パソコン世界市場が好調

6月初めに米国でノートパソコン販売比率が50％を超え好調とのニュースに対し、その背景を論じ今後世界的な動きになるだろうと予測したが、20日のIDC発表とインテルの業績発表を見ると予想通りに進行したようだ。世界市場は前年同期比16.6％の出荷増、商品としてはノートパソコン、地域としてはアジアと中南米が急成長した。

販売が好調だった原因は一にも二にもパソコンの低価格化が進行したことである。低価格化の最大要因はLCDパネルの低価格化である。世界市場の成長率と単価低減傾向に対して、パソコンの主要原価を構成するCPUと液晶パネルの供給メーカーであるインテルの好業績とサムソン(三星)の業績悪化を併せて考えれば全体像が見えてくる。

実はそのインテルが第2四半期の業績発表後、株価が下がった。これは投資家の期待がもっと高かったということであって先行き悪い材料が出てきたわけではない。株価下落はグロスマージンが予想よりやや低い56.4％であったのが原因のようだ。インテルはX-box向けの出荷増が影響したためと報じており、LCDに比べればCPU値下げはそれほど大したものではなかったと見ている。最近の傾向から言うとこの後株価は値を戻すと思われる。

日本市場も同様にパソコンの販売価格が大幅に低下し、販売台数を伸ばしてきた。しかし、欧米先進国と同様に価格低下が販売台数増を上回り、トータルでは前年比売り上げ高を下回る状況が続いている。上期はDell、HPに加えeMachineの低価格機投入で市場は低価格が続いた。しかしLCDの値下げの歯止めがかかってきた模様なので、本体の値下げが同じペースで進むとは思えない。

世界市場の成長回復に比べ日本市場は下期は低成長、価格は落ち着きを取り戻す展開になり、前年を上回る売り上げは期待できないと見ている。販売価格は世界標準に限りなく近づき、売り上げは日本ローカルのままという事態が今後とも続くであろう。■