな違いは、麦の支給のあるなしよりも副菜の貧しさにあった。ビタミンＢ１は炭水化物の代謝のために消費されるから、激しい運動や夏の暑さによって汗を多くかくことでさらに不足する。それを糖、胚芽までもきれいに落とした精白米、乾燥野菜や鰹節、干し鱈、漬け物などの粗食では脚気になるのが当然である」
　とはいえ、当時の日本では財閥いがい、庶民は粗食である。
　「一汁一菜というが、都会ですら普通の家庭で、汁とおかずを添えて主食をとるという風習が広まったのは１９２０年代の大正時代」（２４６ｐ）だった。
　「庶民が多かった陸軍の兵士にとっては、こうした食事を粗食とは思っていなかった。むしろ戦時給与の白米飯一日一合を腹一杯食べられることはひどく贅沢なことだった」という時代の話なのだ。

　本書ではドイツに留学し、のちに軍医総監にまでのぼりつめた森鴎外の対策の失敗が批判されている。森鴎外は文豪だったが、軍医としては藪医者だったと言うのである

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●　日本のシステムの大きな欠陥である。専門でもないものが、肩書だけで専門外の
　　トップになるという見本みたいなものです。森鴎外は一応医師免許を持っているが、
　　上記の様に藪医者であったという事なのです。

●　現場で言えば、小児科医が外科部長になるようなものでしょう。いずれにしろ現在は
　　栄養学が進歩していますから、よもやそのような事は起こらないと言えますが、
　　しかしより積極的に健康を保つには、今までの栄養学では不十分というのが、

●　DR.大村恵昭の研究から見えてきます。つまり、激しい肉体労働や精神的ストレスの
　　後には疲労が重なります。軍隊で少し休んでから戦闘に参加するなどの
　　わがままは出来ませんから、積極的な疲労回復が望まれます。

●　勿論昔の様に、覚せい剤を使う事はご法度ですから、より健康的で正常な方法が
　　望まれます。そこで登場するのが、タウリンとビタミンＤ　の追加です。
　　ストレスがかかると両者の消耗が酷くなります。

●　特にビタミンＤ　は紫外線をあびて体内でビタミンＤを作る前提で健康な体は
　　維持できると思われます。全身を服で覆っている現代人は、そして室内で
　　仕事する以上は、ビタミンＤは若者でも潜在的に不足していると言えましょう。

●　試しに何らかの肉体的精神的ストレスでくたくたになった貴方、タウリンとビタミンＤを
　　服用してみてください、疲労回復は抜群に早くなります。それを実感したなら、
　　軍隊でも絶対使用すべきだという事は簡単に理解できるはずです。

●　自衛隊の皆さん、自分で試してみてください。良ければ自衛隊の携行医薬品又はサプリの
　　中に、これらを追加する事を期待します。論より証拠。自分で試してみれば
　　すぐに分かります。とくに将校以上の熟年が試されると実感できるはずです。

ほらほら・羊の皮を脱ぎ捨てる時//擬態資本主義は終わる

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）１０月１３日(金曜日）参
　　　　　　　　通巻第５４７６号　　
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　中国の富裕層リストは相変わらず不動産と通信だが富豪リストが入れ替わった
　　中国政府は民間トップ企業の株主として介入する
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　中国共産党は国有企業ばかりか、民間企業への統治、経営支配を強めるため、党細胞を民間企業内部にも組織化することを義務つけた。

そして今後は「大株主としての経営参加、発言権の確保を狙い、アリババ、テンセント、微博、百度など有力なＩＴ関連、通信企業の株主に加わると表明した」（ウォールストリートジャーナル、１０月１１日）。

そうなれば、自由な経営風土が脅かされる（というより最初からそういう市場原理的な自由な経営風土はないので安堵感があるのかも）。

　さて大富豪リストが更新された。
恒例『フォーブス』ではなく英国会計事務所ルパート・フーゲワース氏に拠れば、昨年までトップだった万達集団のＣＥＯ＝王健林は五位に転落し、アリババの馬雲も三位に転落した。８位だった百度の李彦宏は七位にあがった。

　トップに躍り出たのは許家印（恒大集団のＣＥＯ）である。個人資産が４３０億ドル。香港上場の株価は過去一年で４・６５倍となったのが主因とされる。所詮、バブル紳士である。

　許家印は１９５８年に河南省周口生まれ、広東省で育ち、いまも広州市に暮らす。地理的に香港に近いことから、不動産開発に乗り出し、いまでは中国全土２４０ケ所で不動産開発を強引に進めている。
　二位のテンセント(騰訊)の馬化騰・社長は３７０億ドル、三位の馬雲は３００億ドルの個人資産がある。

　中国のバブリーな側面は、投資家の興味を誘うだろうが、中国の財閥上位２１３０名分で英国の富の総体に匹敵し、総額は２兆６０００億ドルとなると英国会計士はいう。

　これらの富の変化、リッチ一覧の激変、業種の変革は、ちょうどアメリカで長厚重大産業が衰退し、ＩＴ革命からビル・ゲーツやアップルのステーブン・ジョブス、フェイスブックの有名人（新興成金）を産んだように、中国も通信の新産業に先乗りした者が勝ち組となった。

　不動産バブル崩壊が予測されはじめると、万達集団の王健林はいち早く娯楽、映画、テーマパークのビジネスに乗り換えようとした。その野望も債務超過に見舞われて事業の大幅な縮小に移行し、「第二のダイエー」になるかもという経営危機が囁かれている。

　先を見るに敏な香港財閥一位＝長江実業の李嘉誠は中国国内の物件をすべて売却し、英国への投資を敢行、「さようなら中国」の先鞭をつけた。
　いずれ、逃げ遅れ組は敗者となるだろう。
　　□◇□み△□◇や□▽◎ざ□◇□き◎□◇

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国際的幕府・国連の崩壊はユネスコから//何事にも寿命はあるのです//日本も脱退しましょ。

★　https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/nnn?a=20171013-00000004-nnn-int


米がユネスコ脱退へ　国際社会から失望の声

10/13(金) 6:25配信

　アメリカ・トランプ政権は１２日、ユネスコ（＝国連教育科学文化機関）から脱退すると発表した。国際社会からは失望の声が上がっている。

　ユネスコは国連の機関の一つで、世界遺産の登録などを行っている。トランプ政権は声明で、脱退することをユネスコ側に伝えたと発表、同盟国のイスラエルに対する「偏見が続いている」ことなどを理由にあげている。

　正式な脱退は来年１２月３１日付で、以降はオブザーバーとして関与するという。

　アメリカ国務省・ナウアート報道官「我々は、ユネスコの改革を求めていて、反イスラエルの姿勢は終わらせないといけない」

　国際社会からの孤立を恐れないトランプ政権の姿勢が、改めて示された形。

　これに対しユネスコは、「誠に遺憾だ」とする声明を発表、「多国間主義にとって損失だ」と失望感をあらわにした。

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★　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BD%E9%9A%9B%E9%80%A3%E7%9B%9F

国際連盟（こくさいれんめい、英語: League of Nations, フランス語: Société des Nations, スペイン語: Sociedad de Naciones）は、第一次世界大戦後の1919年のドイツとのヴェルサイユ条約、および中央同盟国との諸講和条約により規定され、ヴェルサイユ条約の発効日である1920年1月10日に正式に発足した国際機関である。

連盟としての初会合は1920年1月16日にパリで、第一回総会は1920年11月15日スイス・ジュネーヴで開催された。史上初の国際平和機構であり、日本では連盟と略されることもある。連盟本部は1920年から1936年まではジュネーヴのパレ・ウィルソンに、1936年からは同じくジュネーヴのパレ・デ・ナシオンに置かれていた[3]。パリ家モーリス・ド・ロチルド（英語版、フランス語版）の屋敷シャトー・ド・プレニーも、1920年から1939年まで国際連盟の会場として使用された[4]。

第二次世界大戦勃発後は事実上活動を停止していたが、1946年4月に国際連盟は正式に解散し、その資産は国際連合に継承された。

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●　国際連合の役割が終わった日と云えます。国際連合の主役が国際連合を解体すると
　　いう事なのです。まさに象徴的な出来事です。日本も戦前は国際連盟を脱退し、
　　持てる国に挑戦しました。そして大日本帝国は崩壊。

●　今回の出来事をエリオット波動的に解釈すれば、初めての国際平和機構・国際連盟は
　　1920年から～1946年までの26年間となります。これが、第1波です。今回のUSA脱退が
　　国連解体の始まりとすれば、これは日本にとって良い事ですから、

●　ラッキーナンバー７を使いましょう。平和国家・日本をまだ敵国扱いにして、日本にたかりながら、
　　日本を卑しめている国連・ユネスコは、今や性悪の象徴とも言えます。
　　人として・組織としてあるまじき存在で、腐っていると言えます。

●　今や厄介者の帝国のUSAに嫌われるほどですから、その悪徳ぶりが分かろうというものです。

●　2017年に7年を足せば、2024年。これは日本の株式市場又は北朝鮮が崩壊する前後と予想できます。
　　解体した国連に変わる組織をUSAが作るとすれば、第5波は第1波に似ていますから、
　　三度目の国際機構は26年続くと思われます。2024+26≒2050年。

●　つまり、USA/大西洋先輩資本主義国家が崩壊するのは、2046年です（仏は2059年）から
　　その後に自然消滅という事なのでしょう。西欧先輩資本主義諸国が崩壊後は、
　　世界戦国時代が続きますから、国際的幕府は要らなくなるのです。

●　室町幕府のように、あっても飾りという事です。第５波で今までの国際秩序は大崩壊となり、
　　世界は大混乱の世界戦国時代へと突入して、合従連衡が起こり、
　　予測のつかない歴史を迎えます。

●　この予測は、早く新しい国際秩序が来てほしいと望んでいる私の希望がラッキーナンバーとして
　　入っていますから、崩壊時期は勿論参考程度です。しかし崩壊のきしむ音は聞こえますから近いでしょう。

●　8年続いたトランプ政権が最終年に民主党政権への置き土産とするのでしょうか？