3か月前に「2014年は霧の中、確かなのは米量的緩和（ＱＥ３）の縮小し、欧州は用心深く思い切って動けず、日銀はハト派姿勢を続ける」と先ず主要国の中央銀行の動きを予測した。言い換えると政治より中央銀行の方が経済への影響力が強い時代になるとの読みは妥当だったと思う。
予想通り世界経済の牽引役は新興国から先進国になった。米国の消費が（絶）好調で欧州経済は独スペインが好調、ギリシャを除き南欧の財政は黒字になった。一方、中国は急成長時代が終わり、改革と成長の選択という難しい政治判断を強いられている。資金流出に悩む新興国も市場から厳しい選別を受けている。だが、全体として予想より上手くやっている様に私は思う。
一方、マイナス要因として政治の不確かさが世界経済を揺るがせると予想した。だが、思わぬところから火が噴いた。ウクライナのヤヌコビッチ大統領が親ロに方針転換して国を追われ、気が付くと主役はプーチン大統領になっていた。私には全く予想できない展開だった。
真の原因は米国の変化だと私は思う。かつて米国の群を抜く軍事力に世界はうんざりさせられた。だが、オバマ大統領の指導力のなさと相まって米国の影響力低下の結果、いつまでたってもシリアもウクライナも落ち着かない状況が続いている。今となっては圧倒的で身勝手に見えた米国の軍事力が懐かしくなる。
米国の影響力低下だけではない。日欧の躊躇もあって手ぬるい対ロ経済制裁に留まっており、このままでは今回もロシアの「やり得」になりそうだ。だが、現在までマーケットはウクライナ情勢の影響がなかったかのように振る舞っている。これ程の大騒ぎでも市場が動揺しないのを見ると、ロシア経済は世界の数％に過ぎない経済的にはマイナーな存在になったとつくづく思った。
さて日本は今日から消費税が８％になった。1997年の消費増税後17年間もデフレが続いたことを思い出し、アベノミクスの今後を不安視する見方がある。市場コンセンサスは4-6月に消費が4.1％低下しても7月以降にプラスに転じるという楽観的な見方らしい。その根拠として企業が予め在庫を減らしており、1997年の金融危機がない為だという。私もこの考えに与する。
このような状況を総合すると、今回は具体的な予測の数字を修正する必要はないと考える。ＩＭＦは上方に微修正したが、「大胆占い」ではＩＭＦより元々楽観的な予測を立てていたので、彼らが私に近づいてきたと私は「偉そうに」言いたい（！）。最後にお楽しみのスポーツはまだシ－ズンが始まったばかり、次回に取っておきたい。■
