大戦には必然的な環境が必要です

★　https://news.nifty.com/article/world/worldall/12145-2017101001019/


2017年10月10日 14時26分 時事通信
米、第３次大戦へ向かう恐れ＝与党の上院外交委員長が警鐘

米共和党のコーカー上院外交委員長＝９月１４日、ワシントン（ＥＰＡ＝時事）

　【ワシントン時事】米与党・共和党のコーカー上院外交委員長は９日付のニューヨーク・タイムズ紙に掲載されたインタビューで、トランプ大統領の他国に対する威圧的態度によって、米国が「第３次世界大戦への道」を歩みかねないと警鐘を鳴らした。北朝鮮の核・ミサイル問題や、イラン核合意をめぐる政権の強圧的姿勢を念頭に置いているとみられる。

　コーカー氏はトランプ氏について「（かつて出演していたテレビの）リアリティー番組か何かのように振る舞っている」とも述べ、政権運営の手法に疑問を呈した。

　トランプ氏はたびたび共和党指導部との間で摩擦を起こしているが、有力議員がここまで明確に批判するのは異例。上院（定数１００）で同党の議席は過半数をわずかに上回る５２で、議会との不協和音は税制改革など今後の重要案件の審議に影響を及ぼす可能性もある。　

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●　肩を怒らせて、町の中を歩いたからと、だれも強者には戦いを挑みません。
　　大東亜戦争でもそうです。USAや西欧が石油などの資源を世界的に独占
　　しながら日本には輸出せず日本の経済を崩壊させようとしたから、

●　日本は真珠湾を攻撃して戦争が始まったのです。つまり、先輩資本主義諸国は先に世界を
　　植民地化して、それを囲い、世界恐慌時に植民地を持たない国を排除して、
　　自らの繁栄のみを考えて、持たざる国々の経済を破壊しようと企んだので

●　植民地争奪の戦争が起こったのです。資源が自由に取引できるなら、だれも戦争などを
　　望みません。その客観的情勢≒経済の破たんが、生き残りをかけての戦争を
　　誘発するのです。北朝鮮だけでは、朝鮮動乱だけです。

●　第三次大戦とは、世界のだれもが経済的に苦境になり、それを打開しようとして、世界大戦が
　　起こるのです。今は中東も混とんとしていますが、それだけでは世界大戦には
　　なり様がないのです。多くの世界の国々が苦境に落ちいる状況が必要です。

●　既にブッシュ以来、中東には大いに嫌われてきたUSA/大西洋資本主義諸国です。
　　その憎しみなどを土台に、更に経済的苦境から逃れようとする状況が必要です。
　　
●　一言で言えば、第二次大戦のような世界恐慌が必要なのです。2000年からの世界経済の
　　崩壊はそれを前もってバーナンキなどの恐慌専門の人を配置する事により、
　　未然に防ぎましたが、波動学の理論はそれさえも必然と予測できるのです。

●　ソ連崩壊後、今度は資本主義が崩壊すると、巷の識者は予言しました。実際多くの人が
　　恐怖にかられましたが、現実は世界恐慌は起こっていません。60年サイクルでは
　　起こらないのです。90年サイクルが自然現象としての強い崩壊サイクルを作るのです。

●　憎しみの種をまき、それが世界恐慌と重なることで、世界大戦が起こるのです。
　　北朝鮮とは、第二次朝鮮戦争の危機であり、世界大戦ではありません。
　　イランと戦争しても、それは地域的な対イラン戦争となります。

●　第三次大戦ではありません。そこを間違ってはいけません。従って次回の30年サイクルの
　　崩壊が世界恐慌を生み、世界大戦の危機を生むのです。その時期はまだまだ先ですので、
　　トランプ政権は全くそれには遭遇し様がないのです。

●　第二次大戦も民主党の時であり、ベトナム戦争もそうですし、キューバ危機もそうでした。
　　経済的危機の時の大統領が戦争に巻き込まれるのです。大きな危機の時には国民が
　　援助を求めますから、必然的に国民・貧民の政党としての民主党が選ばれるのです。

●　だから大きな危機の後には、民主党政権が戦争を起こすのは偶然ではなく必然なのです。
　　今回も2029年前後に世界の株価が大崩壊しますが、当然スグには経済的危機は
　　起こりません。じわじわとボディブローのように経済危機がやって来て、

●　それを解決しようとして、世界の国々は同時に行動を起こします。それが衝突を生みます。
　　生き残りをかけての経済行動ですから、各国とも必死になります。
　　それが戦争の危機を齎すのです。

●　今回は特にテロでもわかるように西欧の危機が大背景にあります。それも資本主義大崩壊の
　　危機です。270年の資本主義崩壊の危機です。それにトランプ氏が演説したように
　　西欧文明の危機が重なります。つまりアジアが勃興し西欧が衰退します。

●　危機は人類史上の巨大なものですから、次回資本主義最後の経済的崩壊は大崩壊と
　　予想できます。つまり核戦争の危機も含まれます。前回はほぼ10年前後で
　　戦端が開かれましたから、今回は2040年前後と予想できるのです。

●　トランプ大統領は、第三次大戦の為の、憎しみの種まきの係です。
　　実際の大戦は民主党政権の時に起こることが予想できます。

●　共和党が彼を嫌うのは、彼らを隅に追いやって、家族と軍隊で物事を決めようとするからでしょう。

マクロとミクロ経済学

★　http://www3.nhk.or.jp/news/html/20171009/k10011172861000.html

ノーベル経済学賞に米の大学教授 リチャード・セイラー氏

10月9日 18時55分

ことしのノーベル経済学賞の受賞者に、消費など人々の身近な経済活動を、心理学と経済学の両面から分析したアメリカのシカゴ大学の教授、リチャード・セイラー氏が選ばれました。

スウェーデンのストックホルムにあるノーベル賞の選考委員会は、日本時間の午後７時前、記者会見を開き、ことしのノーベル経済学賞にアメリカのシカゴ大学の教授、リチャード・セイラー氏を選んだと発表しました。

セイラー氏は、消費など人々の身近な経済活動を心理学の要素を交えて分析する「行動経済学」の権威として知られています。具体的には、商品の価格を下げたり、人々の所得を引き上げたりするのではなく、適切な情報を提供することで、人々に行動を促し社会を望ましい状態に導く「ナッジ」という考え方を提唱しました。この考え方は節電の促進や肥満の防止など欧米の公共政策に大きな影響を与えたとされています。

また「オークション」で商品を高値で落札した人を例に挙げ、落札した人はその喜びからみずからを『勝者』と感じるものの、経済学的には、合理的でない価格で購入したことになるとして、そうした消費行動を『勝者の呪い』と呼んで、人々の経済活動の非合理性を指摘しました。

セイラー氏の行動経済学に関する著書は、アメリカでベストセラーになっていて、多くの市民に読まれているほか、日本でも販売されています。

ノーベル経済学賞の選考委員会は授賞理由について「個人は完全に合理的には行動できないこと、社会的な背景を踏まえ選択すること、そして自分自身をコントロールできないことなど、人間の持つ特徴が個人の経済的な決定や市場にどのように影響を与えているかを示した」としています。
選考委員会「セイラー氏 経済学と心理学の橋渡し」
ノーベル経済学賞の選考委員会は授賞理由について「セイラー氏は経済的な決定をする際の分析に心理学的な要素を取り入れた。個人は完全に合理的には行動できないこと、社会的な背景を踏まえ選択すること、そして自分自身をコントロールできないことなど人間の持つ特徴が個人の経済的な決定や市場にどのように影響を与えているのか示した」としています。

そのうえで「彼の貢献は個々の人の経済的な意思決定の分析において経済学と心理学の橋渡しをしたことだ。セイラー氏が導き出した理論は、行動経済学の新たな分野を急速に拡大させ、多くの経済研究や政策に影響を与えた」としています。
セイラー氏「経済の主体は人間」
ノーベル経済学賞の受賞者を発表した記者会見で、セイラー氏は電話インタビューに応じ「私の研究で最も重要なのは、経済の主体は人間であり、経済モデルはそれに立脚しなければならないという認識だ」と述べました。

また日本円でおよそ１億２５００万円にのぼる賞金の使い方を聞かれたセイラー氏は「できるだけ非合理的に使おうと思います」とユーモアを込めて答えていました。
土居慶大教授「行動経済学をメジャーに押し上げた」
日本の経済学者は、セイラー氏の研究について人々の消費など生活に深く関わるテーマを分析している点を評価しています。

慶応大学経済学部の土居丈朗教授は、セイラー氏について、消費など人々の身近な経済活動を心理学の要素を交えて分析する「行動経済学」の権威だとしたうえで、「セイラー氏はそれまでマイナーだった行動経済学という分野をメジャーに押し上げた」としています。

具体例として「オークション」で商品を高値で落札した人を挙げ、「落札した人は、その喜びからみずからを『勝者』と感じるが、経済学的には、合理的でない価格で購入したことになる。セイラー氏はそうした消費行動を『勝者の呪い』と呼んでいる」として、必ずしも合理的ではない人々の経済活動を深く分析したと評価しています。

セイラー氏の著書はアメリカでベストセラーになっていて多くの市民に読まれているほか、日本でも著書が販売されています。
依田京大教授「経済学に心理学的な分析根づかせた」
京都大学経済学部の依田高典教授は「セイラー氏は、１９８０年代に経済学の中に心理学的な分析を根づかせ、その必要性を認めさせた権威だ」と話しています。

セイラー氏の功績については、商品の価格を下げたり、人々の所得を引き上げたりするのではなく、人々に適切な情報を提供することで社会を望ましい状態に導くことができる「ナッジ」という考え方を提唱したことを挙げています。

依田教授は「『ナッジ』の考え方は、節電の促進や肥満の防止など欧米の公共政策に大きな影響を与えた。この功績がノーベル賞受賞につながったのではないか」と話しています。
安田洋祐准教授「『心の会計』存在明らかに」
大阪大学大学院の安田洋祐准教授はセイラー氏の研究について「人間にはお金の使い方を自分の心の中であらかじめ決めて、使い方の枠を設ける『心の会計』が存在すると明らかにした。

具体的には１か月当たりの遊興費を１万円としている人は、１万円で購入したコンサートのチケットを道に落とした場合、月々の遊興費を上回るため新たにチケットを買わないなど経済学に心理的な要素を取り入れた。

一般の人々の感覚に近い人間像を主役にした経済の理論や見方が広がっていくとともに、セイラー氏の行動経済学の知見が今後、経済学全体に取り入れられる可能性がある」と話しています。
「将来日本人の受賞可能性は十分ある」
准教授は「今回のセイラーさんも７０歳を超えているように、経済学賞はほかの自然科学の賞と比べて高齢になってから受賞する傾向があり、研究が出てから受賞までの期間が長いのが特徴だ」と指摘しています。

そのうえで「日本人の有力候補として名前があがるプリンストン大学の清滝信宏さんも主たる業績が出たのは１９９７年で２０年しかたってない。２０年というのは、経済学の中ではまだ短く、もう少し待つ必要がある」と述べ、将来、日本人がノーベル経済学賞を受賞する可能性は十分あると話していました。

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●　ド素人の私があえて、上記の行動経済学を批評又は非難しても、所詮詮無き事
　　ではあるが、あえて書きましょう。

●　物理学でもそうであるが、ミクロとマクロの法則は、原則として別のものを使います。
　　例えば、地球の太陽の周りを、地球の個々の構成要素である、原子の動きで
　　予測する人はいないでしょう。普通はニュートン力学で十分です。

●　又台風の進路を予想するのに,風の中に含まれる気体分子の個々の動きを予想して、
　　スパコンで台風の進路を計算する事は出来ないし、無意味です。マスとしての
　　風を計算しないと、スパコンがオーバーヒートします。

●　生物でもそうです。人間の細胞は化学反応の固まりですが、だからと云ってある動物の
　　次の行動を個々の細胞の化学反応で予測するというのは、馬鹿げたことです。
　　化学は化学であり、スポーツは独特のスポーツ科学があります。

●　つまりスケールが大きくなると、それを分析する法則や手段を変えなくては、全く
　　実用的な科学にはなりません。

●　経済学とてそうです。個々の人間の心理や購買意欲からみたミクロの経済を、マクロの
　　経済学まで広げて、分析しようとするのは、全くばかげたことです。マクロには
　　マクロの法則が必要であり、それがまた実用的な分析結果を生むのです。

●　既に誰か有名な経済学者が言ったと思いますが、神の手が働いて、個々の人間の誤謬の
　　合成が、結果として、大きな流れを生むのです。個々の人間の過ちを計算しても
　　マクロの流れは見えてこないのです。

●　その神の手と云う法則を見つけるのが、マクロ経済学と云うのです。ミクロ経済学の
　　単純な延長の向こうに、マクロ経済学があると思ったら、それこそ痴呆症と云えます。
　　

動くか石油市場＝つまり暴騰の演出を行うのか？

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）１０月７日(土曜日）弐
　　　　　　　　通巻第５４６７号　
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　サウジ国王がじきじきに訪ロ、プーチン大統領と会見
　　これは中東情勢が劇的に変わる前兆かも知れない大事件だ
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　サルマン国王は高齢、めったに外国へ出ない。
　トランプ大統領も、わざわざ外遊の最初の訪問地に選んだのはサウジだった。外交はムハンマド皇太子が担い、二回、モスクワへ飛んでいる。ならば国王がこの時期になぜ、他の国を差し置いてロシア訪問に踏み切ったのか。
　サルマン国王は１０月４日、モスクワに到着し、７日まで滞在するとした。５日にはクレムリン宮殿でプーチン大統領とも会見した。

　サウジは冷戦時代、一貫して旧ソ連を敵視した。
ソ連は無神論を建前としたから、イスラム国家の代表を自覚するサウジが、米国の敵を親しくなる筈はなかった。
　冷戦がおわり、中東からソ連の影響力が去ると、サウジは態度を軟化させていた。嘗て犬猿の仲だった両国がそれぞれに接触する必要性が産まれた。

　２０１５年にロシアは１００億ドルの共同プロジェクトを謳い、農業や不動産開発のプロジェクトを推進する協定に署名した。サウジはサウジで、すでにロシアへ１０億ドルの投資を行い、もっと増やすと約束している。

　第一にロシアとサウジアラビア両国で世界の石油生産の２５％（四分の一）を占めるという事実を把握しておく必要がある。
ロシアはＯＰＥＣ加盟国ではなく、サウジが進めた原油増産、減算という石油価格調整政策にパラレルにしたがったことはない。しかし、両国は原油市況が半減したことから、お互いの孤立的な立場の補完を模索し始めた。

　第二にサウジアラビアが「脱石油文明」を目指すという「ビジョン２０３０」に、ロシアは何ほどの関心も示さなかった過去を忘れたかのように、俄然熱心となってプロジェクトへの協力を申し出た。
とくに合弁の石油精製、石油製品生産工場の青写真の実現に向け、ロシアは２０億ドル前後の投資の用意があるとした。またアラムコのＩＰＯ（株式公開）にも、参加したい旨を表明した。アラムコ株の購入には中国が真っ先に手を挙げている。

モスクワ訪問のサウジ国王に随行したビジネスマンは２００名前後という大型旅団で、クレムリンでは両国の経済フォーラムが開催された。ロシアを代表するガスプロム、ロフネフツなどの企業代表が参加したことも注目に値する。


　▼ロシアは経済協力を申し出て、アラムコ株の購入も材料に、武器輸出を打診

　第三に武器供与の問題である。
　サウジは表面的には米国兵器、とりわけ戦闘機、パイロットの訓練などで米国依存だが、ミサイルに関しては中国軍を国内に秘密裏に駐在させている。

　トランプはサウジ訪問時に１１００億ドルの武器供与をサウジ国王との間に交わした。
　この大市場に魅力を感じるロシアは戦車、装甲車、武装ヘリ、各種ミサイルなど総額３５億ドルのオファーを提示して、過去数年にわたって交渉を繰り返してきたが成約には至っていない。
　しかし、ロシアはサウジアラビアに対してＳ４００（イスカンダルミサイル）の供与を売り込みの突破口として提示したとみられる。

　米国はしかしながら不快感を表さず、エジプトもインドも、どこもかしこも米国の兵器とロシアとを天秤にかけて外交の武器としており、これは常套手段という認識である。
　むしろ米国がもっとも注目しているのは、サウジとロシアが、石油価格の値決めプロセスにおいて、何らかの密約を結ぶのではないか、と見ている。

　　サウジ国王のモスクワ訪問は、以後の石油市場へのインパクトが大きいと米国国務省は分析している。
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●　本ブログでの予測は、早ければ今年の年末～来年と読んでいます。つまり
　　株式市場の暴落とは、基本的には逆相関という事です。勿論短期的には、
　　同時暴落もあり得ますが、回復は株式よりは早いと予想。

長寿食と細菌叢との関連も調べて欲しいものです//それでこそ家森幸男氏の研究も生きるのです

★　http://www.natureasia.com/ja-jp/nature/highlights/89307


Cover Story： 多彩な細菌集団：ヒトのマイクロバイオームをより詳しく調べるブックマーク

Nature 550, 7674

2017年10月5日

表紙は、さまざまな口腔細菌の着色した走査型電子顕微鏡写真である。口腔は、ヒトマイクロバイオームプロジェクトを拡大するものとして今回報告された研究の重点となった6つの重要な身体部位の1つである。2012年のヒトマイクロバイオームプロジェクトでは、18か所の身体部位から試料を採取し、健康なヒトのマイクロバイオームの概観が報告された。今回C Huttenhowerたちは、この研究を拡大して、265人を対象に複数の時点で試料を採集して得た1631例の新規メタゲノムを提示し、特に鼻孔、口腔、腸を含む6つの部位を調べている。この研究は、系統プロファイリング、種レベルのメタゲノミクスによる機能的プロファイリング、縦断的解析の組み合わせを用いて、ヒトの微生物群集についてより深い知見をもたらし、「健康な」微生物相を構成するものとは何かについて理解を進めるための重要な情報源となる。

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●　長寿食は、悪い遺伝子の作用を抑える事は、家森幸男氏の研究から分かっています。
　　従って、長寿食と非長寿食での細菌叢の違いを調べる事も重要と思われます。

●　又細菌叢からのみ病気を考えるのではなく、全身の細胞が元気になれば、住み着く細菌層が
　　どのように変化するのか見るのも面白そうです。そこに健康の本質が隠されていると
　　思われるからです。

●　何しろ全身の細胞は、タウリンとビタミンDの併用で簡単に元気になるのですから、
　　是非研究してほしいものです。

軍人による軍人の為の軍人政治の序章//次世代支配階級・武人を育成するトランプ大統領

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）１０月６日(金曜日）
　　　　　　　　通巻第５４６４号　　＜前日発行＞
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　トランプ政権の高官人事、発足からそろそろ一年になるのに
　　たとえば何故、北朝鮮担当の次官補、次官補代理がまだ決まらないのか？
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　韓国大使をトランプ大統領はまだ決めていない。
　まっさきにニッキー・ヘイリーを国連大使に任命し、つづいて中国、露西亜、日本の大使を早々と決めた。
ロシア大使はハーツマン。タカ派である。かれは直前までの中国大使だった。
トランプが指名した新中国大使はテリー・ブランスタッド(アイオア州知事)。かれは親中派である。　
そして日本大使のハガティは通商交渉で対日タカ派だった。

　ところが朝鮮半島の未曾有の危機を前にして駐韓大使がまだなら、国務省と国防相で実際に担当する次官補、次官補代理も決まらない。というのも副長官、次官、副次官にまだまだ空席があるため、その下のポストは、その後になる。のんびりしているのではなく、これはトランプの思惑が潜んでいるのではないか。

　つまり早く決めろという合唱が起きるのをまって、意中の人間をすんなりとポストへ滑り込ませるのだ。たとえば政権発足直後には絶対に反対されたであろうジョン・ボルトンが、いま国務副長官に任命されても、議会公聴会は物静かに、さっと承認してしまいそう。それほど北朝鮮情勢が緊迫している。

　とはいえ、じつは中枢の人事ははっきりと固まっているのである。軍人がトランプ政権の脳幹を占めている。シンキ内務長官は特殊作戦部隊出身。海軍中佐。ポンペオＣＩＡ長官は陸軍士官学校卒業で陸軍大尉だった。ポッテンガー特別代表も海兵隊出身だ。
　日本のメディアは伝えないが安全保障会議で、マクマスターの補佐役にはディナー・パウエルが就任している。パウエルはブッシュ政権で大統領補佐官、国務次官補を経験している。
　
　国家安全保障担当大統領副補佐官（つまりマクマスターの右腕）にはリッキー・ワデル(陸軍少将)次席補佐官と並んで、ナディア・シャロード博士。おそらく彼が安全保障政策のペーパーを起草することになるだろう。
　また国家安全保障会議の首席補佐官はキース・ケロッグ(陸軍中将)である。

　軍人のなかでもエリートは何回かの試験を乗り越え、実地訓練を経験し、難解なテストを経て昇進してきたのであり、現在のアメリカで最も信頼に足るうえ、知的である。戦争にはきわめて慎重だからトランプ大統領を深く牽制するのも、じつは軍人出身の、これらの補佐官達なのである。

　机上の空論、象牙の塔での綺麗事を言っていた学者を重宝したこれまでの政権とは、この点でトランプはまったく違う人事もおこなったし、これからのこの傾向は続くだろう。

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●　軍人は勝つために戦争するのが普通である。自分の専門である以上、戦争には
　　逆に慎重である。どこかの軍人の様に、2年しか戦えないと分かっても、
　　猪突猛進する事は普通ではありません。。

●　従って、勝つためには、

　　1⃣　相手をじっくり弱らせることが、まずは大切です。それには封鎖による兵糧攻めは
　　　　今も昔も同じと云えましょう。その為にも、在日の管理は重要と云えましょう。

　　2⃣　さらに、敵の情報を十分得て、分析しての作戦を立てるのです。自国で情報を得るための
　　　　アンテナを作ったのに、その意義を十分わからずに、戦争に生かせずに大敗北した
　　　　どこかの国とは異なり、USAは情報に十分お金も人材も使うのです。
　　　　そして、北の詳細をくまなく得るのです。事はそのあとからでしょう・

　　3⃣　さらに、大義名分を得て、戦争の必要性を国民に納得させ、国際社会も説き伏せる必要が
　　　　ありますから、時間はいくらでも欲しいでしょう。その為にはメディアは重要です。
　　　　今のメディアは殆ど反トランプ大統領ですから、この対策にも時間は必要でしょう。

●　上記の３つは、いずれも時間をかけて行わなくてはいけませんから、やはり北朝鮮を
　　すぐに襲う事は考えにくいと言えます。その時間稼ぎが中国への依存でしょう。
　　しかし、そのことが中国への誤った認識に変化する事があり得ます。
　　要注意です。朱に交われば赤くなるのです。

●　軍人政権は硬派のイメージで、今すぐにも戦争を始めそうに見えますが、実際は上記の
　　理由で、時間をかけると思われます。その間隙を縫って、親中派がクーデターを
　　起こすと予想するのが、私の分析です。