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山田昌弘『結婚不要社会』朝日新聞出版を読んで

2019-10-08 07:07:07 | Weblog

 結婚する人が多ければ、こどもの数も増えるというのは結婚という契約を重視する日本では当然の考えです。

現在、アメリカの離婚率は2分の1。

日本の離婚率は3分の1です。

ちなみにカトリック社会のフィリピンで離婚は今でも認められていないそうです。

 

つまり結婚しても離婚が多いのが現実です。

同時に、再婚する人も多くなってはいるのですが・・。

 

今回、現代の結婚について山田昌弘さんの書かれた「結婚不要社会」を読みました。

その中には近代的結婚についての2つの条件が書かれています。

 

・「第一の条件は、結婚相手は自分の存在を肯定してくれる相手でなければならない」

結婚後に恋愛期間にはわからなかった相手の欠点が見えがちです。

それは当然のことだと思います。

その場合にお互いの違いを楽しめるだけの心の余裕があることが必要かもしれません。

若ければ若いほどその違いに我慢できなくなり、離婚してしまう可能性が高まります。

日頃、高校生と接していると忍耐力が弱くなってきていることを実感している私。

忍耐力あっての親密性の継続です。

 

・「第二の条件は結婚後の経済生活が自分の期待する以上のものでなければならない」

つまり、一人でいるよりも結婚後に安定した経済生活がおくれることが必要です。

かつて皆が貧しかった時代では、結婚することで少しは良い生活が可能となりました。

「貧しさを経験している昭和ひとけた生まれから戦中生まれ、団塊の世代までは95%以上の人が結婚しました・・つまりこの世代のほとんどの人は、誰と結婚しても豊かな家庭生活をつくれるという経済的条件を満たしていた」のです。

 

日本では現在は非正規雇用が多く、賃金が上がらないのが現状です。

・実質賃金指数の推移の国際比較では1997年を100とした場合に

2016年はアメリカ115.3、フランス126.4、スウェーデン138.4、日本89.7

 

 ・「相手の雇用形態の正規・非正規を意識するか」という問いに対して

大いに意識 男性11%、女性44%

 

日本は結婚したら経済生活と親密性を同時に満たすことが譲れない社会です。

・「結婚相手に求める年収と雇用形態」が関係ないと返答した割合は

関係ない 男性64%、女性19%

 

2018年NHKの「日本人の意識」調査では、結婚することについて「必ずしも必要ない」と答えた人の割合が68%です。

厳しい経済状況が継続するこの10年間。

このような高率になるのも頷ける話。

よって結婚する人が少なくなるのも当然なのです。

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